著者

河合 英則

出版者

関西学院大学

雑誌

関西学院商学研究 (ISSN:03871606)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.37-50, 2007-09

著者

永松 大 松島 肇

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.1-3, 2014-08-31 (Released:2015-08-31)

参考文献数

13

被引用文献数

1

著者

岡部 篤行

出版者

日本地域学会

雑誌

地域学研究 (ISSN:02876256)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.139-158, 1977-12-20 (Released:2008-10-10)

参考文献数

3

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This paper reexamines Simon's model which formulates the stochastic processes yielding the Yule city size distribution. First, in conjunction with the empirical fact that the form of city size distributions is stable over time, the concept of the “steady state” stated by Simon is clarified. Second, Simon's assumptions and the “steady state” are shown to be contradictory. Third, however, it is shown that this contradiction is disolved in the context of the “asymptotic steady state”. Based on these reconsiderations, fourth, Simon's model is reformulated. Last, in the context of this reformulated Simon's model, the “steady state” is reconsidered.

著者

林 美香 山田 君代 林 行雄

出版者

メディカ出版

雑誌

OPE nursing = オペナーシング : the Japanese journal of operating room nursing (ISSN:09135014)

巻号頁・発行日

vol.30, no.12, pp.1250-1263, 2015-12

著者

石川 ひろみ

出版者

福岡女子大学

雑誌

香椎潟 (ISSN:02874113)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.63-77, 1967-08-31

著者

北村 杏子

出版者

青山学院女子短期大学

雑誌

青山學院女子短期大學紀要 (ISSN:03856801)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.29-46, 1985-11-10

著者

沼尻 正之

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.230-246, 2002-09-30

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本稿は, 近年ロドニー・スタークらアメリカの宗教社会学者たちにより提唱されている, 従来の世俗化論争の枠組を越えた, 新たな宗教社会学理論, およびその理論的基礎に基づいて展開されている宗教市場理論について検証することを目的としている.以下ではまずはじめに, 彼らが反世俗化論を唱える際の理論的根拠に関して, 宗教の定義の問題, 剥奪理論との関係についての議論を取り上げて論じる.次に, 彼らによる宗教変動の理論を, 宗教集団の類型論 (チャーチ・セクト・カルト), 宗教・呪術・科学の三者の関係についての議論, 宗教変動の三要素 (世俗化・リバイバル・宗教的刷新) を取り上げて説明する.その上で更に, 彼らの宗教市場理論について検討する.合理的選択理論などを基礎とする, この宗教市場モデルは, 一般の市場の場合と同様に宗教も, 多元主義的状況でその活発さを増すという考え方に基づくものであるが, この視点をとることで, 現代社会における伝統宗教の盛衰や, カルト的新宗教の台頭状況などが, どのように整合的に説明できるかを示す.最後に, こうした理論の持ついくつかの問題点を挙げ, それらを克服するために今後どのような課題があるのかを考察することで, 彼らの理論の持つ射程を明らかにしたい.

