著者

鶴田 智 川添 博光 森田 真司

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

中国四国支部総会・講演会 講演論文集 2002.40 (ISSN:24242764)

巻号頁・発行日

pp.249-250, 2002-02-21 (Released:2017-06-19)

著者

小関 友宏

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】当法人リハ部門は104名在籍し,回復期リハ病棟における卒後5年以下の職員は,平成23年度では回復期リハ職員全体の69%,24年度では73%を占め,卒後教育が課題であった。この経緯を踏まえ,ISOなどで利用されるPDCAサイクルを適用し,25年度にリハ部内に教育課設立委員会を設置し,1年間かけて計画を行い,26年度に各課から独立した形で教育課が設立された。教育課の役割は,「卒後3年までの新人教育」,「プリセプター制度の管理」,「卒後4年以降の生涯教育」,「渉外業務」の4つに集約される。「卒後3年までの新人教育」では,社会スキル,知識スキル,技術スキル,研究スキルの4つのスキルに力を注ぐことで,リハビリテーション医療を理解し,他職種とのコミュニケーションが行え,社会人・医療人として相応しい人間性を確立させ,急性期・回復期・生活期のどの生活ステージにも対応できる育成を基礎としている。「プリセプター制度の管理」では,技術・臨床姿勢向上に向け,病棟巡回や治療介入を実施している。また,技能評価シートやフィードバックシートを導入し,定期的に自己・他者評価を実施し,コミュニケーションを密に取る仕組みとしている。「卒後4年以降の生涯教育」では,研究班による臨床研究活動を行っている。今回,1年の実践を経て,アンケートを行うことで確認評価し,教育システムについて,知見を得ることができたため報告する。【方法】リハ部の全職員92名を対象にアンケートを実施した。質問内容は,「新人教育」,「プリセプター制度」,「卒後4年以降の生涯教育」,「渉外業務」の有益性を調査した。回答は1~5段階評価(有益ではない~有益である)を用い,各項目には自由記載欄を設け詳細な理由を記述させた。新人教育を受けた職員にはそれに加えて「実際に受けてどうであったか」を調査,回答は1~5段階評価を用い,自由記載欄を設けた。各質問項目に対し4段階(まずまず有益である)以上の回答を肯定回答して集計し,自由記載欄はKJ法を用いて分類分析した。【結果】回答に欠損がないものを対象とし,回答率は93%であった。「新人教育」では,肯定回答率は82%であり,実際に受けている職員の評価も89%であった。「プリセプター制度」では肯定回答率は84%であり,実際に受けているプリセプティの評価も89%であった。「卒後4年以降の生涯教育」では83%,「渉外業務」では84%であった。【結論】新人教育やプリセプター制度では,相談する人が決まっていること,助言を受けやすい仕組みがあることによる安心感が高く評価されていた。生涯教育では,「業務時間外の活動であるため負担に感じる」という意見がある一方で,「勉強会や活動は多いけど,これだけ人数がいれば仕方ない」と意見もまた多かった。総じて,教育システムへの受け入れはよく,今回の意見を参考にし,より良いシステムにしていきたいと考える。

著者

大貫 義郎

出版者

素粒子論グループ 素粒子研究編集部

雑誌

素粒子論研究 (ISSN:03711838)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.221-231, 1978-03-20

著者

鴻野弘明 山本知典 上原雄貴 武田圭史 村井純

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2012, no.1, pp.645-647, 2012-03-06

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近年の情報爆発に伴い,多様な情報から適切な情報を解析抽出することにより新しい情報の価値を見出す研究が行われ ている.しかし大学などの教育機関においては,生徒の目的に応じて効率的な授業の履修選択ができないなど,未だ十分に活用できていないことが問題となっている.そこで本研究では,協調フィルタリングとコンテンツベースフィルタリングを組み合わせることで,ユーザに応じた効率的な授業履修を実現する手法およびシステムを提案する.本システムは大学の学事システムと連携することによって,履修履歴データを取得解析することで,科目の分類,難易度により,授業のレコメンドを行う.本手法を実際にユーザに提供することによって効率的に授業をレコメンドできることを示した.

