著者
早尾 貴紀
出版者
東京大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2003

ヨーロッパ近代思想史上の最大の課題とも言える国民国家/多民族共存の問題が、現在のパレスチナ/イスラエルに転移しているという認識、つまり、ユダヤ人問題の外部化によってユダヤ人国家イスラエルが誕生し、同にパレスチナ人が難民化したという認識から、二つの課題に取り組み発表論文を執筆した。一つは、パレスチナとイスラエルのあいだで際限なく繰り広げられる暴力(テロリズムもその一つ)の所在を突き止めること。パレスチナ/イスラエルにおける暴力は、端的に、相手の存在を否定し、自らの存在を確保するために行なわれる。だが、相手との対称性をもつその論理は無限に反転し、「暴力の連鎖」は止まることがなくなる。また、それぞれの暴力は同時に自らの存立基盤をも崩壊していく。それに対して、たんに絶対平和主義に立つのでもなく、またどっちもどっちという相対主義の立場に立つのでもない、暴力批判の倫理のあり方を考察した。もう一つが、ユダヤ人とアラブ人の、イスラエルとパレスチナの共存の枠組みを探ること。一般に宗教対立と思われがちなパレスチナ/イスラエルの民族問題の解決は、ヨーロッパ近代的な理念である、世俗国家・民主国家によって得られるのか。あるいは、それとは異なる国家原理はありうるのか。これまでの歴史のなかで実際に謳われたいくつかの国家理念(それには、二民族が一つの国家の中で共存をすることを目指す「バイナショナリズム思想」も含まれる)を検討しながら、それらがどれだけの現実可能性と批判力をもつのかを検討した。
著者
小林 勝
出版者
日本マネジメント学会
雑誌
日本経営教育学会全国研究大会研究報告集
巻号頁・発行日
no.59, pp.91-94, 2009-06-26

英国産業同盟(CBI)が、英国の国際競争力確保のため高度のスキルを有する労働者を求め、キャリア・エデュケーション(教育)、ガイダンス(指導)、カウンセリング(助言)を11歳から16歳の全生徒に与えるよう提言した。この実現のため、教育と雇用をひとつの政府組織(DfEE)のもとに統合もした。わが国の総労働人口の減少と雇用市場におけるミスマッチは、日本の国際競争力を減少させている。文部科学省は、キャリア教育おいて望ましい職業観、勤労観を育む教育推進を提言している。大学・大学院は、教育機関として学生が労働市場に入る最終接続点として全ての雇用関連機関の「中心軸」として制度的に機能すべきである。このために、全ての学生のキャリア・エデュケーション、ガイダイダンス、カウンセリングへの「接触度」を高めなければならない。この接触は、教職員のかかわり行動(attending behavior)が基本である。現役大学入学者は、凡そ25歳まで2人に1人がキャリア挫折を経験している。本報告では、東洋大学第二経営学部演習履修生の学生時におけるキャリア・エデュケーション、ガイダンス、カウンセリングへの「接触度」を「成人キャリア成熟尺度(坂柳96)」使用し、調査及びヒアリングを実施した。その結果、卒業後のキャリア発達と学生時代の「接触度」の相関性が高い傾向が見られた。大学・大学院教職員による学生とのライブな「接触度」を高めるattending behaviorこそが、究極的にわが国の国際競争力を向上させることになる。
著者
鈴木 拓央
出版者
横浜国立大学
雑誌
研究活動スタート支援
巻号頁・発行日
2013-08-30

本研究では、外出時に薬の飲み忘れや飲み過ぎを検知するため、スマートフォンに内蔵されたセンサーを使用して食事や睡眠の未来の状態を予測するアルゴリズムを開発した。加速度センサーやジャイロセンサー、環境光センサー、タッチパネル等で計測したデータは、主成分分析により互いに相関のない特徴データへ変換したあと、ベイジアンネットワークへ入力した。しかし、目標とした正答率70%を達成することはできず、上記のセンサーだけでは食事の状態を正確に予測できないことを明らかにした。

1 0 0 0 OA 性霊集 10巻

著者
空海 著
出版者
巻号頁・発行日
vol.[1],
著者
竹田 康子 タケダ ヤスコ Takeda Yasuko
出版者
大阪大学大学院人間科学研究科教育学系
雑誌
大阪大学教育学年報 (ISSN:13419595)
巻号頁・発行日
vol.19, pp.31-48, 2014-03-31

