著者

高内 康司 タカウチ コウジ TAKAUCHI Koji

出版者

千葉大学大学院人文社会科学研究科

雑誌

千葉大学人文社会科学研究 (ISSN:18834744)

巻号頁・発行日

no.16, pp.138-153, 2008-03

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社会科教育において、個人の多様な意見を調整し、より望ましい解を求めて意思決定や合意形成などが行われている。これまでの学習は対話や優れた決定の技能に注目してきた。しかし、優れた技能による判断のみを市民的判断力というのだろうか。知識と技能で優れた決定はできる。しかし、それだけでは、その過程で他者の存在を結果のための思考の手がかりに見なしかねない。そもそも他者を認めるから他者と対話するのであって、他者は手がかりとして存在するのではない。つまり、市民として具備すべき資質には知識や技能以外に、他者を認めることが不可欠なのではないだろうか。そこで、本稿では他者を認める方法として寛容に注目した。まず英国の『市民と社会』の教科書を参考にして寛容の学習過程を明らかにした後、クリックの考察から寛容の定義やその内容の考察を行った。最後に、以上の結果をもとにして、今後社会科教育で寛容を扱うポイントを示唆する。

著者

久保 良宏 長崎 栄三 富竹 徹

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

vol.22, pp.329-330, 1998-07-10

著者

山口(渡辺) 彩子 綾部 誠也 千葉 仁志 小林 範子 佐久間 一郎 石井 好二郎

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.305-312, 2014-06-01 (Released:2014-05-24)

参考文献数

19

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The purpose of the present investigation was to examine the relationships between the exercise history and the bone mineral density (BMD) and bone mineral content (BMC) in female Japanese young adults using dual X-ray absorptiometry (DXA). One-hundred twenty females, aged between 18 to 28 years, participated in the present investigation. The BMD at the lumbar spine (L-BMD), whole body BMD and BMC (WB-BMD and WB-BMC), lean body mass (LBM) and fat mass (FM) were measured by DXA. Using a self-administrered questionnaire, the exercise habits during preschool (4-6 years), primary school (7-12 years), junior high school (13-15 years), high school (16-18 years), and the current habits (>18 years) were eveluated. The L-BMD, WB-BMD and WB-BMC were significantly higher in the subjects with exercise habits during both the period of <18 years and >18 years compared with those in the subjects without an exercise history during all periods (p<0.05). In a separate analysis with the data stratified by the school age, the subjects with an exercise history during primary school, junior high school, or high school had significantly higher BMD and BMC values compared with the non-exercisers (each, p<0.05). In contrast, the BMD and BMC did not differ significantly according to either the exercise history during pre-school nor the current exercise status. A multiple stepwise regression analysis revealed that the body weight, LBM, FM, age of menarche, and exercise habits during high school were significant determinants of the L-BMD, WB-BMD and WB-BMC (p<0.001). The results of the present investigation show that both the exercise history during school age and the current exercise habits affect the BMD and BMC in young adults. In particular, high school females should be encouraged to participate in the regular exercise to increase their bone health. Future studies will be needed to confirm the targeted age-group(s) for participation in sports/exercise for the improvement of bone health, including an analysis of the type and intensity of exercise/sports.

著者

佐藤 秀明 白井 克佳 松尾 彰文 紅楳 英信 千葉 洋平 和田 武真 冨田 智子 岩間 秀子

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

no.60, 2009-08-26

著者

林十次郎 訳

出版者

前川善兵衛

巻号頁・発行日

1887

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1196, pp.46-48, 2003-06-16

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毎年、1000以上の商品が登場しても、定番商品として残るのは3〜4ブランドという激しい競争を繰り広げている清涼飲料業界。そんな中、業界3位のキリンビバレッジ(以下、キリンビバ)の好調ぶりが目立つ。緑茶「生茶」や機能性飲料「アミノサプリ」などのヒット商品を相次ぎ投入、2002年12月期に過去最高となる135億円の連結経常利益を稼いだ。今12月期も記録更新を狙う。

著者

Nomiya Daishiro

出版者

北海道大學文學部 = The Faculty of Letters, Hokkaido University

雑誌

北海道大學文學部紀要 (ISSN:04376668)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.57-71, 1999-08-31

出版者

誠文堂新光社

巻号頁・発行日

vol.50(1), no.464, 1963-01

著者

井上 哲生 内田 正興 松浦 鎮 佐竹 文介 西尾 正道 富樫 孝一 夜久 有滋 竹生田 勝次 小野 勇 海老原 敏 谷川 譲 武宮 三三 佃 守 河辺 義孝 松浦 秀博 佐藤 武男 吉野 邦俊 溝尻 源太郎 中田 将風 小池 聰之 中島 格 仁井谷 久暢