著者

堀越 力

出版者

湘南工科大学

雑誌

湘南工科大学紀要 (ISSN:09192549)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.65-73, 2015-03-31

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Google Glassの発表をきっかけに,近年,急速にウェアラブルデバイスへの期待が高まっている。ウェアラブルデバイスは,十年以上前から存在していたが,技術の進歩により,近年,漸く日常で使えるようなデバイスの可能性が見えてきた。本稿では,ウェアラブルデバイスの現状,各デバイスの特徴並びにその課題を述べ,今後の可能性について言及する。The announcement of Google Glass project has stimulated interest in a wearable device. Although the wearable device existed ten years or more before, they were far from "wearable." However, its possibility of the device can be seen by progress of current technologies, such as display device, wireless network, communication modules and so on. This paper describes the present condition of the wearable devices: the features of each device, and their subjects. And the future possibilities of the devices are discussed.

著者

畠山 久志 林 康史 歌代 哲也

出版者

立正大学経済学会

雑誌

経済学季報 (ISSN:02883457)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.1-32, 2015-08

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1996 年に第二次橋本内閣が発足直後,抜本的な金融制度改革,いわゆる日本版金融ビッグバンを実施した.その金融制度改革の施策の一つに外国為替取引の完全自由化という規制撤廃があった.外国為替管理の自由化によって為銀主義が廃されたために,現在では一般にFX取引と呼ばれる外国為替証拠金取引が誕生した.外国為替証拠金取引に関しては,規制する業法もないため,監督官庁もなく,通常の民法や商法などの一般法によるルールがあるのみといった,ほとんど規制のない状態で取引が自由に行えるようになった.外国為替証拠金取引は,レバレッジを用いて取引が行われ,また,差金決済が可能であるため,取引によっては多額の利得を得ることもあるが,過大な損失を被ることもある金融商品である.法律の不存在の結果,外国為替証拠金取引の商品特性の説明が不十分であったり,顧客も特性を理解しないまま取引が行われたりし,不公正な取引が行われることもあり,社会問題化し,また,訴訟にも発展した.こうした事態を受けて政府は規制を行うこととし,外国為替証拠金取引は先物取引と整理され,改正金融先物取引法で規制が行われることとなった.外国為替証拠金取引業者は金融庁に登録が義務付けられ,参入規制や,商品説明義務や不招請勧誘などの行為規制などが課され,顧客保護に一定の効果があった.しかし,リーマン・ショックが起こり,外国為替証拠金取引業者が破綻し,顧客に損害が及んだケースもあった.そのため,取引証拠金の区分管理を徹底し,ロスカット・ルールを定め,証拠金のレバレッジ規制を導入した.取引証拠金の区分管理やロスカット・ルールは,外国為替証拠金取引に本来的に不可欠なものであり,適切な規則であるものの,商品性の本質にかかわるものではない.一方,レバレッジ規制は,商品の効率性,魅力に係る本質そのものを制限するものであり,単なる業者規制,行為規制に止まらない.こうした商品の本質そのものに係る制限は,日本版ビッグバンが目指した金融制度改革の規制緩和,自由化に逆行するものと評価される.本稿は,外国為替証拠金取引を外国為替制度の規制緩和の流れのなかで位置づけて史的展開を述べ,市場・取引と法が相互依存・経路依存であることを認めたうえで,その取引に係る諸規制,就中,レバレッジ規制について検討するものである.This paper describes the development of foreign exchange margin trading within the history of the Japanese foreign exchange system and discusses regulations concerning foreign exchange margin trading, especially leverage regulation, with the recognition that the market/trading and law have a mutually dependent relationship. Soon after the second Hashimoto Cabinet was formed in 1996, the government carried out a radical financial system reform called the Japanese Big Bang, which was similar to the British Big Bang financial reform 1986. One of the measures taken was the complete liberalization of foreign exchange transactions. Due to the liberalization of Japanese foreign exchange control, which abolished a rule that foreign exchange trading had to be conducted with a registered bank, foreign exchange margin trading (commonly called FX dealings) was then introduced. After the liberalization, there was no law or supervisory authority to directly overlook foreign exchange margin trading. Only general regulations of Japanese Civil Code and the Commercial Law were still applied. Foreign exchange margin trading allows investors to trade large positions, which are many times the size of principles by the leverage of borrowed money. This is how foreign exchange margin trading could generate much larger profits or much larger losses compared to regular trading. The absence of regulation led to insufficient explanation of products by salespersons and many investors did not fully understand the products, resulting in unjust transactions. Many troubles arose and such activities developed into lawsuits and social problems. In response to this situation, the Japanese government decided to regulate foreign exchange margin trading. The new regulation categorized foreign exchange margin trading as futures trading and brought it under control with the revised Financial Futures Trading Act. Under the new rule, foreign exchange margin trading operators were required to register with the Financial Services Agency. The Financial Futures Trading Act also introduced entrance restrictions and behavior regulation, including the obligation of clear product explanation and the prohibition of uninvited solicitation. Those contributed to investor protection to some degree. However, the Lehman shock occurred, resulting in bankruptcy of foreign exchange operators and their clients' losses. Therefore, stricter rules on the classification management of margin, the loss cut rule, and the new leverage regulation were introduced. Although the classification management of margin and a loss cut rule are essentially indispensable to foreign exchange margin trading and appropriate rules, they do not influence the essence of financial products. On the other hand, leverage regulation is not exclusive to regulation of operators and their behavior as it restricts the effi ciency of products and harms the essence and attractiveness of margin trading. Evaluated in this paper are the restrictions concerning the essence of financial products themselves under the deregulation and liberalization of the financial system, which the Japanese Big Bang aimed to achieve. Note: This paper is the first of two parts, the next of which will appear in the autumn issue of this journal.

