著者

金子 敦子

出版者

日本シルク学会

雑誌

日本シルク学会誌 (ISSN:18808204)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.70-71, 2008 (Released:2009-03-05)

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.6, pp.761-783, 2006-12-01 (Released:2007-05-15)

著者

室井 ちあし 吉崎 正憲 大泉 三津夫 加藤 輝之 永戸 久喜 林 修吾 斉藤 和雄 青梨 和正 小司 禎教 瀬古 弘 川畑 拓矢 上野 充 村田 昭彦 益子 渉 村上 正隆 清野 直子 栗原 和夫 佐々木 秀孝 高藪 出 吉村 裕正 山田 芳則 藤田 司 石田 純一 後藤 進 中山 寛 原 旅人 田中 小緒里 荒波 恒平 大森 志郎 長澤 亮二 小泉 耕 西嶋 信 石川 宜広 本田 有機 佐藤 芳昭 金田 幸恵 若月 泰孝 橋本 明弘 安永 数明 山崎 陽介 野田 彰 青木 孝 松尾 敬世

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

大会講演予講集

巻号頁・発行日

vol.86, 2004-10

被引用文献数

1

著者

今井 明日香

出版者

山梨英和大学心理臨床センター

雑誌

心理臨床センター紀要 (ISSN:18817432)

巻号頁・発行日

no.9, pp.11-21, 2013

著者

山口 豊一 山本 麻衣子 渡利 唯

出版者

日本心理臨床学会 ; 1983-

雑誌

心理臨床学研究 (ISSN:02891921)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.119-124, 2014-04

著者

朝日新聞社 編

出版者

朝日新聞社

巻号頁・発行日

1928

著者

服部 真理

出版者

日本印度学仏教学会

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.987-983, 2003-03-20

著者

飯倉 義之

出版者

都市民俗学研究会

雑誌

都市民俗研究 (ISSN:13466496)

巻号頁・発行日

no.20, pp.47-64, 2015-02

著者

古山 美佳

出版者

神道宗教学会

雑誌

神道宗教 (ISSN:03873331)

巻号頁・発行日

no.236, pp.127-130, 2014-10

著者

大道 晴香

出版者

神道宗教学会

雑誌

神道宗教 (ISSN:03873331)

巻号頁・発行日

no.236, pp.130-132, 2014-10

著者

蔵 琢也

出版者

淑徳大学

雑誌

総合福祉研究 (ISSN:18818315)

巻号頁・発行日

no.19, pp.45-58, 2014

著者

衣笠 智哉 高見 敞志 永田 隆昌 松永 達 佐見津 好則

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会研究報告. 九州支部. 3, 計画系

巻号頁・発行日

no.46, pp.289-292, 2007-03-01

著者

栗原 一貴

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.56, no.5, pp.465-471, 2015-04-15

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本稿では,筆者がこれまでに主に学術会議WISSにおける研究発表,およびWISSの会議そのものを支援・拡張するシステム提案と運用を行う企画であるWISS Challengeで提案してきたプレゼンテーション支援システムを中心に紹介し,プレゼンテーションの市民化,放送化という視点で考察する.

著者

吉田 盛児

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.667-667, 2003

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【はじめに】 介護老人保健施設(以下、老健とする)では中間施設としての役割の一つに在宅促進がある。在宅促進には介護力、住環境、家族背景の整備などが必要とされ、それぞれが複雑に関係しているといわれる。また、「歩けるようにさえなれば家に帰れる・・・」、「痴呆がひどいから退所はちょっと・・・」、「ADLが自立していないから退所は無理」など、利用者やご家族、時には職員の声も聞かれる。そこで、介護サービスの必要度(各要介護認定等基準時間)と入退所との関係を調査・分析し関連性を検討したので報告する。<BR>【対象および方法】 平成12年4月から平成14年6月までに当園を入所利用された14ヶ月以上入所されている男性3名、女性26名、平均年齢83.69±5.82歳の長期入所者と、自宅に退所された男性9名、女性31名、平均年齢85.28±7.39歳の自宅退所者、医療機関に転院された男性3名、女性25名、平均年齢83.04±8.57歳の病院退所者の計97名を対象とした。そこで全97名を対象に各要介護認定等基準時間ごとにK-Means法を用い統計的に基準時間が長いケースと短いケースの2群に大別し、2群を更に長期入所群、自宅退所群、病院転所群の3群に分類し、各要介護認定等基準項目ごとに二元配置分散分析を用いて両群の関係を調査・分析した。<BR>【結果】 直接生活介助:長期入所_-_病院転所、自宅退所_-_病院転所間において長期入所、自宅退所の方が病院転所に比べ有意に介助時間が短かった。(p=0.0028、p=0.001) 間接生活介助:長期入所_-_自宅退所、長期入所_-_病院転所、自宅退所_-_病院転所間において自宅退所、長期入所、病院転所の順に介助時間が有意に短かった。(p=0.0059、p=0.0277、p=0.0000) 問題行動関連介助:有意差を認めなかった。 機能訓練関連行為:有意差を認めなかった。 医療関連行為:有意差を認めなかった。<BR>【考察】 今回の結果により老健からの自宅退所には直接生活介助時間の短縮よりも間接生活介助時間を短縮する必要があることが示唆された。これは、機能訓練関連行為時間に有意差がなかったことからも生活関連動作が在宅復帰に大きく関与していると考えられ、今後の老健でのリハビリテーションのあり方を示唆するものと考える。また、問題行動関連介助時間と在宅復帰に有意差が認められなかったのは要介護認定等基準時間の問題行動関連介助時間の値が小さく統計的に時間が長いケースと短いケースに分類する際偏りが出たことが原因と思われる。このため、今回の結果からは両群の関係は明確にはできなかったが今後さまざまな要素との関係を明確にし在宅復帰に積極的に取組みたいと考える。

