著者

岩﨑 周一

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集 社会科学系列 = Acta humanistica et scientifica,Universitatis Sangio Kyotiensis. Social science series (ISSN:02879719)

巻号頁・発行日

no.31, pp.201-230, 2014-03

---

本稿の課題は、軍事史研究においてややもすれば受動的な存在として扱われがちな地域社会の立場から、兵役と兵站の問題を軸として、近世のハプスブルク君主国における軍隊と社会をめぐる諸関係を逆照射して考察することにある。 近世において増大の一途を辿った兵力需要に対応するため、ハプスブルク王権は支配下の諸地域の諸身分の協力をあおぎ、平民から兵士を募るようになった。改革を重ねる中で、徴募は次第に強制的な色彩を強め、場合によっては地域社会の人口動態や構造を変化させるほどの影響をもたらした。 こうした動きに対し、民衆は徴募逃れや逃亡といった形によって抵抗した。しかし、地域社会においては階層分化が進行しており、上層に属する人々ほど徴募を免れる可能性が大きかった。これに対し下層に属する人々は、徴募を免れる手段をほとんど持たなかったばかりか、領主および都市・村落共同体による、徴募を口実とした「厄介払い」や身代わりの強要に怯えなければならなかった。しかし一方、生活環境が劣悪な地域には、兵役に生活改善のチャンスをみいだす人々も存在した。 兵站に関する負担は、近世になると、しばしば臣民の生活を脅かすまでに重いものとなった。国家や諸身分、そして領主は負担の軽減に一定の努力をみせたものの、十分なものとはならなかった。また、領主は在地権力としての立場から、兵站に関する諸負担を領民を統制する手段として利用した。これは徴募においても同様である。総じて、軍事負担をめぐる問題は、地域社会における領主権力の強化に利用されたといいうるであろう。 ただし、地域社会にとって、軍は一義的に問題をもたらす存在ではなかった。領邦防衛と消費者という二つの役割により、軍は地域社会の構成員として、徐々にその地歩を固めてもいったのである。

著者

小林 純 コバヤシ ジュン Jun Kobayashi

雑誌

立教經濟學研究

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.55-69, 1999-07

著者

吉野 秋二

出版者

京都産業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

---

本研究は、文献史学の立場から、寺院史史料を活用して、日本古代の地域社会の実態を復原し、評価したものである。本研究は、広隆寺周辺地域、善通寺周辺地域を主要対象地域とする。これらの地域は、資財帳や荘園絵図など地域景観を、時代を通じて、面的に考察し得る史料をもつ。本研究では、寺院経済史的見地からこれらを活用し、歴史地理学・考古学分野の調査・研究成果も踏まえ、古代地域社会の実態をリアルに復原した。

著者

古川 秀夫

出版者

大阪大学

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

1993

---

3つの民間企業のミドル及び労働組合準トップを対象として、3人から20人程度のグループ・インタビューを行い、第1に自らがリーダーとなって得たメリットとデメリット、第2に今までの職業生活で実際に出逢った上司の中で見倣うべきリーダーと反面教師としてのリーダーの具体的姿、第3に現実にいるいないに関係なく理想的なリーダー像について自由に語ってもらった。先見性や対人的配慮などの要因が挙げられた他、部下に対して指示的非指示的いずれであれ一切の責任を負う覚悟を持つリーダーというのが多数の意見として出された。各界リーダーにおいて公私をわきまえぬ職権濫用あるいは社会的背信行為の本は頻発している事態に発した問題意識であったが、事態の推移の中で「とかげのしっぽ切り」のように部下に責任転嫁されるということもしばしば見出された。その点に対応する意見かと判断された。平成4年度に行った予備調査で一定の信頼性が確認されたノブレスオブリージュ項目に加え、社会的責任、社会的貢献、ボランティア活動への評価・態度、公的自己意識などの項目を収録した質問紙調査を3社1500人を対象として実施中。現在1社500人の回答票が回収され、分析を開始した。インタビュー調査が継続中ということもあり、そこから抽出された項目を収めた質問紙調査は今年実施することはできなかった。それは次年度以降に期したい。

著者

三浦 正幸

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会中国支部研究報告集 (ISSN:09115293)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.221-224, 1985-03-16

