著者

姜 東局 KANG Dongkook

出版者

名古屋大学大学院法学研究科

雑誌

名古屋大學法政論集 (ISSN:04395905)

巻号頁・発行日

vol.240, pp.1-45, 2011-06-25 (Released:2011-06-25)

著者

仙田 満 金箱 温春

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌.作品選集 : Selected Architectural Designs (ISSN:13420739)

巻号頁・発行日

vol.126, no.1616, pp.184-185, 2011-03-20

著者

早川進

出版者

国立国会図書館

雑誌

調査と情報 (ISSN:13492098)

巻号頁・発行日

no.532, 2006-04

著者

Mikiya Sato Shingo Fukayo Eiji Yano

出版者

(公社)日本産業衛生学会

雑誌

Journal of Occupational Health (ISSN:13419145)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.133-136, 2003 (Released:2003-05-30)

参考文献数

9

被引用文献数

31 65

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In Japan, relative humidity (RH) shows the lowest achievement rate among the various general air quality standards for work environment. It has been mainly contributed by airtight design of modern buildings and occurrence of dry outdoor air in winter. Furthermore, an ultra-dry air environment of nearly 0% RH is often required in sophisticated industries. In order to assess the adverse health effects of the ultra-dry air environment, using a self-reported questionnaire, we have undertaken a study of over 200 employees of a high-tech device developing laboratory having a room at 2.5% RH (ultra-dry room). Those who worked in the ultra-dry room were identified and the prevalence of symptoms was compared with the other workers. Analysis was performed by Wilcoxon's test and Fisher's exact test. In the ultra-dry room, all the twelve workers covered their skin with long-sleeve clothes, paper caps, paper masks and latex gloves. They reported skin symptoms more often (p<0.05) than the other workers (N=143). The prevalence of atopic dermatitis was also higher in the exposed workers (p<0.05). The complaints of workers in the ultra-dry environment were similar to preceding reports concerning moderately dry environmental exposures. The current precautions to protect the workers from the adverse effects of ultra-low RH appear to be insufficient, indicating that additional measures such as selection of appropriate clothing to mere skin coverage should be considered.

著者

水谷 暢

出版者

新潟大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2005

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1研究の目的と具体的手法(1)中越地震寄付金集め。畑「荒らし」。「宗教」か曖昧模糊。特殊「水」等「騙し」か不明。マスコミ取材「被害」か「利用」か両面か不明なもの。--そういった多数の「認知不可」具体例と発見視角を蒐集・分類・整理してきた(後掲URL(1))。(2)これらに対し、GPS・PDA、遠隔操作電子機器・webカメラ・面談調査等を使って、「認知外被害」か。もし、そうなら、どう予防等できるのか。--その手練手管を試み、その機材の写真も、3の素材写真も、後掲URL(2)に多数載せてきた。(3)上記(1)(2)について、協力者多数を仰ぎ、調査に協力して貰い、氏名・場所等の詳細を除いて、後掲URL(3)にアップし、IDとパスをお知らせして見て貰い、第三者からの聴き取りもしてきた。2研究から得られた知見(1)「分からないことはない」という、「科学万能観」と「科学でも分からないことがある」信念との表裏の関係があり、その暗黒深層心理を衝かれると、通常の「疑念」思考が麻痺することが分かった。明らかな「被害」であっても、「騙されて等いない」、と通じない。(2)これは、老若男女・教養・財産等と関係がない。生活保護費から「水」を買う大卒者。製作電子機器も使わず簡単に壊す者。『被害』観からの再考が必要。(3)口頭での説明も上の空で、「知」の深さ以外、小・中・高・大学での「教え込み」教育に一端があるのに気づいた。モノを手作りする癖のある人は、「ハタッ!」と気づく例が多かった。3研究成果の公開方法(後記urlのwebサーバーのみならず、予備サーバーも中古で造った。)BD付本での公開予定が、BDがPCとBDレコーダー規格等メーカーで違い、後記webアップに止めた。規格が統一となれば、収録済みBGM(2)に、モノ作りを入れ、試行錯誤させる本も付し、2008年内に、出版予定。

著者

山田 淳

出版者

一般社団法人照明学会

雑誌

照明学会誌 (ISSN:00192341)