著者

吉田 美穗子

出版者

日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究 (ISSN:09108173)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.49-54, 2008-03-31 (Released:2017-07-11)

参考文献数

32

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人が美しいと感じる図形にはある一定の法則があるとの確信から、幾何学図形を数式に基づいてコンピュータを用いて描画し、「美」の要素を分析・検討した。従来、手描きでは数学的な幾何学図形の均整美を充分に表現することはできなかった。三角関数のグラフがそうで、それが不等式となると、どのようなグラフになるのか見当もつかない。しかし、コンピュータは幾何学図形を正確に描写できるばかりではなく、思いつくままに書いた複雑な数式のグラフですら、即座に視覚化して美しい形態を提示する。グラフを回転させたり、途中まで計算させて、計算過程を残像で残してみるとまた、違った趣の形となる。2次元グラフを3次元に応用すれば、それは幾何学図形の織り成す空間となる。特に、自然の形態に見る対数螺旋に注目し、美を司るデザインの要素の考察を行った。

著者

藤崎 辰夫

出版者

Japan Society of Corrosion Engineering

雑誌

防蝕技術 (ISSN:00109355)

巻号頁・発行日

vol.10, no.11, pp.517-518, 1961

著者

林 朗弘 佐竹 利文 鈴木 裕

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.531-535, 1998-04-05 (Released:2009-06-30)

参考文献数

8

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This paper presents a design of the software platform and framework intended to develop and execute a decentralized autonomous system. The platform has the featured functions that sub-system can be transported on a distributed hardware environment, and functions of sub-system can be remade by joining different two sub-systems together and by separating a sub-system. By using the platform, system designer can easily construct the application that consists of sub-systems behaved as taking in functions of other sub-system and moving on network, if necessary. Furthermore, these functions can be performed by a sub-system remote from the sub-system to be transported, joined or separated. Improving capabilities of system implementation and maintenance can be expected by this remote execution. In this paper, the platform and framework developed in this study are described, then result of an example system implemented into the developed platform is reported for discussing usage and effectiveness of the platform.

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュータ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.856, pp.58-60, 2014-03-20

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一般的な為替取引では、インターバンク市場に参加する銀行間の相対取引を通じて価格が決まる。仮に価格差があっても裁定取引を通じてすぐに埋まるため、価格操作の余地は小さい。 一方ビットコインは、2009年に登場したばかりで、価格決定のプロセスに不透…

著者

田坂 定智

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.99, no.7, pp.1611-1616, 2010 (Released:2013-04-10)

参考文献数

10

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好中球エラスターゼ阻害薬のシベレスタットは,急性肺損傷の治療薬として本邦で開発された.国内第III相試験では,酸素化の改善,人工呼吸器離脱率の改善などの有効性が証明されたが,より重症の患者を組み入れた海外の臨床試験では有用性が示されなかった.しかし国内の市販後臨床試験で人工呼吸器装着期間の短縮に加え,生存率の改善も認めたことから,少なくとも発症早期で障害臓器数が少ない症例に対しては有効と考えられる.