著者

山田 耕太郎

出版者

比治山大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

---

情報教育に科学教育のテーマや要素を取り入れ,日本語プログラミングとセンサーを利用した教材で学習活動を展開し,その教育効果を調査した。その結果,センサーを導入することによって学生の興味・関心が高まることが確認できた。また天気予報や緊急地震速報などの身近なテーマを情報教育と科学教育の両面から扱ったことで,情報システムと自然現象の関係を有機的に理解させることができた。

著者

太田 美幸

出版者

一橋大学〈教育と社会〉研究会

雑誌

〈教育と社会〉研究

巻号頁・発行日

vol.13, pp.49-57, 2003-08-01

著者

鈴木 拓 中口 俊哉

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. IMQ, イメージ・メディア・クオリティ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.112, no.316, pp.25-28, 2012-11-16

---

プロジェクター・カメラシステムによる拡張現実感技術を用いた外科手術支援システムが注目されている.このシステムは患者の体表に直接映像を投影することで,低侵襲手術の視覚的課題を克服している.しかし,投影面の材質による画質への影響はまだ検討されていない.そこで本研究では,人体体表に投影した画像の画質評価を行い,その結果について考察した.

著者

鈴木 啓祐 田野 俊一 市野 順子 橋山 智訓 三木 健司

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.34, no.11, pp.19-22, 2010-03-01

---

本論文では,AR技術を用いた手術支援システムを提案する.本システムによる支援は,術中の超音波診断における医師の認知的負担を軽減することを目的としている.そのために,超音波診断と従来手法の問題点から手術室で利用可能という条件を分析し,カメラとマーカー1対のみで3次元位置計測をするシステムを設計した.そして,本設計を実現するために,簡単なインタラクションを導入した.これにより,実際の臓器の上に超音波検査画像から生成した臓器の解剖学的構造を映し出す機能を実現した.また,本システムの有効性を確認するために,現職の外科医によるプロトタイプ使用実験を行い,3次元位置計測の安定性や機能の有効性を確認した.

著者

黒田 嘉宏 大城 理 滝内 秀和

出版者

日本工業出版

雑誌

画像ラボ (ISSN:09156755)

巻号頁・発行日

vol.21, no.9, pp.43-46, 2010-09

著者

萩原 扶未子

出版者

経営行動科学学会

雑誌

経営行動科学学会年次大会 : 発表論文集

巻号頁・発行日

no.8, pp.56-59, 2005-10-20

著者

菊地藤治郎 著

出版者

三成社書店

巻号頁・発行日

1939

著者

平尾 浩一

出版者

日本フランス語フランス文学会関西支部

雑誌

関西フランス語フランス文学

巻号頁・発行日

vol.9, pp.3-14, 2003

著者

菅澤 佑介

出版者

順天堂大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

---

近年発達脳に対する麻酔薬の影響が懸念され関心が高まっている。我々は電気生理学的手法を用い、発達過程への吸入麻酔薬の影響を線条体Cholinergic interneuronの過分極活性化陽イオン電流(Ih)の変化により分析を行った。日齢7~28のマウス線条体Cholinergic interneuronにおいて、日齢増加に伴う神経細胞膜の状態変化とIhの絶対値増加を認めた。セボフルランは濃度依存性にIhを抑制した。さらに感覚応答に重要とされるCholinergic interneuronのrebound activationを抑制し、Ihが関与する生理的条件下での発火頻度を変化させた。

著者

山岨 達也 菊地 茂 八木 昌人 菅沢 正 原田 勇彦

出版者

The Oto-Rhino-Laryngological Society of Japan, Inc.

