著者

浅沼 裕治

出版者

東海社会学会

雑誌

東海社会学会年報 (ISSN:18839452)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.86-98, 2019 (Released:2022-03-25)

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本稿の目的は,父子家庭の父親の子育てに関して,とりわけ「娘」が示す特有の興味•関心・身体的変化への対応の困難性を考察することである.これまでの父子家庭研究は,父親とは性別の異なる子どもを育てる困難の考察が等閑視されているように思われる.本稿では,この点に主たる焦点をあて,父子家庭の父親へのインタビューにおいて得られたデータについて,テキストマイニングを中心とする分析により考察を行った.そして,①父親の養育困難として,娘の発達段階によって発現する一般的に女性(女児)特有の典味•関心や身体的変化により,男児を養育する場合とはケアの困難の要素が異なること,②そうした女性(女児)特有の困難への対処として,自身の母親等の異性の親族が対応しているケースがあるが,家族機能の縮小等によって,こうした協力関係の維持が脆弱になっているため,父親が内面化しているジェンダー規範をふまえた代替的支援の可能性について考察を行った.

著者

鷲尾 隆 元田 浩

出版者

日本知能情報ファジィ学会

雑誌

日本ファジィ学会誌 (ISSN:0915647X)

巻号頁・発行日

vol.10, no.3, pp.401-413, 1998-06-05 (Released:2018-01-07)

参考文献数

21

被引用文献数

1 1

著者

青木 裕之

出版者

日本結晶学会

雑誌

日本結晶学会誌 (ISSN:03694585)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.255-256, 2022-12-15 (Released:2022-12-17)

参考文献数

3

著者

工藤 孝浩

出版者

神奈川県立生命の星・地球博物館(旧神奈川県立博物館)

雑誌

神奈川自然誌資料 (ISSN:03889009)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.34, pp.41-42, 2013 (Released:2022-04-17)

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A specimen of Homarus americanus H. Milne Edwards, 1837 was collected by beam trawl net at bottom off Yokohama, Tokyo Bay. This is the first record on the bases of specimen from the bay.

著者

伊藤 拓

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.18-31, 2022-05-20 (Released:2022-05-20)

参考文献数

31

被引用文献数

1

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本研究では,人が後悔を経験した後,適応的な変容に至るまでのプロセスを検討することを目的とした。大学生430名に対し,質問紙調査を行った。後悔の調整方略を規定する要因として「制御焦点」,後悔の調整方略として「認知的感情制御」,後悔の機能として「準備機能」に着目し,制御焦点が認知的感情制御に影響を与え,認知的感情制御が後悔を介して準備機能に影響を与えるというモデルを検討した。結果から,後悔の準備機能に至るいくつかのプロセスの存在が示唆された。例えば,促進焦点によって促された「肯定的再評価」が,後悔を低減するとともに,準備機能を促進するというプロセスや,予防焦点によって促進された幾つかの不適応的方略が,後悔を増大し,後悔が準備機能を促進するというプロセスなどが存在するようであった。また,不適応的方略の中でも促進焦点と結びつくものや,適応的方略の中でも,予防焦点と結びつき,後悔を増大するものの存在も示唆された。

著者

Sakura Kiuchi Taro Kusama Kemmyo Sugiyama Takafumi Yamamoto Upul Cooray Tatsuo Yamamoto Katsunori Kondo Ken Osaka Jun Aida

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

vol.32, no.7, pp.330-336, 2022-07-05 (Released:2022-07-05)