巻号頁・発行日

vol.87, no.10, pp.837-844, 2003-10-01

被引用文献数

1

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わが国は,現在,地球規模の環境対策と高齢化社会への対応という二つの大きな問題に直面している.一つ目は,1997年12月に開催された地球温暖化防止京都会議にて,CO_2を含む温室効果ガス排出量の削減目標値が定められた.わが国では,2008年から2012年平均で1990年水準の排出量に対して6%の削減が義務づけられている.しかしながら,2000年度において,1990年水準に対し8%増加していると報告されており,目標値を達成するには,今後14%程度の削減が必須と試算されている.日本の最終エネルギー消費の推移では,1990年に対し2000年度の実績では,民生部門が21.4%増と報告されている.取り分け,民生部門においては,生活の利便性や快適性の追求,24時間型社会の拡大,女性の社会進出により家庭にて使用される家電機器の大型化,種類の増加,家電機器の長時間利用,さらには,家庭内でのIT化によるパソコンの普及などがエネルギー消費量増大の要因の一つとなっており,この傾向は,今後も継続すると予想されている.このことから,家庭におけるエネルギー消費の削減が重要な課題となっている.家庭におけるエネルギー消費の削減では,家電機器メーカーの努力にて,家電機器単体での省エネルギー対策が進められており,成熟した機種については,限界に近づきつつある.このような状況の中で,エネルギー消費の削減を実現するには,機器単体でなく,複数の家電機器を効率的に動かすようなシステム的な仕組みを構築して居住空間をマネージメントすることが必要となっている.二つ目は,高齢化社会の到来である.「H12年厚生白書」(厚生労働省H14年度)によれば,2000年には65歳以上の人口が2187万人,高齢化率が17.2%(概ね人口の6人に1人)となり,今後さらに高齢者数と高齢化率は増加し,2010年には65歳以上人口は2812万人,高齢化率は22.0%になると予想されている.高齢者が安心かつ安全に生活できる環境を社会全体でつくりあげることが,重要な課題となっている.これらの課題を解決するには,家庭内の照明機器をはじめとする家電機器,ガス器具,健康管理機器,各種センサをネットワークで接続し,家庭内をシステムと捉えて管理することが必要である.家庭内の機器をネットワークで接続するには,既設の家屋でも手軽に敷設が可能な伝送媒体の採用や,異なるメーカーの機器でも容易に接続できるネットワークシステムの構築が必要である.ECHONETコンソーシアムは,これらの家電機器やセンサ類をネットワークに接続するための通信規格を策定するとともに規格に基づくネットワーク対応の家電機器の開発や普及を促進することを目的に,国内外の家電メーカー,電子部品メーカー,ソフトウェアメーカー,電力・ガス・通信サービス事業者などの賛同を得て,1997年12月設立された非営利の民間団体である.本コンソーシアムは,標準規格の策定,コンソーシアムの運営・普及促進活動を行うA会員(シャープ,東京電力,東芝,日立製作所,松下電器産業,三菱電機およびその関係会社)と,ユーザの立場で標準規格策定への意見や要望を行うとともに標準規格対応製品の開発を行うB会員およびその関係会社の合計107社で構成されている.ECHONETコンソーシアムでは,ECHONET(Energy Conservation and HOmecare NETworkの略),日本語表記の「エコーネット」およびそのシンボルマークをロゴマークとして認定し,標準規格対応製品には,このロゴマークを貼付することにより,異なるメーカー間でも相互接続が可能であることを表現することにしている.1997年12月の設立後,標準規格の策定作業を進め,2000年3月にECHONET規格書バージョン1.00を策定した.さらに,バージョン2.00,バージョン2.10とバージョンアップを進め,基礎となる規格が完成し,2002年10月には,会員以外にも公開した.最新では2002年8月には,伝送メディアとしてパソコンとその周辺機器やPDA(携帯端末)間の通信手段として普及が期待されるBluetoothや事務所や家庭内のパソコン系ネットワークとしてデファクトとして利用されているイーサネット対応の家電機器との接続規格を定めたバージョン3.00も完成した.一方,製品開発については,会員企業にて,本規格を搭載した家電機器やネットワーク対応部材の開発が進められ,実用化段階に入りつつある.ここでは,ECHONETの標準規格の概要,規格に対応した製品化の状況,それらを利用したホームネットワークシステムの実証実験の例を紹介する.

著者

三島 直生 谷川 恭雄 森 博嗣 黒川 善幸

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)

巻号頁・発行日

vol.66, no.541, pp.31-35, 2001

被引用文献数

2 1

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Bingham's model is generally used as a rheological model for fresh concrete. However, Bingham's model for homogeneous materials is not always adequate to express the behavior of composite material such as fresh concrete. In this study, the numerical analysis of the flow of fresh mortar is carried out by visco-plastic finite element method (VFEM) using the shear strain dependent viscoplastic model. It is shown that the analytical results are in good agreement with the experimental ones, and that this model is appropriate. Furthermore, the mechanism of blockage of fresh mortar is discussed analytically.