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.95, no.1, pp.41-50, 1992

被引用文献数

18 1

---

We studied 50 patients with acute low-tone sensorineural hearing loss (ALHL) who were examined at the Department of Otolaryngology, University of Tokyo, and followed up for 18 months or more. We investigated the prognosis of hearing loss within 3 months after onset, rate of recurrence during long-term follow-up, interval between the first and the second episodes of hearing loss or between onset and the time when the diagnosis of Meniere's disease was made, and factors affecting prognosis.<br>The results were as follows.<br>1. Within the initial 3 months of follow-up, hearing loss continued to fluctuate in 5 patients. In the remaining 45, hearing returned to normal in 34, improved without returning to normal in 6, showed no marked change in 4, and became worse in one.<br>2. In long-term follow-up, the recurrence of hearing loss without vertigo occurred in 16 patients, and 5 others were eventually diagnosed as having Meniere's disease. The average interval between the first and second episodes of hearing loss was 9.2 months, and the diagnosis of Meniere's desease was made an average of 27 months after onset.<br>3. Recurrence was not significantly related to the initial prognosis of hearing loss.<br>4. Within the initial 3 months of follow-up, the prognosis of hearing loss was significantly better in patients whose hearing loss at 1kHz was within 20dB, and tended to be better in females and in patients attending within one week of onset. Long-term follow-up showed that the rate of recurrence was significantly lower in patients aged 40 years or more, and tended to be lower in patients who visited the hospital within one week of onset or whose hearing loss at 1kHz was within 20dB.<br>5. There were no significant differences between patients with single and recurrent attacks with respect to sex, subjective symptoms, and results of the glycerol test and electrocochleography.<br>ALHL tends to recur without any relationship to the initial prognosis of hearing loss. Since it is still difficult to predict whether or not hearing loss will recur, long-term follow-up is necessary even in patients with good initial prognosis.

著者

藤野 安彦 伊藤 精亮 正井 博之 藤森 正宏

出版者

帯広畜産大学

雑誌

帯広畜産大学学術研究報告. 第I部 (ISSN:0470925X)

巻号頁・発行日

vol.10, no.4, pp.917-925, 1978-06-20

被引用文献数

5

---

1.Acetobacter Mから脂質成分を抽出し,ケイ酸カラムクロマトグラフィーとケイ酸薄層クロマトグラフィーで各脂質クラスを分離した。これらを薄層クロマトグラフィー,ガスクロマトグラフィー,マススペクトロメトリーに供し,構造解析を行った。2.全脂質の構成脂肪酸は,約90%がシス-バクセン酸から成っていた。3.全脂質を薄層クロマトグラフィーに供すると,少なくとも15個のスポットが検出された。この主成分はリン脂質で,ホスファチジルコリンが最も多く,ついでホスファチジルエタノールアミンおよびホスファチジルグリセロールであった。4.この菌体脂質の著しい特徴として,比較的多量のテルペノイドおよびアミノ脂質が検出されたほか,少量のセラミドが検出された。5.テルペノイドの主成分は,ホーパン-22-オールとC_<35>-ペンタサイクリックテルペンアルコールであった。6.アミノ脂質の主要タイプは,オルニチルタウリン脂質3-(パルミトイル)-オキシパルミトイル-オルニチル-タウリン,オルニチン脂質3-(パルミトイル)-オキシパルミトイル-オルニチンおよびリゾオルニチン脂質3-オキシパルミトイル-オルニチンであった。7.遊離セラミドは単一の分子種N-2-オキシヘキサデカノイル-スフィンガニンから成っていた。

著者

村田 敏 小出 章二 河野 俊夫

出版者

農業機械学会

雑誌

農業機械学会誌 (ISSN:02852543)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.p67-72, 1992-01

被引用文献数

5

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1009, pp.47-49, 1999-09-27

---

バンク・オブ・アメリカのバイスプレジデント、冷ひや牟田むたはるみさんは今春、広東省政府系ノンバンク、広東省投資信託公司(GITIC)向けの貸付債権を邦銀から購入した。昨秋破綻したGITIC向け貸し付けは不良債権化しており、価格は簿価を大幅に下回る、いわゆるジャンク(くず)債権。金融システムの混乱が収まらぬ中、中国関連の不良債権流動化が始まったのだ。

著者

三浦 雅弘 ミウラ マサヒロ Masahiro Miura

雑誌

応用社会学研究 = The journal of applied sociology

巻号頁・発行日

vol.53, pp.35-43, 2011

著者

岡部 保男 小島 周一 今村 敬二

出版者

日本弁護士連合会

雑誌

自由と正義 (ISSN:04477480)

巻号頁・発行日

vol.41, no.9, pp.p62-77, 1990-09