これまでのモンテッソーリ研究では、モンテッソーリ教具をその教育独自の方法論として査定してきた。しかし、新教育運動の新しい知識観から、教育を成立させるメディアとして教具を検討する必要性も指摘されている。本研究の目的は、モンテッソーリ教具が、知的障害児教育に先鞭をつけたセガンと、その教育を再評価したブルヌヴィルを経由して、どのようなメディアとして成立したのかを明らかにすることにある。セガン教具とモンテッソーリ教具の写真を基に教具とその使用法を比較検討し、そうした個々の教具の改善を包括する教具思想上の発展について各々の著作を通して考察した。その結果、セガンとブルヌヴィルの知的障害児教育における教具は、既存社会への適応を志向するものであったが、モンテッソーリの普通児教育における教具は、社会への適応に加え子どもの自己教育をも促すものであり、その自己教育に導かれて子どもの知的なプロセスが創造されることが明らかになった。
著者
山田 高敬
出版者
財団法人 日本国際政治学会
雑誌
国際政治 (ISSN:04542215)
巻号頁・発行日
vol.2004, no.137, pp.45-65,L9, 2004-06-19 (Released:2010-09-01)
参考文献数
75
被引用文献数
1

The challenges of global governance in the contemporary world are becoming increasingly complex in that solutions to many global issues ranging from poverty alleviation to environmental protection require the reformulation of the relationships among many competing policy goals. To the extent that such a reformulation of policy goals requires a change in a global public order (GPO), what makes the transformation of a GPO possible? More importantly, what kind of social mechanism is at work in creating a new “common knowledge” which integrates a new policy goal into the previous one? Is the same mechanism in effect for the entire process of GPO transformation?These are precisely the questions that this paper purports to answer. In so doing, it draws on the growing theoretical literature of constructivism with particular emphasis on the process of “socialization.” While “socialization” is generally believed to have two distinct mechanisms, namely “social influence” and “social persuasion, ” this paper argues that it is the combination and sequencing of these mechanisms that holds the key to the transformation of the existing GPO. It hypothesizes that a GPO is transformed in three evolutionary stages; at the first stage, a challenge is posed by a network of NGOs to the existing GPO through social influence; at the second stage, a new, more comprehensive GPO is germinated by stakeholder representatives through social persuasion, and at the final stage, the new GPO becomes propagated to the critical stakeholders through the mechanism of “social elucidation, ” which is a variant of social influence. Moreover, the paper argues that a different set of organizations is either used or created at each stage of development. For instance, at the second stage, a small, but inclusive organization is created to promote social learning among stakeholders' representatives.This evolutionary logic is then illustrated through a case study, which empirically traces the process that led to the formation of the World Commission on Dams (WCD), and to the creation of the Dams and Development Project (DDP) within UNEP. The former set the guidelines for the construction of large dams, and the latter “reinterpreted” them within each national context.The paper concludes with theoretical implications, which point to the fallacy of searching for a single covering law in explaining actors' behavior, often found in rational-choice theories, the fallacy of prescribing only one “optimal” organizational design, and also the myth of international anarchy in the world, which is increasingly characterized by various nongovernmental networks of “complex governance.”
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1167, pp.122-124, 2002-11-18

携帯電話からインターネットへの接続サービスを世界で初めて実用化したNTTドコモの「iモード」。そのユーザー数は、2002年10月半ばに、ついに3500万に達した。1999年2月のサービス開始からわずか3年と8カ月、1つのサービスの普及ペースとしては驚異的な速さと言ってよい。 この迅速な普及はドコモの業績に大きく貢献している。
著者
大久間喜一郎
出版者
明治大学教養論集刊行会
雑誌
明治大学教養論集 (ISSN:03896005)
巻号頁・発行日
vol.75, pp.1-22, 1972-12-01
出版者
海人社
雑誌
世界の艦船
巻号頁・発行日
no.725, pp.84-93, 2010-06
著者
大中 都四郎
出版者
社団法人日本鉄鋼協会
雑誌
鐵と鋼 : 日本鐡鋼協會々誌 (ISSN:00211575)
巻号頁・発行日
vol.35, no.3, pp.69-73, 1949-03-25