出版者

耳鼻と臨床会

雑誌

耳鼻と臨床 (ISSN:04477227)

巻号頁・発行日

vol.39, no.6, pp.1026-1033, 1993-11-20 (Released:2013-05-10)

参考文献数

5

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全国のがん専門施設16施設の共同研究として頭頸部癌98例に対しCDDP+PEP+ MTX (PPM法), CDDP+PEP+5FU (PPF法) の無作為比較試験を行い以下の結果を得た.1. PPM法は44例中, CR3例, PR18例で奏効率48%, PPF法は54例中, CR2 例, PR25例で, 奏効率は50%であつた.2. 病期別治療効果では, III期においてPPM法で90%, PPF法で63%の奏効率が得られPPM法で高い効果が認められた.3. 初回再発別治療効果は, 初回治療例でPPM法54%, PPF法56%と高い奏効率を示したが, 再発治療例においては, それぞれ40%, 33%と低下した.4. 副作用は, PPM法で白血球数が2000未満となつた症例が30%に認められたが, その他, 重篤な副作用は認められなかつた.

出版者

敷津教育会

巻号頁・発行日

1935

巻号頁・発行日

vol.[7], 1800

著者

原 清治

出版者

佛教大学

雑誌

教育学部論集 (ISSN:09163875)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.133-152, 2011-03-01

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現在、子どもたちのなかでケータイ電話を介したネットいじめの問題が深刻化している。こうした事態に対処するため、2008年6月に18歳未満の青少年がケータイを利用する場合には、保護者からの申し出がある場合を除いてフィルタリングを適用することを各ケータイ電話会社に対して義務付ける「青少年ネット規制法」が成立した。しかし、フィルタリングの導入はネットいじめの「万能薬」とは言いがたく、子どもたちを守る本質的な取り組みが喫緊の課題となっている。 本研究では、京都府および京都市教育委員会の協力を得て、市内に在住する小学生の児童とその保護者に対するアンケート調査を実施し、子どもたちのネットいじめの実態を精緻に分析するとともに、その元凶ともいわれるケータイ電話利用に関する意識調査も同時に実施した。 結果として、ネットいじめの被害に遭う子どもたちはケータイの使用時間やメールの送受信回数が多い「ネット依存」がみられるだけでなく、学年の進行にしたがって学力が「上昇移動」した子どもに多い傾向であることが明らかとなった。

著者

佐竹 暁子 CHAVES L.F. LUISFERNANDO Chaves LUIS FERNANDO Chaves

出版者

北海道大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2010

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防虫剤を練り込んだ合成樹脂を原料として糸を作りそれで織った蚊帳(insecticide treated net)の利用は、最近注目されマラリア感染を予防する目的で大きな効果を上げている。マラリアを媒介するハマダラカは主に夕方から夜にかけて活動するため、夜人々が蚊帳の中で寝ることができればハマダラカに刺されることもない。アフリカ西部におけるマラリア発症事例数が蚊帳導入後にどのように変化したかを示すデータをもとに、蚊帳利用における人々の意思決定に関するゲーム理論モデル「蚊帳ゲーム」を構築し分析した。蚊帳ゲームでは、各プレイヤーが「蚊帳をマラリア予防に用いる」戦略Tと「蚊帳を経済活動に転用する」戦略Fのいずれかを選択すると考え、戦略Tを選んだプレイヤーは自身のマラリア感染率を下げることができ(個人効果)、戦略Fを選んだプレイヤーは自身の労働生産性を上げることができる(転用効果)と仮定している。また、少なくとも一人のプレイヤーが戦略Tを選んでいるとき、蚊帳に塗布された殺虫剤の影響によりハマダラカの個体群密度が減少し、全プレイヤーのマラリア感染率が低下する(共同体効果)。共同体効果の強さは戦略Tを採るプレイヤーの人数に比例する。各プレイヤーの期待利得は、マラリア感染率と労働生産性から算出され、全プレイヤーめ戦略からなる組に応じて一意に定まるとした。蚊帳ゲームの解析から、自然状態におけるマラリア感染率が比較的低いとき、全プレイヤーが戦略FをとるAll-Fナッシュ均衡が成立し、比較的高いときには、全プレイヤーが戦略TをとるAll-Tナッシュ均衡が成立することが示された。また、自然状態におけるマラリア感染率が中程度のときには、戦略Tを採るプレイヤーと戦略Fを採るプレイヤーが混在するFree-riderナッシュ均衡が成立する。Free-riderナッシュ均衡では、戦略Fをもつプレイヤーが戦略Tをもつプレイヤーから供給される共同体効果に「ただ乗り」する関係Prasitologyに受理された。

