著者

西川 和裕

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.97, no.5, pp.948-954, 2008 (Released:2012-08-02)

参考文献数

10

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IgA腎症や膜性腎症では腎組織に補体が沈着し局所での補体活性化を示すが,血中の補体は低下しない.より強力な補体活性化が持続するループス腎炎や膜性増殖性糸球体腎炎では低補体血症がみられる.低補体血症を呈する疾患・病態は限られている.血中補体価,C3,C4測定結果から補体欠損症が発見でき,補体活性化を伴う疾患では補体活性化経路判別による病態の解析が可能となる.ここでは,補体の概説,腎疾患との係わり,血中補体の見方を解説する.

著者

佐々木船山 著

出版者

佐々木船山

巻号頁・発行日

vol.第2巻, 1913

著者

野津 牧

出版者

一般社団法人日本社会福祉学会

雑誌

社会福祉学 (ISSN:09110232)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.65-76, 2003-11-30

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不適切な養育環境は,子どもの発達に著しい影響を及ぼす.本事例は,不適切な養育環境で育った男児・Aが児童養護施設に保護されてからの2年間の実践記録である.彼の育った環境は,ネグレクトともいえる養育環境であった.彼の両親は,出生届けを出さなかった.そのため彼は戸籍もなかった.保護されるまでの養育環境は,アパートの一室からほとんど出されることもなかった.保護されたときはよちよち歩きでことばもほとんどなかった.保護時点での発達検査では,Aの発達指数は40であり,中度の「知的障害児」と診断された.集団生活に移ったAは,半年後の発達指数が65,2年後の発達指数は77と急速な伸びをみせ,「知的障害」と診断された原因が養育環境からくるものであることを示した.本小論は,Aの2年間の成長過程を発達検査の結果を中心に紹介するとともに,不適切な養育環境に育った子どもの援助として,発達段階を考慮した援助方針の策定と子ども集団のかかわりが重要であることを示した.

著者

木村 志保

出版者

関西福祉科学大学

雑誌

関西福祉科学大学紀要 (ISSN:13438816)

巻号頁・発行日

no.17, pp.33-42, 2013

著者

牛山 素行

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2018年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.000185, 2018 (Released:2018-06-27)

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2004~2017年の日本の土砂災害,洪水災害による死者・行方不明者の発生位置と,ハザードマップによる土砂災害危険箇所・浸水想定区域,地形分類図から読み取った地形との関係を解析した.土砂災害犠牲者の約9割が土砂災害危険箇所で遭難しているが,洪水災害犠牲者で浸水想定区域内での遭難者は4割弱にとどまる.2016年台風10号,2017年7月九州北部豪雨では,こうしたハザードマップから危険性が読み取りにくい箇所での犠牲者が目立った.一方,地形との関係を見ると,洪水災害犠牲者の8割以上が低地で遭難していることがわかり,地形分類図が基本的なハザードマップとして有効であることが示唆されるが,利用上の課題も考えられる.

著者

津崎 善晴 松本 亮介 小谷 大祐 宮崎 修一 岡部 寿男

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT)

巻号頁・発行日

vol.2014-IOT-24, no.11, pp.1-6, 2014-02-20

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電子メールが広く普及し,メールが宛先に遅延なく配送されることが望まれてきている.意図しない大量メールが短時間にメール中継システムに送信されることは珍しくない.これらのメールはしばしば,システムの負荷を超過させ,ネットワーク帯域を占有する原因となり,このような状況ではメール配送に重大な遅延をもたらす.本稿ではハシシュテーブルで管理されたエンベロープ From アドレスとエンベロープ To アドレスの組を用いて効率的に大量のメールを検知するメール中継システムを提案する.提案システムではエンベロープ From アドレスとエンベロープ To アドレスの組数を数え,もし,ある短い期間で特定の組の配送数が事前に設定した閾値を超えた場合,これらのペアが大量メールの原因とみなす.エンベロープ From アドレスとエンベロープ To アドレスを管理するハッシュテーブルの肥大化を低減するために複数のハッシュテーブルを使用し,これらのハッシュテーブルを時間毎に分け,ある決まった間隔でエントリーを空にする.また,事前に大量のメールの判断するためにブロックリストも準備する.最終的にシステムを実装し評価する.

著者

松園 典子

出版者

日本文化人類学会

雑誌

民族學研究 (ISSN:00215023)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.297-304, 1982-12-30

被引用文献数

1

著者

村瀬 敏夫

出版者

東海大学

雑誌

東海大学紀要. 文学部 (ISSN:05636760)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.1-46, 1959

著者

吉福 康郎 唐沢 康弘

出版者

人体科学会

雑誌

人体科学 (ISSN:09182489)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.37-46, 2006-10-30 (Released:2018-03-01)

著者

高橋 央

出版者

早稲田大学大学史資料センター

雑誌

早稲田大学史記要 (ISSN:05111919)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.53-76, 2015-02

著者

佐藤 英一 小野田 淳次郎

出版者

公益社団法人 日本金属学会

雑誌

まてりあ (ISSN:13402625)

巻号頁・発行日

vol.40, no.8, pp.723-730, 2001-08-20 (Released:2011-08-11)

参考文献数

13

被引用文献数

4 3

著者

大泉 さやか

出版者

京都大学東南アジア地域研究研究所

雑誌

東南アジア研究 (ISSN:05638682)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.148-184, 2019 (Released:2019-01-31)

参考文献数

82

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In December 2016, the element titled “Practices related to the Viet beliefs in the Mother Goddesses of Three Realms” was inscribed on the Representative List of the Intangible Cultural Heritage of Humanity. Under Vietnam’s socialist government, rituals and festivals related to the beliefs in Mother Goddesses had been prohibited as superstition before the Doi Moi period. Even though these beliefs and related practices were reevaluated and revived as a beautiful tradition, especially after the 1990s, there has been constant debate over whether beliefs in Mother Goddesses can be categorized as superstition. The question here is why Vietnam’s government applied for the inscription of this element while it had not yet concluded the debate. In this article, by considering this question we examine how Vietnam’s government intends to increase control over this element through naming, protecting, and avoiding its transformation. We also demonstrate that the framework for the heritagization of this element has been changed from theaterization to purization as beliefs, so that the government can criticize and prevent stage adaptation or theaterized rituals as an unintended transformation of heritage.