著者

天願 俊穂 中須 昭雄 村上 隆啓 安元 浩 八幡 浩信 本竹 秀光

出版者

Japan Surgical Association

雑誌

日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)

巻号頁・発行日

vol.73, no.11, pp.2778-2781, 2012

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症例は55歳,男性.道路横断中にはねられ受傷し当院救急センターに搬送された.受診時はショックバイタルで意識障害を伴っていた.精査にて頭蓋骨骨折,下顎骨骨折,胸椎横突起骨折,多発肋骨骨折,胸部大動脈損傷,両側肺挫傷,右気胸,肝損傷,腹腔内出血,骨盤骨折を認めた.造影CTにて恥骨後面に造影剤の漏出像認めたため経カテーテル動脈塞栓術を行った.同時に大動脈損傷に対するステントグラフト留置術も施行した.術後,脳の高次機能障害は残存したが歩行できるまで回復し,さらなるリハビリテーション行うために転院した.術後,約6カ月後の胸部造影CT検査にてステント留置部位の異常は認めておらず脳損傷や肺挫傷,骨盤骨折を合併した大動脈損傷の治療法として有用であることが示唆された.

著者

小西 純一

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.145-158, 1995-06-09 (Released:2010-06-15)

参考文献数

25

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There are few papers or publishments on history of railway bridge substructure in Japan, especially up to 1912 (Meiji Era). The aim of the present paper is to overview the substructures of that period. Various types of foundations used are discussed briefly based on a register of railway bridges and tunnels in Japan issued in 1894 and quantitative distribution of various types of foundations is analysed. Structures and functions as well as connstruction methods of several types of foundations which are now historic are described.Various types of piers and abutments are also discussed and photographs of several examples of stil working substructures are shown.

出版者

東京大学

巻号頁・発行日

2014

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学位の種別:課程博士

著者

西山 知佐

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.E3O1166-E3O1166, 2010

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【目的】リハビリテーション(以下リハとする)医療における今後の展開として、訪問リハサービスの提供量を増やし、かつ質も高めることで国民により認知されるよう働きかける動きがある。一方で鍼灸マッサージ師等が訪問マッサージを行っているが、なかには「訪問リハビリマッサージ」と称して機能訓練も行う業者も存在する。介護保険制度においては利用者本位の観点から必要でかつ適切な介護サービスが選択できることが理念の一つとして謳われている。我々現場で携わる者としては質の良いサービスを提供しないと利用を中止され、さもないと経営面にも大きく影響する場合もある。このような状況下にありながらも、どの程度サービスを利用されているのか実態を調査した文献はなかった。そこで訪問リハと訪問マッサージの併用利用について調査し、現状を把握することを目的とした。<BR><BR>【方法】対象者は平成20年10月から21年9月までの間で当院理学療法士(以下PTとする)が提供する訪問リハを1か月以上利用した76名とした。サービス利用状況は調査期間内の対象者のサービス提供票から集計した。必要に応じて担当PTやケアマネージャー、利用者およびその家族からの情報を参考にした。さらに愛知県介護サービス情報公表センター、社団法人愛知県鍼灸マッサージ師会のホームページを参考に、当院が存在する名古屋市南区および隣接する5区の資源の分布状況を調査した。<BR><BR>【説明と同意】訪問リハ開始にあたって契約時に個人情報の取り扱いについて説明を行い、文書で同意を得た。個人情報取り扱いに関する院内規定に則り実施した。この中には質の向上のための研究が使用目的の一つに挙げられている。<BR><BR>【結果】対象者76名のうち訪問マッサージを利用しているのは10名、過去に利用していたのは3名、加えて接骨院等へ通っているのは2名であった。うち訪問マッサージを利用した13名の介護度は要介護2が3名、要介護3が1名、要介護4が2名、要介護5が7名であった。該当する利用者の障害像は要介護2、3の場合は疼痛が強く日常生活に何らかの支障を来していた。ADLのほとんどは自立もしくは一部介助レベルであるが、外出は諸々の事情により困難であった。一方要介護4、5の場合は関節可動域制限や疼痛のあるケースがほとんどであり、寝たきりでおおむね全面的に介助が必要な状態であった。訪問マッサージ利用者が他に利用している介護保険サービスとその人数は訪問介護8名、訪問入浴6名、訪問看護9名、通所介護2名、通所リハ1名、短期入所3名であった。当院が存在する名古屋市南区および隣接する5区のサービスの分布状況は訪問リハが11箇所、リハを提供している訪問看護ステーションが15箇所であった。また従事者数は訪問リハのPT38名、訪問看護ステーションのPT24名に対して、鍼灸マッサージ師会の登録者は164名であった。<BR><BR>【考察】今回当院訪問リハ利用者の中における訪問マッサージ利用者の割合は19.7%であったが、他事業所との比較については言及できない。あくまで当院利用者における傾向を知るものであり、この研究の限界である。また資源の分布状況についても公表されているデータを用いたため、妥当性に欠けるところがある。ある文献にて「近隣に訪問リハサービスがなかったため、訪問マッサージを導入した」という報告が散見されたが、当院近隣の状況はこれとは違い決してサービス量は少なくない。だが訪問リハに従事しているPTよりも鍼灸マッサージ師の方が圧倒的に多く、提供できるサービス量の上でも後者の方が多いと思われた。しかし単純に量だけでなく、併用しているケースが存在することを考えるとリハとマッサージを使い分けて利用していることが示唆された。その背景として訪問マッサージは医療保険を使用できること、訪問リハよりも自己負担が少ないこと、ケアマネージャーの中で「リハは運動、マッサージはリラクゼーション」というイメージを持っていることが挙げられる。特に要介護4、5の利用者は利用限度枠近くまでサービスを利用しており、それに伴い経済的負担も大きく困っている利用者も少なくなかった。さらに関節拘縮予防の目的で短時間でもよいので運動頻度を増やしたい思いが利用者の中にあり、訪問マッサージも導入したのではないかと考えられた。またこれ以外のケースにおいては疼痛緩和やリラクゼーションの目的でマッサージを選択し、リハは運動や生活指導の目的で利用していると考えられた。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】今後PTの職域の拡大を目指し、PTをはじめ多くの人々が努力している。さらなる発展のためには我々の置かれている現状とそれを取り巻く周囲の様子を把握しておく必要があると考える。

