著者

松井 実 小野 健太 渡邉 誠

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究 (ISSN:09108173)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.3_1-3_10, 2016-09-30 (Released:2016-12-21)

参考文献数

42

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進化理論の適用範囲は生物にとどまらない.本稿は文化進化の議論を基盤に,設計の進化について論じる.設計は2つに大別される.一方は理念で,機能に関するアイディアや情報である.他方は設計理念に基づいて開発された製品などである.本稿は,前者の設計理念は進化するが,後者の人工物は進化の主体ではないことを示す.設計理念とその発露としての人工物の関係は,生物学における遺伝子型と表現型の関係に似ている.表現型とは,腕や目,行動などをさし,遺伝子型はその原因となる遺伝子の構成をさす.表現型は,生物の製作するものをさすことがある.たとえば鳥の巣やビーバーが製作するダムなどで,「延長された表現型」とよばれる.人工物は設計の表現型ではあるが,人間の延長された表現型ではない.人工物は文化的遺伝子の発露であって,人間の遺伝子の発露ではない.もしそうであれば,人工物の良し悪しによってその製作者の遺伝子が繁栄するか否かが影響されなければならないからだ.進化理論は,とらえがたい複雑な現象である設計を理解するには非常に有用である.

著者

岸本 遧 用皆 依里 米川 聡

出版者

特定非営利活動法人 産学連携学会

雑誌

産学連携学 (ISSN:13496913)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.2_7-2_12, 2022-06-30 (Released:2022-08-02)

参考文献数

3

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鹿児島大学では研究支援を行うURAが社会導出支援を行う産学連携コーディネーターと同一の組織内でより強固に協働できる体制を構築した.本稿ではURAの業務のうち,研究力の評価分析と各種研究支援事業の企画立案のための『研究IR』,研究の礎である科研費への応募数と採択率を向上させるための『科研費申請アドバイザー制度』,総合大学の強みを生かすべく,異なる分野が融合した研究シーズの創出を支援する『異分野融合研究創出支援』について紹介する.

著者

南 了太

出版者

特定非営利活動法人 産学連携学会

雑誌

産学連携学 (ISSN:13496913)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.2_42-2_54, 2022-06-30 (Released:2022-08-02)

参考文献数

19

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本論は,どれだけの大学教員が企業役員を兼業・就任し,企業経営に関与しているかについて考察するものである.これまでの産官学連携は,研究開発を目的に理工・生物系分野と関わりの深い共同研究数や特許件数などの指標をもって考察されることが一般的であった.その一方で,大学教員がどれだけ企業経営に関与しているかに関する実証研究はなされてこなかった.そこで本論文では,企業役員会において大学の教員がどれだけ経営に関与しているかを調査した.その結果,売上高上位200社の内,108社に171名の大学教員が関与していた.大学別では,私立大学115名(67%),国立大学50名(29%),公立大学5名(3%)の順番で企業役員会に関与していた.学問分野別では,人文社会系分野129名(75%),理工・生物系分野32名(19%)の順番で企業役員会に関与していた.以上の調査結果より,多くの大学教員が企業の役員を兼業・就任し,産官学連携していることや,特に人文社会系分野の教員が経営関与し産官学連携を行っていることがわかった.

著者

瀧本 真徳

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.200-203, 2014-04-20 (Released:2017-06-16)

参考文献数

6

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カルシウム(Ca)は典型金属の一種であり,地殻中に豊富に存在する。カルシウムは工業的には主として,建設・建築用資材として多用されているが,金属元素としての需要は同族の金属元素であるマグネシウムに比較すると少量に留まる。また,有機合成化学においても,マグネシウムがグリニャール試薬の原料として多用されるのに対し,カルシウムの利用は限られた範囲に留まっている。しかし,カルシウムカーバイドなど有機化学と歴史的に関係の深いカルシウム化合物が存在し,また近年,新たな用途も見いだされつつある。ここでは,カルシウムと有機化学の関係についていくつかの話題を紹介する。