著者

南里 翔平 鈴木 毅彦

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2016年大会

巻号頁・発行日

2016-03-10

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群馬県中部に位置する赤城山は周囲約25 kmに及ぶ大型の成層火山である.守屋(1968)はこの発達史をはじめて体系的にまとめた.その中で約4.4万年前に噴出した赤城鹿沼テフラ(Ag-KP;青木ほか,2008)の上位に足尾帯由来のチャートや頁岩からなる降下火砕物があることを報告し,これを水沼石質降下火砕岩層(CLP)とした.本研究では守屋(1968)ほかで詳細に明らかにされてこなかった,CLPの分布,層序,構成岩種,噴出量,噴火様式,前後の噴火史を明らかにすることを目的とした.赤城山東麓の桐生市黒保根町下田沢を流れる清水用水沿いの露頭(赤城山山頂から南東約10 km)では,下位から榛名八崎テフラ(Hr-HP),Ag-KP,CLP,赤城小沼(この)石質降下テフラ(Ag-KLP)がそれぞれ観察できる.この地点におけるCLPは岩相から4つの噴火ユニットに分けることができ,下位から1L,2P,3P,4Lとした.このうち1L,4Lは足尾帯由来と考えられる堆積岩・火成岩(たとえばドレライトなど)の亜角礫が主体である.1Lは平均粒径13 mmの火山豆石を含む単層と,その上位に堆積する平均粒径32 mmの亜角礫層からなる.このことから1Lはマグマ水蒸気爆発の堆積物であると考えられる.2Pは発泡の悪い黄色軽石火山礫からなる.この軽石火山礫の火山ガラス部の主成分化学組成は,下位のAg-KP中のそれらとは明らかに異なり,SiO2の重量%がAg-KPのそれよりも高いことがわかった.このことから,この軽石はAg-KPの噴火以後,赤城山のマグマだまり内部で結晶分化作用が進行した結果生成されたマグマに由来するものであると考えられる.守屋(1968)はCLPを水蒸気噴火の堆積物としたが,本研究では2Pの存在からこれをマグマ噴火であると考えた.また,2Pは給源から東方に約50 km離れた日光市や鹿沼市など広域に分布していることが確認されたので,プリニー式の噴火であった可能性が高い.3Pは2P中の軽石と同じ組成を持つ軽石と,堆積岩の亜角礫層との互層からなることから,このユニットに関しても2Pに引き続くプリニー式のマグマ噴火であったと考えられる.4Lは層厚9 cmの細粒火山礫層と,その上位に堆積する亜角礫層とからなることから,マグマ水蒸気噴火の堆積物である可能性が考えられる.CLPは赤城山の類質物や異質物からなる堆積岩主体の堆積物であると考えられてきたが,以上のようにマグマ噴火による本質軽石を伴うことがわかったので,新たに赤城清水石質テフラ(Ag-SLT)の名称を用いることを提案する.Ag-SLTは総噴出量約6 km3に達する.この値はVEI=5に相当し,富士山の宝永噴火(1707年)に匹敵するレベルのプリニー式噴火である.鈴木(1990)はAg-KPの主体をなす降下軽石堆積物直上に降下火山灰を認めたが,それを覆うCLPまで含めて一連の噴火による堆積物と解釈した.本研究では清水用水の露頭においてAg-KPの降下軽石堆積物直上の降下火山灰層をAg-KP(a) とあらためて定義し,灰噴火に由来すると解釈した.またこれと区別するため,従来の赤城鹿沼テフラ(Ag-KP)と呼ばれている降下軽石堆積物をAg-KP(p) と再定義した.ところでAg-KP(a)/ Ag-SLT(1L)境界付近を詳しく観察すると,有機物に富み,層理が不明瞭で,淘汰が悪い層厚12 cmの地層が存在する.このことから,Ag-KP(a)/ Ag-SLT(1L)間にはロームが存在すると考えられる.つまり,Ag-KP(p) のプリニー式噴火後は引き続きAg-KP(a)の灰噴火が発生したが,Ag-SLTの噴火までには,わずかではあるが噴火の休止期があった可能性が示唆される.引用文献青木ほか(2008)第四紀研究,47,391-407.守屋(1968)前橋営林局,p64.鈴木(1990)地学雑誌,99,60-74.

著者

木村 麻衣子

出版者

三田図書館・情報学会

雑誌

Library and information science (ISSN:03734447)

巻号頁・発行日

no.72, pp.63-93, 2014

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原著論文【目的】本研究の目的は, 韓国, 日本, 台湾, 香港の図書館および米国議会図書館(LC)で作成されている韓国人・団体著者名典拠データの表記を比較し, 相違点を発見して, 典拠データ相互運用のための課題を整理することである。【方法】まず韓国人名・団体名の表記の特徴を概観した後, それらの特徴を踏まえ, 韓国人名・団体名の典拠データを表記する上で地域や機関によって多様性が存在すると考えられる点を調査項目として設定した。調査項目は, ①ハングル形の扱い, ②漢字形の扱い, ③ローマ字形の扱いと種類, ④姓名の分かちとカンマの有無, ⑤韓国以外の地域における現地特有の表記(カタカナ等)の5点である。次に調査対象機関について文献調査およびインタビュー調査を行い, あわせて閲覧可能な典拠データについては確認作業を行った。調査の結果から, 各機関の表記の相違点をまとめ, 典拠データの相互運用のための課題を整理した。【結果】表記の調査を行った8機関のうち, ①ハングル形の記録を必須としているのは3機関, ②漢字形の記録を必須としているのは1機関のみであった。③ローマ字形は4機関が必須としていたが, ローマ字の種類は統一されておらず, 同定のための有力なキーにはならないと考えられる。④日本と台湾では, 漢字形, ハングル形, ローマ字形のいずれの形でも姓名の間を分かち書きしていたが, その他の機関では分かち書きはローマ字形のみで行われていた。⑤日本では日本語ヨミや韓国語ヨミ, 香港やLCでは日本語ローマ字ヨミや漢語ピンイン形などが見られた。ハングル形と漢字形は, 必須としている機関は少ないものの, 判明すれば参照形に記述している機関が多く, 現代では漢字名が不明の著者もいることから, ハングル形を同定のための有力なアクセスポイントとした上で, 漢字形やその他の付記事項を積極的に記録することが望ましい。Purpose : This study aims to compare representations of Korean personal and corporate name authority data in South Korea, Japan, Taiwan, Hong Kong and the Library of Congress (LC) in order to identify differences and issues affecting name authority data sharing.Method : First, characteristics of Korean personal and corporate name representations were overviewed. Second, from these characteristics, five check points considered to be important in creating Korean name authority data were set. Subsequently, manuals, formats, and case reports of organizations were collected, and face-to-face interviews were conducted. Available data were also used to confirm actual authority data.Results : Of the eight organizations studied, (1) Hangul script forms are mandatory in three organizations. (2) Hanja script forms are mandatory in only one organization. (3) Romanized forms are mandatory in four organizations, but Romanization schemas are different among organizations. Thus, Romanized names are not strong candidate keys for data identification. (4) Organizations in Japan and Taiwan separate surnames and given names in all forms of names, but other organizations examined in this study separate them in Romanized forms only. (5) Some organizations adopt representations in their local language. Although only a few organizations adopt Hangul and Hanja script forms as mandatory, many organizations record them as variant access points if they are known. Since Hanja forms are often difficult to obtain, especially for relatively new authors, it is desirable to set Hangul script forms as strong possible keys for data identification, and to try to record Hanja and other designations as much as possible.