著者

脇野 幸太郎

出版者

明治大学大学院

雑誌

法学研究論集 (ISSN:13409131)

巻号頁・発行日

no.17, pp.21-36, 2002

著者

Takashi Fukuda Sekiya Koike Syumpei Miyakawa Hiroto Fujiya Yuki Yamamoto

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

The Journal of Physical Fitness and Sports Medicine (ISSN:21868131)

巻号頁・発行日

vol.6, no.4, pp.241-249, 2017-09-25 (Released:2017-07-12)

参考文献数

41

被引用文献数

3

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The aim of this study is to understand the head impact during actual collisions between American football players from Japanese universities. The subjects of this study were 23 players who belonged to T university in the Kantoh Collegiate American Football Association Division 2. We used a Vector Mouthguard (i1 Biometrics Inc.) equipped with 6 degrees of freedom (DOF) to measure the head linear acceleration (LA) and rotational acceleration (RA) as well as the head injury criterion (HIC), impact location, and number of impacts during collisions. The average number of collisions per player during a practice and during a game was 14.3 and 15.7, respectively. In terms of positions, the ratio (1:1.3) of total number of impacts for backs to linemen in Japan is lower than that (1:3) in the USA. Both during the games and practices, the range of 10 g < X ≤ 15 g in the average peak LA values was the most frequent, and the distributions were largely skewed toward low values (p < 0.05). The medians during the games and practices were 16.77 g and 15.87 g, respectively. The number of collisions during practices in Japan was significantly higher than that in the USA. Particularly, linemen undergo more head collisions than those of backs. Another common factor is that the impact of head collision during a game is significantly higher than that during a practice. However, data on Japanese university players is limited, and further data collection should be done before determining an accurate estimate of the practical concussion risk threshold.

著者

新田 啓子

出版者

JAPANESE ASSOCIATION FOR AMERICAN STUDIES

雑誌

アメリカ研究 (ISSN:03872815)

巻号頁・発行日

vol.2001, no.35, pp.39-57, 2001

著者

阿久戸 光晴 アクド ミツハル

出版者

聖学院大学総合研究所

雑誌

聖学院大学総合研究所紀要 (ISSN:09178856)

巻号頁・発行日

no.30, pp.3-5, 2004

著者

村上 義弘

出版者

大阪府立大学

雑誌

大阪府立大學經濟研究 (ISSN:04516184)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.131-138, 1958-12-31