参考文献数

50

被引用文献数

2 13

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Background: Although the feasibility of randomized trials for investigating the long-term association between oral health and cognitive decline is low, deriving causal inferences from observational data is challenging. We aimed to investigate the association between poor oral status and subjective cognitive complaints (SCC) using fixed-effects model to eliminate the confounding effect of unobserved time-invariant factors.Methods: We used data from Japan Gerontological Evaluation Study (JAGES) which was conducted in 2010, 2013, and 2016. β regression coefficients and 95% confidence intervals [CIs] were calculated using fixed-effects models to determine the effect of deteriorating oral status on developing SCC. Onset of SCC was evaluated using the Kihon Checklist-Cognitive function score. Four oral status variables were used: awareness of swallowing difficulty, decline in masticatory function, dry mouth, and number of teeth.Results: We included 13,594 participants (55.8% women) without SCC at baseline. The mean age was 72.4 (standard deviation [SD], 5.1) years for men and 72.4 (SD, 4.9) years for women. Within the 6-year follow-up, 26.6% of men and 24.9% of women developed SCC. The probability of developing SCC was significantly higher when participants acquired swallowing difficulty (β = 0.088; 95% CI, 0.065–0.111 for men and β = 0.077; 95% CI, 0.057–0.097 for women), decline in masticatory function (β = 0.039; 95% CI, 0.021–0.057 for men and β = 0.030; 95% CI, 0.013–0.046 for women), dry mouth (β = 0.026; 95% CI, 0.005–0.048 for men and β = 0.064; 95% CI, 0.045–0.083 for women), and tooth loss (β = 0.043; 95% CI, 0.001–0.085 for men and β = 0.058; 95% CI, 0.015–0.102 for women).Conclusion: The findings suggest that good oral health needs to be maintained to prevent the development of SCC, which increases the risk for future dementia.

著者

山田 晶子

出版者

The Japanese Society of Sericultural Science

雑誌

日本蚕糸学雑誌 (ISSN:00372455)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.266-271, 1997-08-28 (Released:2010-07-01)

参考文献数

8

被引用文献数

2

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絹と他の繊維素材布の熱伝導率を熱線法により20℃, 65%R. H. の環境で計測した。布の重ね枚数を50枚以上の厚さにすると, 再現性のある計測が可能である。布の構造的な特徴は, 低荷重で計測した布厚さから求められる繊維体積率に表れ, 布の熱伝導率は, 繊維体積率と一定の関係を示した。一般的に, 繊維体積率が増えると, 熱伝導率も高くなるが, 絹では羊毛と同様にその変化が小さく, 綿, 麻, ポリエステルでは変化が大きい。絹と他の繊維素材を比較すると, 絹は羊毛に次いで大きく, ポリエステル, 綿, 麻の順に熱伝導率が高くなることが分かった。布の熱伝導率λkから, 空気分率に相当する熱伝導率λaを引いて求めた繊維固有の熱伝導率λkfは, 絹では0.25と最も低くまた素材毎に固有な値を示した。布の熱伝導率λkと繊維固有熱伝導率λkfは相関を示し (0.68), フィラメント織物の絹・ポリエステルでは, 繊維固有熱伝導率に較べて布の熱伝導率が高く, 綿・羊毛などの紡績糸織物では布の熱伝導率が低い傾向が認められた。絹では, 繊維固有熱伝導率が繊維中最も低いが, 布になると羊毛より高く, ポリエステルより低いという特徴を示した。

著者

鳥海 不二夫

出版者

横断型基幹科学技術研究団体連合(横幹連合)

雑誌

横幹連合コンファレンス予稿集 第11回横幹連合コンファレンス

巻号頁・発行日

pp.A-4-6, 2020 (Released:2020-11-21)

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In 2019, COVID-19 began to spread in Wuhan, China, and became a pandemic that spread around the world. In the information society, various information is able to be diffused through social media. In such a situation, the diffusion of inappropriate information is called Infodemic, which has become a major social problem. In this paper, we investigate the diffusion of information on social media, which is a new information source in the modern information society. We have clarified how we shared and spread information under COVID-19. The results allowed us to capture shifts in topics of interest, which indicates that people may be losing interest in COVID-19 infection prevention information. We also found that “anger” emotions were often diffused on a large scale, which indicates that social anxiety may be increasing.