著者

中原 一郎 森竹 浩三 半田 肇 小林 修一 長安 慎二 奥野 武彦 中野 善久

出版者

一般社団法人 日本小児神経学会

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.14-20, 1986-01-01 (Released:2011-08-10)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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ビタミンK欠乏性頭蓋内出血6例の臨床分析を行った結果, 適切な治療を行ったにもかかわらず, その臨床神経学的予後は不良であった. 微小脳血管構築の特殊性, 脳血液関門の未熟性など, 本症発症時期における小児脳の発達上の特殊性が, 本症の不良な予後ならびにその特徴的なCT所見に密接に関連するものと推定される. 以上の観点から, リスク児の早期のスクリーニング, ビタミンK製剤の予防的投与など, 本症の発症予防の重要性を改めて強調した.

著者

門脇 正史

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.1-7, 1992-04-10 (Released:2017-05-24)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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Niche breadth and overlap of diets among two sympatric snake species, Elaphe quadrivirgata and Rhabdophis tigrinus, in the paddy fields in Yamagata were studied for four years (1983-1986). Stomach contents were taken by forced regurgitation and classified into five major categories or eight minor categories : major categories mainly consist of taxonomical groups (e.g. frogs or voles) and minor categories indicate species in a major category. In the major categories, frogs were found to be the most dominant for both E. quadrivirgata and R. tigrinus with food niche breadth, 0.331 (E. quadrivirgata) and 0.441 (R. tigrinus). Food resource overlap was 0.879 in the major categories. In the minor categories, Japanese tree frogs, Hyla japonica were most dominant among the two snake species with food niche breadth, 0.513 (E. quadrivirgata) and 0.600 (R. tigrinus). Food resource overlap was 0.875. Thus, the food breadth was slightly wider among R. tigrinus than E. quadrivirgata with high food resource overlap in both categories. No difference in food size and the distribution of the captured spots was found between the two snake species. Seasonal niche overlap was high (0.788). Abundant frogs as prey items of the snakes would permit a high overlap of food resources between the two snake species in the field studied.

著者

梶本 寿洋 長勢 大介 秦 菜苗 坂上 未咲 高橋 由依 安住 昌起 吉川 文博 高橋 光彦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.AbPI1084, 2011 (Released:2011-05-26)