著者

山下 英俊 寺西 俊一 大島 堅一 石田 信隆 寺林 暁良 山川 俊和 藤谷 岳 西林 勝吾 藤井 康平 浅井 美香 石倉 研

出版者

一橋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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日本において、地域主体型の再生可能エネルギー事業を促進するために求められる政策を明らかにするため、全国の導入事例の中からコミュニティ・パワーの基準に該当する事業を抽出し、事業の意思決定、資金調達、利益配分などの実態を調査した。その結果、地元自治体との関係性が事業化の鍵となることが判明した。そこで、全国の基礎自治体を対象とした再生可能エネルギーに対する取り組みに関する実態調査を実施し、積極的に推進しようとしている自治体の特徴を明らかにした。特に、地域活性化の観点から太陽光発電以外の事業に取り組んでいる自治体の果たしうる役割は大きく、こうした自治体を支援する制度的枠組みの必要性が確認された。

著者

山本 哲

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2016年大会

巻号頁・発行日

2016-03-10

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気象観測で用いられる「百葉箱」の語源については、日本で作られた語であること、中国語の「百葉」あるいは「百葉窓」に由来することなどが推定されていた(塩田1996、山口 2006)。当時の気象当局の文献を調べた結果、”Stevenson’s Box for thermometer”(図)の態様を表す”double louvre boarded box”という英語表現を直訳した「(ステイーブンソン形)二重百葉窓箱」が縮めて呼ばれるようになったものと推察された。百葉箱の日本への導入経緯についても考察する。 図(左)新型の温度計設置用の箱についてのThomas Stevensonの報告中の挿絵。2列のよろい板(double row of louvre boards)が特徴とされている。(右)10種類以上の温度計台(Thermometer Stand)を紹介した雑誌連載記事に掲載された”Stevenson’s Thermometer Stand”の挿絵。この絵は広く使われ、日本で最初に編集された「気象観測法」(1886)にも同一のものが掲載された。 参考文献塩田正平. 百葉箱の呼び名について. 気象. 1996, vol. 40, no. 7, p. 7–11.山口隆子. 日本における百葉箱の歴史と現状について. 天気. 2006, vol. 53, no. 4, p. 265–275.

著者

日本工業品研究会 編

出版者

盛林堂

巻号頁・発行日

1915

著者

小林 正幸 小西 康夫 石垣 博行

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集. C編 (ISSN:03875024)

巻号頁・発行日

vol.71, no.710, pp.2989-2995, 2005-10-25

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Support Vector Machines (SVM) are learning machines with high performance about pattern recognition. But, SVM has some parameters decided preliminarily. As these parameters vary, SVM's recognition performance severely varies. In this paper, we propose an optimizing method of SVM's parameters using Reinforcement Learning. By the proposed method, the Actor-Critic method that is a kind of reinforcement learning was used. Actor-Critic method can use continuous action space. The effectiveness of the proposed method is confirmed by a one-dimension pattern recognition simulation. And, we verify practical effectiveness of the proposed method by experiments about handwritten character recognition. As results, the recognition rate of characters increased to about 90% with parameters of SVM optimized by the proposed method.