著者

吉川 左紀子

出版者

一般社団法人 日本繊維製品消費科学会

雑誌

繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)

巻号頁・発行日

vol.37, no.8, pp.382-388, 1996-08-25 (Released:2010-12-10)

参考文献数

8

著者

清原 健司 古家 賢一 金田 豊

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EA, 応用音響 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.100, no.161, pp.39-43, 2000-06-23

被引用文献数

1

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反射性の対向壁の間でパルス音等の短音を発生させた場合に、特別な音色の音が室内に残って知覚される現象は、フラッターエコー(鳴き竜)としてよく知られている。しかし、壁面の反射率が極めて高い直方体室内で短音を発生させた場合に、sweep音が知覚されることは、一般にはあまり知られていない。本稿では、この「3次元鳴き竜」とでもいうべきsweep音についての分析をし、その生成機構を解明したので報告する。解析は簡単のため、立方体室について行った。解析の結果、反射パルス音列の大部分が二乗時間軸上で等間隔になっており、これが時間軸上では時間に比例して周波数が上昇しているためにsweep音として知覚されていることを明らかにした。

著者

西谷 晋二

出版者

大正大学出版部

雑誌

大正大学カウンセリング研究所紀要 (ISSN:02868261)

巻号頁・発行日

no.36, pp.27-37, 2013-03

著者

三石 清子 宮地 文子 高橋 勝貞 依田 典子 友松 崇悟

出版者

佐久大学

雑誌

佐久大学看護研究雑誌 = Saku University journal of nursing (ISSN:18836593)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.21-29, 2013

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A survey was conducted on foot trouble and the living conditions of 96 aged individuals(43 men and 53 women)who were attending day facilities in the Tohshin area of Nagano Prefecture. The project was carried out to evaluate the keypoints in planning more eff ective foot care for the aged by the nursing profession.Among those taking advantage of the foot care service, 67.7% were rated at nursing care levels that ranged from 1 to 2. Most of these people visited the facility twice a week; and on the questions on outing that required one to wear shoes, it was found that many tended not to leave their home for strolling or shopping. "Rehabilitation shoes" that are easy to put on and remove were currently preferred by most. They did not describe any discomfort even when their shoes were more than 2 ㎝ larger than the actual measurements of their feet, which indicated a lack of awareness vis-à-vis appropriate shoes. More than 90% of the subjects had some trouble with their feet. No statistically signifi cant correlations were found between their foot troubles and their shoes. However, there were some cases that attested to a need for care at the appropriate time, as illustrated by examples where the patients have been wearing high-heeled shoes since they were young, resulting in" overtoes" and diffi culty in trimming their toe nails.The survey indicated a need to promote foot care programs so that those aged individuals who utilize the day care facilities will retain" healthy feet" and continue to live independently. 長野県東信地域の通所施設を利用している高齢者96 人(男性43 人、女性53 人)の足のトラブルと生活状況について調査し、看護職が行う高齢者のフットケアを充実させるための課題を検討した。 対象者は要介護度1~2 の通所者が全体の67.7%を占め、通所回数は週2 回が多く、靴を履いての外出状況では、散歩や買い物に出かけない者が多い傾向がみられた。現在履いている靴は着脱が簡単な介護靴が多く、足の長径の実測値より2㎝以上大きな靴を履いていても違和感がなく、適切な靴に対する関心の低さが伺えた。対象者の9 割以上が何らかの足のトラブルを抱えていた。足のトラブルと靴の関係性は統計学的に有意な関係は認められなかった。しかし若い頃からヒール靴を履いた結果、重なり指となり、自身で爪きりができなくなった事例から、適切な時期に適切なフットケアを実施する必要性が認められた。 通所高齢者が「歩ける足」を保持し、自立した生活を送るために、フットケアプログラムを推進する必要性が示唆された。

著者

齋藤 誠二 村木 里志

出版者

日本生理人類学会

雑誌

日本生理人類学会誌 (ISSN:13423215)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.122-123, 2005-06-10

出版者

一般社団法人 国立医療学会

雑誌

医療 (ISSN:00211699)

巻号頁・発行日

vol.49, no.11, pp.994-999, 1995-11-20 (Released:2011-10-19)

著者

山本

出版者

東亞天文協會

雑誌

天界 = The heavens

巻号頁・発行日

vol.16, no.181, pp.242-244, 1936-04-25