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【目的】 ブリッジ動作は臨床で頻繁に使用される一般的な理学療法プログラムのひとつである。これまで下肢の肢位や負荷条件の違いによる検討が多数報告されているが、十分に解明されているとは言えない。両脚・片脚にて膝屈曲70~130°の角度変化では膝屈曲角度が増すにつれて大殿筋の筋活動量は増加し、ハムストリングス(Ham)では減少したとされる。膝屈曲の参考可動域は130°とされるが、実際にはさらに屈曲可能である。今回、参考可動域以上に膝を屈曲した場合のブリッジ動作を筋電図学的に検討し、筋力トレーニングとして有効かを検討した。【方法】 対象は健常成人男性8名で、平均年齢25.5歳、平均身長172.6cm、平均体重65.8kgである。試行動作は、両脚膝屈曲130°位ブリッジ動作(両膝130°)、両脚膝屈曲150°位ブリッジ動作(両膝150°)、片脚膝屈曲130°位ブリッジ動作(片膝130°)、片脚膝屈曲150°位ブリッジ動作(片膝150°)の4種目で、終了姿勢は股関節伸展0°位とした。 筋活動量は表面筋電計を用いて計測し、大殿筋(GM)、大腿二頭筋(BF)、半腱様筋(ST)、脊柱起立筋(ELS :L4レベル)、中殿筋(Gm)、外側広筋(VL)の計6筋から導出した。測定は終了姿勢で3秒間の筋電図測定を各3回実施し、計測開始から2秒間の筋電積分値(IEMG)を算出し3回の平均値を求めた。また、徒手筋力検査法における正常段階でのIEMGで正規化し、各筋の%IEMGを求めた。統計学的処理は一元配置分散分析後に多重比較を行い、有意水準を5%未満で検討した。【説明と同意】 対象者には本研究の趣旨および目的を説明し、同意を得て行った。【結果】 筋活動量は、GMで両膝130°・150°、片膝150°で21.5%・21.2%、22.2%であった。片膝130°は47.5%とその他と比べ有意に増加した。BFは両膝130°・150°で18.5%・12.3%、片膝130°・150°は37.3%・32.8%であり、両脚・片脚ともに130°に比べ150°で活動量が低かった。また、両膝130°と片膝130°、両膝150°と片膝130°・150°に有意差を認め、両脚ブリッジ動作に比べ、片脚ブリッジ動作が有意に高値を示した。STでは両膝130°・150°は14.5%・9.3%、片膝130°・150°は24.9%・21.6%であり、BFと同様に両膝150°に比べ、片脚でのブリッジ動作が有意に高値を示した。ELSの筋活動量は60.5%~63.6%間で、全てで有意差はなかった。Gmは両膝130°・150°は19.8%・14.8%、片膝130°・150°は50.6%・54.5%で両脚ブリッジ動作に比べ、片脚ブリッジ動作が有意に高値を示した。VLでは両膝130°・150°は5.1%・15.0%、片膝130°・150°は24.3%・65.7%で片膝150°が両膝130°・150°に比べ有意に高値を示した。【考察】 膝の角度変化と作用する筋に特異性が認められた。片膝130°はGMが他の肢位に比べ有意に増加したが、片膝150°では増加しなかった。このときVLで筋活動量が増加した。膝屈曲130°位では下腿長軸が頭側へ傾斜し、ブリッジ活動で足底を床に押し付けるとHamによる膝屈曲が生じる。これに対し、膝屈曲150°位では足部が殿部に近づき下腿長軸が尾側へ傾斜する為、膝においては大腿四頭筋による膝伸展が生じる。このことから膝屈曲130°と150°では主動作筋と拮抗筋が逆転する現象が起こり、目的動作の遂行に対する運動特性が変化すると考える。 ELSは両脚・片脚の膝屈曲70~130°で、膝の角度変化はGMとHam間で比率が変化し、体幹筋活動に影響しないとされる。今回の結果も60.5%~63.6%の範囲で同様の結果が得られた。両膝90°でELSは37.7%MVCであったと報告がある。筋電位と発揮筋力には直線関係があり、30~40%MVC負荷で筋力増強が得られるといわれる。ELSは膝の角度に影響されず、臥床を強いられる術後や虚弱高齢者に対して簡便に行える筋力トレーニング方法と言える。 Gmは片脚で著しく増加し、骨盤固定に対する股内旋作用が高まった為と考える。股外転筋は骨盤の側方安定性に重要であり、高齢者の歩行安定性に関連がある。今回の結果では片脚で50.6%・54.5%であり股外転筋のCKC筋力トレーニングとして活用できると考える。【理学療法学研究としての意義】 片脚ブリッジ動作は膝を過度に屈曲するとGMの活動量が低下し、筋力増強としての負荷条件を満たせないことが示唆される。また、膝屈曲150°位ではVLの高い筋活動が観察され、床からの立ち上がりに必要となる膝深屈曲位からの膝伸展筋力トレーニングとして活用できる可能性を有している。ELSは膝屈曲角度に影響されず筋力増強の負荷が得られ、臥床を強いられる場合でも簡便な筋力トレーニングとして有用であると考える。

著者

池田 一夫 灘岡 陽子 倉科 周介

出版者

日本人口学会

雑誌

人口学研究 (ISSN:03868311)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.57-61, 2002-11-30 (Released:2017-09-12)

著者

後藤 浩

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.25, no.59, pp.521-525, 2019-02-20 (Released:2019-02-20)

参考文献数

23

被引用文献数

3 2

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The serious flood disaster occurred at the river basin of Kinu-river in September of 2015. The disaster was called “Kanto-Tohoku heavy rain fall in September 2015”. In this disaster, the levee of Kinu-river was breached, and the flood flow had spread over the urban area of Joso city in Ibaraki prefecture. In this study, research on flood resistant architectures was reviewed. Also, the numerical simulation on the flood flow was performed. And, the reason why the houses had been swept away was discussed on the basis of the result of simulation. Furthermore, a necessity of hazard maps considering an inundation depth and a flood velocity was pointed out.