著者

大釜 敏正 池上 文雄 野田 勝二 寺内 文雄

出版者

千葉大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2005

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多様な香りを有するバラの香りは、どのようなイメージ空間で捉えられていて、生理学的及び生化学的にどのような影響を及ぼすのか、について検討した。得られた概要は以下のとおりである。1.イメージ構造の検討には、セマンティック・デファレンシヤル法を用いた。評価尺度は、既往の文献及びパーヒューマーの助言をもとに、両極15対及び単極2対を選定した。現代バラ6種の香りについて官能検査を行い、因子分析を行ったところ3因子が抽出された。それらは、「総合的な評価」、「質」及び「強さ」を表していて、ニオイのもつ性質とほぼ対応する。男女間で評価に違いがみられたのはダマスク系の香りで、ティーの香りにはほとんど差はなかった。単複尺度を含めて男女とも評価が高かったのはブルーの香りであった。2.自転車エルゴメータを用いた運動負荷から生じるストレスに及ぼすバラ(ブルー)の香りの影響を唾液中のアミラーゼ活性を指標として調べた。香りは運動負荷を取り除いた直後に与えた。運動経験の豊富な被験者群における運動負荷後のストレスは、運動経験の少ない群よりも小さく、バラツキも少なく、バラの香りを与えた場合には、時間とともに減少し、安静時の値よりも小さくなる傾向がわずかではあるがみられた。3.バラの香りの有無が精神的なストレスに及ぼす影響を調べるため、計算課題を与え、作業終了直後の脳波及び心電図の計測を行った。また、快適感、集中度、疲労感、緊張感に関する主観評価も行った。バラの香りを与えた場合は、ブルーおよびダマスク系のいずれの香りもα波帯域の比率が有意に減少し、β波帯域の比率が増加した。心拍数には香りの有無による影響は認められなかった。また、主観評価では、緊張感に有意な差がみられ、ブルーの香りは緊張感を減少し、ダマスク系の香りは増加した。

著者

野呂 浩

出版者

東京工芸大学

雑誌

東京工芸大学工学部紀要. 人文・社会編 (ISSN:03876055)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.39-46, 1999-01-31

著者

一色伸幸著 ホイチョイ・プロダクション原作

出版者

演劇ぶっく社 (発売)

巻号頁・発行日

2000

著者

鈴木 祐敏

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.16, no.10, pp.822-822, 1974-01-01 (Released:2016-03-16)

著者

桑山 覺

出版者

日本応用動物昆虫学会

雑誌

日本応用動物昆虫学会誌 (ISSN:00214914)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.115-120, 1971-09-25 (Released:2009-02-12)

参考文献数

8

被引用文献数

2 6

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1) 本報には,わが国において桑樹主要害虫の一つとして知られたクワキジラミAnomoneura mori SCHWARZ (1896)の生態,ならびにその寄生がカイコの発育に及ぼす影響について,調査した結果の大要を報告した。2) 本種は年1回の発生で,成虫態で越年し,北海道では5月下旬頃,新葉の開く直前の桑樹に来り,葉の開展を待って産卵する。産卵は主として葉裏になされ,発生の多いときは1葉数百粒に及ぶことがある。卵期およそ18日,ふ化した仔虫は葉裏にあって汁液を吸収し,腹端より細長い糸状の白色ろう質物をラセン状または屈曲して分泌する。このため葉裏は一面に白綿にて覆われた観を呈する。仔虫期間およそ22日,この間4回脱皮し,5令を経て成虫となる。1雌の産卵数は平均440粒。3) 成虫の色彩は羽化後間もない期間と,越年したものとの間では大いに異なる。羽化後間もないものは全体淡青緑色で,前翅もほとんど透明であるが,羽化後時間の経過と共に色彩を変へ,体は暗褐色となり,前翅には多数の黒褐色小点紋を密布する。仔虫は令を加えるごとに触角の節数を増加する。すなわち第1令から第5令に至る触角節数は3:3:4:8:10である。翅芽は第1令の未期から認められる。4) 桑葉に付着しているキジラミの卵および第1∼第3令までの仔虫をカイコに給与するときは,第3令以後のカイコは,それらを嫌忌することなく,桑葉と共に咬食嚥下する。5) カイコがキジラミ卵ならびに仔虫を摂食するときは,発育に障害があるもののようで,上簇をおくらせ,繭重を減じ,繭形を小さくする。また疾病に対する抵抗力を減じへい死率を増加する。それより羽化した成虫は生存期間を短縮する傾向がある。このことはキジラミ卵ならびに仔虫そのものによる中毒などのような直接の影響とするよりも,それらを摂食することにより栄養不良を惹起しそれに伴う間接の影響と見るべきもののようである。

著者

秋林 こずえ

出版者

国際女性の地位協会

雑誌

国際女性 (ISSN:0916393X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.106-109, 2012 (Released:2015-02-23)

著者

高橋 浩

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学 (ISSN:00303674)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.321-322, 2003-04-01