著者

児玉 充弘 多田 和也

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. C, エレクトロニクス (ISSN:13452827)

巻号頁・発行日

vol.96, no.10, pp.284-289, 2013-10

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可溶性をもつ導電性高分子は比較的低い融点をもつが,溶融状態の導電性高分子を電子素子に利用しようという試みはほとんどなされていない.本論文では溶融状態の導電性高分子を電子素子に利用するための予備的な検討として,2枚のITO電極付ガラス基板間に溶融状態の導電性高分子を挟んだ構造の素子(ITO/ITOセル)と,高分子上に真空蒸着法によりAu電極を形成した素子を試作し,特性評価を行った.後者では高分子層の液化に伴い,素子構造を保てなくなることが予想されたが,高分子層とその上に形成する金属電極層が一定の厚さ以上であれば素子構造を保ち,ITO/ITOセルと同様の結果が得られることが分かった.

著者

冨岡 克広 福井 孝志

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SDM, シリコン材料・デバイス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.114, no.88, pp.59-63, 2014-06-12

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近年、ナノメートルスケールの直径を有した半導体ナノワイヤ・ナノロッドが次世代エレクトロニクス・フォトニクス材料として注目されている。有機金属気相選択成長法により集積したSi上のIII-V族化合物半導体ナノワイヤに形成される特異なヘテロ接合界面を利用した、低電圧トランジスタ応用と光電変換素子応用について紹介する。

著者

寒河江 登志朗 OINUMA Hirokazu HIGA Masanori KOZAWA Yukishige

出版者

歯科基礎医学会

雑誌

Journal of oral biosciences (ISSN:13490079)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.83-88, 2005-02-20

参考文献数

23

著者

村瀬 圭

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.11-18, 2002-07-25 (Released:2010-03-11)

参考文献数

28

被引用文献数

1

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The author investigated fractal structure of hypocentral distributions before the 2000 Tottoriken Seibu earthquake (MJ=7.3), by estimating temporal changes in the spatial fractal dimension D of the hypocenter distributions, and comparing these results with the seismic activity in and around the focal region. The correlation integral method and the running time-window technique were applied to the D-value calculation for the JMA Earthquake Catalogue data during the period of January 1983 -February 2001. The results obtained are summarized as follows; (1) The D-value decreased drastically prior to the main shock in and around the focal region. The precursory durations are estimated as 1-3 years, which may be different with different sizes of the time-window. (2) The D-value decrease must be caused by hypocenter clusterings, or unusual seismic activity, which occurred over the wide area in and around the focal region. (3) Consequently, temporal variations in the D-values associated with a large earthquake may be effective as a precursor to the earthquake.

著者

木村 元紀 柴崎 亮介 長井 正彦

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.28, 2014

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画像から人を認識・追跡することは,防犯用途や人流動の計測などの実用上重要であり,多くの研究がなされている。しかし,そのほとんどは固定カメラを利用したものであり,カバーできる範囲は広くない。本研究では小型無人航空機にカメラを搭載し,空中を移動しながら撮影した画像列から人を認識・追跡する手法を提案する。提案手法は広範囲における人流動の可視化や災害時の要救助者の発見などに役立てることができる。

著者

須賀 知美 庄司 正実 Tomomi Suka Masami Shoji 目白大学大学院心理学研究科 目白大学人間学部 Mejiro University Graduate School of Psychology Mejiro University Faculty of Human Sciences

出版者

目白大学

雑誌

目白大学心理学研究 (ISSN:13497103)

巻号頁・発行日

no.6, pp.25-31, 2010