著者

上田 康晴 野口 周作 牧 真彦 上笹 宙 望月 徹 畝本 恭子 黒川 顕

出版者

公益社団法人 日本化学療法学会

雑誌

日本化学療法学会雑誌 (ISSN:13407007)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.8-16, 2007-01-10 (Released:2011-08-04)

参考文献数

26

被引用文献数

4

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救急領域におけるmethicillin-resistant Staphylococcus aums (MRSA) 感染症に対するteicoplanin (TEIC) の高用量投与 (初日1,600mg/日, 以降800mg/日) を実施し, 本薬剤投与後の血中トラフ値推移と有効性および安全性との関係について検討し, 下記の成績が得られた。(1) MRSAに起因する肺炎10例, 創部感染症2例に対するTEICの臨床的有効率は, 100%であった。(2) 細菌学的効果は全症例のうち, 消失9例, 減少1例, 菌交代2例, 不変0例であった。TEIC単独治療8例では消失7例, 減少0例, 菌交代1例, 不変0例で, 他薬剤併用治療4例では消失2例, 減少1例, 菌交代1例, 不変0例であった。なお全12例中4例にPseudomoms aeruginosaとの複数菌感染が認められた。(3) 投与例では本薬剤に起因する副作用は認められなかった。(4) TEIC血中トラフ値は, day2で17.5±6.7μg/mL, day4で163±6.3μg/mLと若干低下するものの定常状態となり, day8でも20.5±6.9μg/mLとTEICの蓄積は軽微であった。さらに各症例で, 血中濃度のばらつきも認めなかった。(5) TEICの高用量投与はその効果に抜群のキレがあり, しかも安全性の高いことが示され, 重症MRSA感染症の治療において非常に有用な投与法であると考えられた。

著者

古川 義純

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.60, no.6, pp.238-241, 2012-06-20 (Released:2017-06-30)

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国際宇宙ステーション「きぼう」において,氷点下に冷却した水中で氷結晶の成長実験を行った。結晶の成長に伴い発生する潜熱のため,結晶内部や周辺には温度の分布が生じる。水の密度は温度に依存して変わるため,地上の重力下ではこれに起因する対流が発生し,これを避けることはできない。これに対し,宇宙空間では,長時間にわたる極めて良質な無重力環境が実現されるため,対流が完全に抑制され,理想的な環境での結晶成長の観察が可能である。本実験では,宇宙で使う実験装置の開発を行い,宇宙での見事な氷結晶の成長の様子を世界に先駆けて観察し,映像に収めることに成功した。宇宙では,見事な対称性を持つ結晶パターンが観察され,氷結晶の形態不安定化のメカニズムの解明に大きく貢献した。

著者

池田 研二

出版者

認知神経科学会

雑誌

認知神経科学 (ISSN:13444298)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.175-180, 2014 (Released:2017-04-12)

被引用文献数

1

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アルコール認知症には一次性と二次性があるが、一次性アルコール認知症の存在については議論がある。アルコール依存症の自験剖検例の検討から、一次性アルコール認知症と考えられた1 症例の脳病理を紹介した。特徴は前頭葉を中心に皮質第III 層の錐体細胞の萎縮〜脱落であった。萎縮細胞は脳回の頂部に多く、谷部には少なかったことや海馬や小脳皮質プルキンエ細胞には見られなかったことから、この萎縮細胞は虚血性変化ではなく単純萎縮と考えられた。一次性アルコール認知症の議論にはさらなる症例の蓄積が必要である。

著者

Hideo SUZUKI

出版者

Center for Academic Publications Japan

雑誌

Journal of Nutritional Science and Vitaminology (ISSN:03014800)

巻号頁・発行日

vol.41, no.6, pp.587-594, 1995 (Released:2011-02-07)

参考文献数

18

被引用文献数

10 13

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A nutritional analysis was conducted on the dietary intake of a group of 6 vegan children aged 7 to 14 who had been living on a vegan diet including brown rice for from 4 to 10 years, and on that of an age-matched control group. In addition, their serum vitamin B12 levels and other data (red blood cell count, hematocrit, hemoglobin, etc.) were determined in the laboratory. In vegans' diets, 2-4g of nori (dried laver), which contained B12, were consumed daily. Not a single case of symptoms due to B12 deficiency was found. There were no statistically significant differences between the two groups with respect to any of the examination data, including B12 levels (p<0.05). Therefore, consumption of nori may keep vegans from suffering B12 deficiency.