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1922年03月25日, 1922-03-25

著者

森部 一雄

出版者

日本鱗翅学会

雑誌

蝶と蛾 (ISSN:00240974)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, 1976-12-01

著者

影山 輝國

出版者

東京大学東洋文化研究所

雑誌

東洋文化研究所紀要 (ISSN:05638089)

巻号頁・発行日

vol.149, pp.1-42, 2006-03

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在《史記・漢興以来將相名臣年表》中,有數處上下倒寫的字列,這是在其它古籍中所不得見的。關于這個問題,自清初汪越最早言及以来,至今已有諸種解釋。一九九三年,在湖北省荊州市沙市區周家台三十號秦墓出土的《秦始皇三十四年曆譜》的竹簡上,發現有一處倒寫的字列。由此人們得知《將相年表》中的倒書並非司馬遷所獨創,並且以為這個問題會因此而迎刃而解。然而,有關《將相年表》的倒書至今仍有一些問題尚未得到解決。小論在整理以往各家之言的基礎上,試圖補充提出幾點愚見。

著者

宮島 幸子

出版者

京都文教短期大学

雑誌

京都文教短期大学研究紀要 (ISSN:03895467)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.105-112, 2006

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「音楽のよろこび」の授業において,13回にわたって「私の好きな音楽」発表を実施した。各人が好きな曲について紹介し,また他の学生の好きな曲を聞き,曲の感想を述べることで,同世代の音楽志向,観賞の仕方,関心事の情報交換ができたと考えられる。自分の好きな曲を紹介する「よろこび」,みんなでともに聴く「よろこび」をこの授業で体験することにより「音楽のよろこび」に繋がったと考えられるので報告する。

著者

猫本 善続

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会誌 (ISSN:00214728)

巻号頁・発行日

vol.99, no.936, 1996

参考文献数

1

著者

斎藤 泰紀 赤荻 栄一 永元 則義 佐藤 雅美 岡田 信一郎 太田 伸一郎 今井 督 須田 秀一 橋本 邦久 仲田 祐 中川 潤 佐藤 博俊

出版者

特定非営利活動法人 日本呼吸器内視鏡学会

雑誌

気管支学

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.151-161, 1984

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喀痰細胞診により発見された胸部レ線写真無所見肺癌21例について, 気管支鏡検査による局在部位同定法とその所見を検討した。全例扁平上皮癌であったが, 亜区域支より末梢に局在するものがあった。11例は, 正常粘膜からの高さが約2mm以上あり, ポリープ状隆起, 結節状隆起, 扁平な隆起等の目立つ所見を呈した。7例は, 約2mm以下の小結節, 表面の扁平な隆起・腫脹, 表面の不整等の目立たない所見を呈した。3例は無所見で, 気管支鏡可視範囲内にあっても病変が微細で認識できなかったものが2例, 気管支鏡可視範囲外の末梢にあり, レ線写真でも確認できなかったものが1例であった。これらの症例は, 気管支鏡下に, 気管支分泌物・洗浄吸引物・擦過物の細胞診, および生検を系統的に用いることにより, 局在部位を同定することが可能であった。

著者

シェレン キース A.

出版者

山脇学園短期大学

雑誌

紀要 (ISSN:03898814)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.46-50, 2007

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In a cooperative based classroom, students are taught to take responsibility for their learning and not to just expect to rely on the instructor for all of their learning. Jigsaw activities optimize the student's active participation time during class. A cooperative based classroom using a jigsaw activity can help students become better foreign/second language learners.

著者

森 園子

出版者

公益社団法人日本数学教育学会

雑誌

日本数学教育学会高専・大学部会論文誌 (ISSN:13459422)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.43-56, 2010-11-20

著者

菊池 尚代

出版者

国際基督教大学

雑誌

国際基督教大学学報. I-A, 教育研究 (ISSN:04523318)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.203-215, 2006-03

被引用文献数

1

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日本におけるEラーニングはまだ初期段階にあるが,学習意欲の高い社会人はフレキシブルなEラーニングでの学習を求めている.本論文は,日本のEラーニングにおけるケーススタディーを通し,社会人がEラーニングでの学習意欲を持続させ,学習環境を最大限に活用するために必要な動機づけについて調査した.学習者の観察,インタビュー,さらにEラーニングの初期段階にある群と,2年間のEラーニングを経た群に分け,アンケート調査からデータを入手した.インストラクショナルデザインで広く使用されているARCSモデルの動機付け要因に関してと,各学習者の学習環境に関する要因に関しての2つの視点,各要因の相関関係,さらに 日本人の特徴を考慮しながら分析を試みた.その結果,動機付けに必要なものは学習者同士のインターラクションであり,それはまた学習者の自己効力感を高めることがわかった.

著者

辻 智美

出版者

美学会

雑誌

美學 (ISSN:05200962)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, 1999-12-31

著者

村田 雄司 鈴木 靖志

出版者

フジメディカル出版

雑誌

Functional food (ISSN:18823971)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.32-38, 2008

著者

近藤 慶子 岩川 裕美 中西 直子 栗原 美香 丈達 知子 吹原 美帆 井上 藍 卯木 智 西尾 善彦 前川 聡 柏木 厚典

雑誌

日本病態栄養学会誌 (ISSN:13458167)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.41-44, 2009-03-31

著者

鈴木 好文

出版者

診断と治療社

雑誌

小児科診療 (ISSN:03869806)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.p57-60, 1976-01