著者

林 耕司

出版者

日本失語症学会 (現 一般社団法人 日本高次脳機能障害学会)

雑誌

失語症研究 (ISSN:02859513)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.218-221, 1997 (Released:2006-05-12)

参考文献数

5

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失語症者に対する言語治療の目的が失語症者に日常生活での意味ある参加を促し,社会的不利の軽減と障害の受容を促すことにあるとするならば,失語症者が環境に適応しようとするつど立ち現れてくるさまざまなバリアー (障壁) を取り除くべく果敢に挑戦していくのが言語治療士の重要な仕事だと考えられる。本稿ではまず,人間は関係のなかで生きており,そのなかで得た病は積極的意味を持つという視点を提供した。さらに,地域に復帰していく失語症者を支えるという言語治療士の役割の視点から,失語症言語治療の枠組みのなかに言語ボランティアを導入し失語症者の生きがいを援助してきている実際の活動の “言の葉の会活動” と “病院言語ボランティア活動” を紹介した。そして,言語ボランティアがもたらす意味を考察し,併せて失語症者自身がトーンチャイムを利用してボランティア活動を行っていることも紹介した。

著者

小山 真人

出版者

特定非営利活動法人 日本火山学会

雑誌

火山 (ISSN:04534360)

巻号頁・発行日

vol.43, no.5, pp.349-371, 1998-10-30 (Released:2017-03-20)

参考文献数

53

被引用文献数

2

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Reevaluation of places, type, magnitude, and influences of the 800-802 A.D. eruption (Enryaku eruption) of Fuji Volcano, Japan, was made through tephrochronology and analyses of historical records. The Nishi Kofuji fissure on the northeastern slope is newly recognized as a crater of the 802 A.D. flank eruption. The Nishi Kofuji fissure ejected fallout scoria toward ENE and lava flows, which can be correlated with Takamarubi and Hinokimarubi 11 Lavas on the northeastern foot. The Tenjinyama-lgatonoyama fissure on the northwestern slope probably erupted during the Enryaku eruption and ejected fallout scoria and lava fiows. A series of historical documents and paintings (Miyashita documents), which are unauthorized, personal records and are regarded to be unreliable by many historians, includes many detailed descriptions of paleogeogra-phy around Fuji Volcano and of the Enryaku eruption. Although some of the descriptions were exaggerated and conflict with geological observations, some of them are concordant with geologic data. The Enryaku eruption probably gave serious damages to ancient traffic routes particularly on the northwestern-northeastern foot of Fuji Volcano. The Gotenba area, which is located on the eastern foot, was also damaged by thin ash-fall and probably by lahars. This caused a temporal, southward relocation of the offical trafiic route, which had passed through the Gotenba area.

著者

香月 興太 瀬戸 浩二 菅沼 悠介 Dong Yoon YANG

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.128, no.3, pp.359-376, 2019-06-25 (Released:2019-07-11)

参考文献数

22

被引用文献数

3 5

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A suitable sampling tool is indispensable for making sediment observation. Eleven portable sediment core samplers using lake sediment observations are introduced: two box core samplers, four dropping core samplers, and five pushing core samplers. Some are popular for making sediment observations. However, others are unique and are not well known, although they have excellent characteristics. Their structures, merits, demerits, and suitable lake conditions are explained. Core samplers introduced are: Ekman-Birge grab sampler, Smith-McIntyre grab sampler, Rigo gravity corer, Limnos corer, Knocking corer, Mackereth piston corer, Proto-type pushing piston corer, Seto-type undisturbed separable piston corer, Suganuma-type portable percussion piston corer, Multisampler, and Russian Peat sampler.

著者

長瀬 勝彦

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.58-68, 2005-09-20 (Released:2022-08-05)

参考文献数

16

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意思決定の規範的研究には,人間の意思決定は事前に設定された何らかの理由に基づいておこなわれるという前提がある.しかしながら,そのような認識は多くの実験研究によって修正を迫られている.人間は意思決定に際して必ずしも事前の理由を必要としないし,事前と事後とで理由が入れ替えられたり,事後的に想起された理由が誤っていたり,他人に理由を説明するときにはそうでないときと異なる理由が採用されたりする.