出版者

日本私法学会

雑誌

私法 (ISSN:03873315)

巻号頁・発行日

vol.2017, no.79, pp.151-157, 2017-04-30 (Released:2021-04-01)

参考文献数

4

著者

玉野 和志 石井 由香理 池口 佳子 堀田 裕子

出版者

日本質的心理学会

雑誌

質的心理学フォーラム (ISSN:18842348)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.49-58, 2021 (Released:2022-04-20)

著者

楊 紅梅 齋藤 健司

出版者

一般社団法人 日本体育・スポーツ・健康学会

雑誌

日本体育・スポーツ・健康学会予稿集 第72回(2022) (ISSN:24367257)

巻号頁・発行日

pp.399, 2022 (Released:2022-12-22)

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日本における相撲の歴史は長く、奈良時代の相撲節会、鎌倉時代の武家相撲、江戸時代の勧進相撲など、多様な形式で行われて。特に、江戸時代になると全国で勧進相撲が興行として行われ、1781年に相撲会所が結成され、庶民の娯楽文化として定着した。その後、江戸時代が終了し、西洋文化を取り入れて明治維新、日本社会の近代化がすすめられる過程で、このような社会の変革に相撲団体も対応し存続を図る必要性が生じた。そして、1889年に東京大角力協会が結成され、1925年に財団法人大日本相撲協会が設立されました。この財団法人大日本相撲協会の設立以後、日本においては、相撲協会が法人化に伴う組織改革を繰り返しながら団体組織として維持発展してきた。本研究は、日本の伝統的な文化である相撲が近代社会の変革に対応し、西洋の文化及び制度との衝突を克服することができたのは、この団体の法人化にあると考えた。そこで、まず、本研究では、相撲協会が初めて法人化された1925年の大日本相撲協会の設立までを研究の対象とし、相撲協会の法人化の過程を明らかにし、法人化の歴史的な意義を考察することを研究の目的とした。また、本研究では、相撲協会の財団法人化という制度の変化について、歴史的新制度論の分析の視角に基づいて、歴史的な制度の変化の過程を明らかにした。相撲協会の財団法人化という制度の変化がどのような歴史的過程で行われたのか、制度の変化に影響を与えた歴史的事実や関係するアクターの行動を明らかにした。また、1925年の大日本相撲協会の財団法人化の政策決定過程について考察した。具体的には、1909年に常設館が開館し国技として大相撲興行制度が整備されていく過程、1925年に摂政杯を契機に東、西相撲協会が合併し、大相撲が統一され、その後財団法人となる過程、そして財団法人設立後、組織·制度などの改革が行われる過程を明らかにした。

著者

山本 貴則

出版者

一般社団法人 日本繊維機械学会

雑誌

繊維機械学会誌 (ISSN:03710580)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.P103-P107, 2000-03-25 (Released:2009-10-27)

参考文献数

11

被引用文献数

1

著者

鈴木 岳之 都筑 馨介 亀山 仁彦 郭 伸

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.122, no.6, pp.515-526, 2003 (Released:2003-11-20)