Detailed physico-chemical studies have recently been made on many important phenomena occurring in the steelmaking furnace. It is, however, desirable to consider all the operations used in the process as a whole, in order to see whether these operations are really necessary and sufficient in their mutual correlations. Standing upon the standpoint mentioned above, the author analysed physico-chemically these mutual correlations of the entire procedure in the open hearth process. As examples, data obtained from a practical acid open hearth process were used. As the result of it, it becomes clear that the open hearth process now successfully applied is generally reasonable to remake massively steel scrap by means of melting process. The result of these analyses will be successively reported. In this first report, the objects of the remelting proccess of steelscrap are discussed. That is : - (1) The steel bath has to contain finally standard amount of Si, Mn, C uniformly mixed (2) has to have neccessary temperature, (3) its O content has to be kept in such amount as to be able to be removed with deoxydizing agents (4) it has to be not gasious (5) the slag contacting with it has to have less oxydising ability.
著者
原田 信之
出版者
新見公立短期大学
雑誌
新見公立短期大学紀要 (ISSN:13453599)
巻号頁・発行日
vol.22, pp.171-155, 2001-12-25

岡山県には北部地方を中心に後醍醐天皇にまつわる伝説が非常に多く残っている。それらの伝説の成立には,後醍醐天皇隠岐遷幸という歴史的事実が関与している。後醍醐天皇(一二八八〜一三三九)は,元弘の変の失敗により隠岐に流されることになり,元弘二年(一三三二)三月七日京都を出発し,美作国院庄をへて,四月上旬頃隠岐に着いたという。『太平記』巻四,『増鏡』,『花園天皇宸記』等の記述から,後醍醐天皇が元弘二年三月七日に京都を出発し中国地方を通って四月上旬頃隠岐に着いたことは確かなようであるが,史実上の遷幸の道筋は不明と言わざるをえない。この,遷幸の道筋がよくわからないことが,中国地方における後醍醐天皇伝説の伝承状況を複雑にし,遷幸伝説の広範な分布をもたらす大きな役割を果たしたと推定される。本稿は岡山県新見市に伝承されている事例を中心として,唐松の「位田」「皆籠」「唐地屋敷」という地名と「鞍掛け岩」「馬蹄石」「こおもり穴」などの伝説,草間の「馬繋」という地名と「駒繋柿」の伝説,豊永の「赤馬」という地名,千屋の「実」「成地」「入野」「花見」「休石」「明地峠」という地名など,今でも土地に伝えられている地名由来説話や関連伝説の検討を通して,後醍醐天皇隠岐遷幸伝説の影響力と伝承の実態について考察した。
著者
串田 淳一
出版者
広島市立大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

Differential Evolution (DE)は進化計算に分類される,個体群による確率的な多点探索手法であり,実数値関数を対象とした最適化手法である.本研究では,DEの組合せ最適化への適用を目的とし,決定変数が離散値となる問題を扱うためのDEのアルゴリズムを提案する.また,並列コンピューティングに適する進化モデルである島モデルを拡張し,効率的に複数の個体群を進化させるための超多点DEを開発する.勤務表作成問題のベンチマーク問題を用いた数値実験を通して,開発手法が多目的・多重制約性を有するにおいて短時間で実用的な勤務表を作成できることを示す.
著者
嶋田 繭子 荻 朋男
出版者
長崎大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

ヌクレオチド除去修復機構 (NER)は、DNA修復機構の1つで、紫外線により誘発されるDNA損傷の修復に機能する。NERの欠損により発症する遺伝性疾患には、本邦で罹患頻度が高い色素性乾皮症 (XP)や、2015年に指定難病に認定されたコケイン症候群 (CS)などが含まれる。NER欠損性疾患が疑われるが疾患責任遺伝子変異が未確定の症例について解析を実施し、新規の疾患関連因子を同定することを目指した。その中で、2例の興味深い症例を見いだした。
著者
猿渡 洋 鹿野 清宏 戸田 智基 川波 弘道 小野 順貴 宮部 滋樹 牧野 昭二 小山 翔一
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2011-04-01

本研究では、高次統計量追跡による自律カスタムメイド音声コミュニケーション拡張システムに関して研究を行った。具体的なシステムとして、ブラインド音源分離に基づく両耳補聴システムや声質変換に基づく発声補助システムを開発し、以下の成果が得られた。(1)両耳補聴システムに関しては、高精度かつ高速なブラインド音源分離及び統計的音声強調アルゴリズムを提案し、聴覚印象の不動点を活用した高品質な音声強調システムが実現できた。(2)発声補助システムに関しては、データベース間における発話のミスマッチを許容する声質変換処理を開発した。実環境模擬データベースを用いてその評価を行い、有効性を確認することが出来た。