著者

根来 龍之 後藤 克彦

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.40-51, 2005-12-20 (Released:2022-08-05)

参考文献数

10

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本稿では,技術革新をきっかけとした既存品と代替品の代替構造を分析し,代替戦略の構築方法を提案する.まず,代替品と既存品の関係を4つに分類し,各分類毎に代替品企業の攻撃戦略と既存品企業の防衛戦略の定石を示す.次に,提案するフレームワークをICタグの事例に適用して,方法の有効性を例示する.代替品と既存品は,買い手のニーズをそれぞれの製品機能によって取り合う構造になっている.この機能に着目する考え方が本稿に一貫する着想である.

著者

恩蔵 直人

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.19-26, 2006-03-20 (Released:2022-08-05)

参考文献数

15

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市場のコモディティ化に伴い,従来の市場参入戦略は大きな見直しを迫られているように思われる.特に経験価値など,顧客にとっての新たな価値に関する研究成果が蓄積されることにより,単に市場参入順位が遅いというだけで,後発ブランドとして処理できない状況に直面しつつある.本稿では,経験価値,品質価値,カテゴリー価値,独自価値といった4つの顧客価値に注目し,市場参入戦略の新しい枠組みについて考察した.

著者

小川 進

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.27-39, 2006-03-20 (Released:2022-08-05)

参考文献数

32

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本稿は,近年台頭してきているユーザー起動法(User driven method:UD法)が持つ潜在力を引き出す条件につい て考察した.本研究は株式会社良品計画の事例を分析し,UD法を使って開発した製品が高い新規性と販売実績を実現できること,そのためにはいくつかの補完的資源と仕組み上の工夫が必要であることを明らかにした.最後に,UD法の実践においてブランド・コミュニティが重要な役割を演じる可能性があることを指摘した.

著者

西村 友幸

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.71-82, 2006-03-20 (Released:2022-08-05)

参考文献数

33

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フォン・ヒッペルは,問題解決の場所を説明するために,期待利益仮説と情報粘着性仮説を提示してきた.本稿は,これら 2つの見かけ上距離のある仮説の統合を図る.具体的には, 「粘着的な知識(情報)は,供与するよりも内部活用するほうが,期待利益の点で有利である」という結論が導かれる.

著者

三品 和広

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.27-42, 2006-06-20 (Released:2022-08-05)

参考文献数

15

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電機・精密機器業界の一部上場企業を,長期にわたる売上高営業利益率の降順に並べてみると,上位を占めるのは創業第一世代期にある企業で,下位を占めるのは創業第一世代が姿を消した後の企業であることがわかる.経営体制の属性は時の流れとともに必然的に変わりゆくが,それに応じて業績水準も変位する可能性がここに示唆される.本稿は,その可能性をデータで実証し,変化の早い企業と変化の緩やかな企業の間に横たわる差異を探索的に検証した.

著者

高尾 義明

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.69-78, 2006-06-20 (Released:2022-08-05)

参考文献数

40

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組織メンバーの自発性発揮の典型としてコンプライアンス経営において注目される内部通報を取り上げ,自発性発揮をどのように捉えるべきかを理論的に検討する.組織市民行動との対比から内部通報の特性として複合性の増大を取り上げ,それを起点とした複合性縮減の可能性を指摘する.さらに,こうした組織メンバーの自発性発揮による複合性の提供を活用するための手がかりとしてルーマンによる相互浸透概念を提示する.

著者

椙山 泰生

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.52-66, 2005-12-20 (Released:2022-08-05)

参考文献数

29

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コーポレートR&Dの技術的成果にとって,事業の構想やビジネス・アイデアの持つ意味を明らかにするのが本研究の目的である.この論点について探求するため,本論文では,R&Dプロジェクトを単位として調査を実施した.その結果,重量級PLの存在と事業部知識の反映の2要因がR&Dプロジェクトの技術的成果の向上に寄与していること,および技術的不確実性がモデレータ要因となっていることが確認できた.