参考文献数

45

被引用文献数

12 14

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グルタミン酸AMPA受容体は中枢神経系において速い興奮性神経伝達を担う重要なイオンチャネル型受容体である.この受容体は4つのサブユニットからなるテトラマーであり,その構成サブユニットはGluR1~4までの4種に分類され,さらにそれぞれがスプライシングバリアントを持つ.また,そのサブユニットのうちGluR2では,その第2膜親和性領域(イオンチャネルポアを形成する部分)にRNA編集によるグルタミンからアルギニンへの変換が生じている部位がある(Q/R部位).このアルギニンへの変換を受けた編集型GluR2サブユニットを構成成分に含むAMPA受容体はほとんどカルシウム透過性を持たないが(タイプ1受容体),含まないAMPA受容体は高いカルシウム透過性を示す(タイプ2受容体).受容体形成時には,このサブユニットの会合の段階でGluR2サブユニットを含むAMPA受容体の方が含まないものよりも形成されやすい調節を受けている可能性が示唆されている.また,各サブユニットの細胞内での輸送に関してもサブユニットにより異なる輸送機構が働いている可能性も明らかにされてきている.このようにAMPA受容体形成はサブユニット段階での種々の調節を受けていることが明らかとなってきている.タイプ2受容体がそのカルシウム透過性により神経脆弱性の発現に関与していることは知られているが,筋萎縮性側索硬化症の患者の脊髄運動神経においてはRNA編集が正常には行われず,Q/R部位がグルタミンのままのGluR2サブユニット(非編集型GluR2)が多く存在しており,その結果カルシウム透過型AMPA受容体が多く発現していることが明らかとなった.また,グリア細胞にはタイプ2AMPA受容体が発現しているが,ここに編集型GluR2を強制発現させるとグリア細胞の突起の退縮や神経膠芽腫細胞の増殖抑制などが観察された.このように,AMPA受容体は生体内において通常の興奮性神経伝達だけではなく,特にそのカルシウム透過性により神経機能や病態に深く関わっている可能性がある.

著者

吉廣 尚大 冨田 隆志 橋本 佳浩

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.6, pp.445-452, 2016-06-10 (Released:2017-06-10)

参考文献数

13

被引用文献数

5 2

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This study investigated whether the review of systems (ROS), an evaluation method that covers all organ systems, improves the quality of pharmaceutical care provided in intensive care units (ICUs). We retrospectively examined patients from the respiratory and emergency intensive care departments admitted to the ICU of our hospital in 2012 (before the introduction of ROS; non-ROS group, n = 93) and in 2014 (after the introduction of ROS; ROS group, n = 65). The number of pharmaceutical interventions and adverse drug events prevented by pharmacists per 1000 patient days were higher in the ROS group (265.7 and 57.8 for the ROS group and 190.8 and 39.9 for the non-ROS group). Pharmacists' proposals were accepted at a significantly higher rate in the ROS group than in the non-ROS group (89.5% vs 72.3%, P < 0.01), and the accepted proposals in the ROS group were implemented for a wider range of organ systems. These results indicate that the ROS was helpful in terms of identifying the patients' clinical manifestations and evaluating the adequacy and safety of medication administered in the ICU, which resulted in improved and precise proposals by pharmacists. Moreover, the ROS approach introduced in this study was considered to be suitable for pharmaceutical activities in the ICU and to contribute to improving the quality of pharmaceutical care.

著者

奥田 修二郎

出版者

日本プロテオーム学会

雑誌

日本プロテオーム学会誌 (ISSN:24322776)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.1-7, 2022 (Released:2022-08-05)

参考文献数

14

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jPOST(Japan ProteOme STandard Repository/Database)プロジェクトでは,プロテオミクス分野におけるFAIR(Findable, Accessible, Interoperable, Re-usable)データ原則に基づきプロテオームデータのリポジトリベースを運用・開発している.このjPOSTリポジトリは世界中のプロテオミクス研究者から登録された大量のプロテオームデータを管理している.また,これらのデータの再利用促進のために日本プロテオミクス学会主導で2019年にJournal of Proteome Data and Methods(JPDM)という新しいデータジャーナルが創刊された.JPDMでは生データが得られた手法の詳細を記述するData descriptor論文を主に扱う.本論文では,jPOSTプロジェクトが推進しているリポジトリ及びデータジャーナルの現状について議論したい.

著者

飯島 悟 高山 典子 久保 武士 岩崎 寛和 菊池 佑二

出版者

特定非営利活動法人 日本バイオレオロジー学会

雑誌

日本バイオレオロジー学会誌 (ISSN:09134778)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.26-32, 1990-06-30 (Released:2012-09-24)

参考文献数

20