著者

日本救急医学会 熱中症に関する委員会

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.23, no.5, pp.211-230, 2012-05-15 (Released:2012-06-15)

被引用文献数

3 2

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日本救急医学会「熱中症に関する委員会」では,2010年6~8月に3回目の全国調査を行った。94施設(2006年の第1回調査では66施設)から収集した1,781例(同525例)の分析からは,日常生活中の高齢者の増加とその重症化が顕著であった。一方で,労作性熱中症患者は重症化が抑制された。スポーツ,労働における熱中症対策が進んでいるのに対し,温暖化,高齢化,不景気,孤立化などが進行しつつあり,高齢者の日常生活における熱中症の予防が重点課題といえる。今後も節電の夏が予想される中,今回の調査結果を生かし,家族,地域社会,行政などが協力して効果的な対策を立てる必要がある。また,熱中症の国際的な基準として使用できる診断基準,重症度分類,ガイドラインなどの策定を急ぐ必要がある。

著者

石川 雅俊

出版者

首都大学東京都市教養学部法学系

雑誌

法学会雑誌 (ISSN:18807615)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.211-236, 2015-01-31

著者

末盛 慶

出版者

日本福祉大学福祉社会開発研究所

雑誌

現代と文化 : 日本福祉大学研究紀要 = Journal of Culture in our Time (ISSN:13451758)

巻号頁・発行日

vol.136, pp.153-167, 2017-09-30

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本稿の目的は,日々の状況に対して人々はどのような対応をしているのかに関する社会学的かつ経験的研究の中で活用しやすい概念を提示することである.具体的には,生活戦略という概念を示す.この目的の準備作業として,生活戦略と関連が想定される先行概念を検討した.具体的には,①心理学における対処概念,②家族ストレス論における対処概念,③家族戦略,④ライフコース論におけるヒューマン・エージェンシーを検討した.その結果,日々の状況に対する個人の行為に焦点を定め,実証研究の中で使用できる社会学的な概念は十分にたてられていないことが示唆された. 本論文で提案する生活戦略は近年の社会学理論を理論的な基盤とする.生活戦略の特徴としては,個人がとる行為は個人の裁量を含みつつも社会構造に規定されていること,生活戦略が社会構造の再生産や変動にも寄与すること,攪乱的な行為も肯定的に評価することなどがある.生活戦略を用いた研究例もいくつか示した.

著者

吉村 芳弘 田中 智香 齊藤 智子

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.439-448, 2020-05-18 (Released:2020-06-13)

参考文献数

14

著者

影島 広泰

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.66, no.11, pp.579-584, 2016-11-01 (Released:2016-11-01)

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個人情報の実務で最初に行うべきは,どのような「個人情報」を保有しているのかの洗い出しである。個人情報とは「特定の個人を識別することができる情報」であり,改正個人情報保護法で「個人識別符号」がこれに加わった。個人情報保護法の主要な規制は,①取得の規制(利用目的の特定と通知等),②保管・管理等の規制(安全管理措置等),③第三者提供の規制(本人同意の原則とオプトアウト等),④本人の関与の4点である。改正法では,トレーサビリティに関する義務(取得経緯の確認と記録の作成保存等)と,海外にある第三者への提供への本人同意の原則が重要である。改正法の下での匿名加工情報はビッグデータとしての利活用が期待される。

著者

中川 幹子 江崎 かおり 江畑 有希 宮崎 寛子 手嶋 泰之 篠原 徹二 油布 邦夫 高橋 尚彦 犀川 哲典

出版者

一般社団法人 日本不整脈心電学会

雑誌

心電図 (ISSN:02851660)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.360-367, 2015 (Released:2015-07-27)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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乳頭筋や偽腱索などの心室内構造物は,不整脈の発生と密接な関係があり,これらが心室不整脈に対する高周波カテーテルアブレーションの際に,治療の標的部位となることが報告されている.われわれは,心エコー図検査で左室内に偽腱索や乳頭筋肥大を認めた症例における心電図所見の特徴,特にJ波との関係を検討した.偽腱索を有する群は有さない群に比し,J波の出現頻度が有意に高く,QRS間隔が有意に長かった.偽腱索をその付着部位により4型に分類した結果,特に心室中隔と乳頭筋の間に付着する2つの型では,J波の出現頻度が高率であった.また,健常若年男性を対象にした前向き検討でも同様の結果が得られ,加算平均心電図記録で測定したfiltered-QRS durationも有意に長かった.一方,乳頭筋肥大を有する症例は有さない群に比し,J波の合併率が有意に大きく,QRS間隔,QTcおよびJTc時間が有意に長かった.偽腱索や乳頭筋などの心室内構造物が,J波の出現や不整脈の発生と関連がある可能性が示唆された.

著者

木﨑 速人 白石 朗 鳥居 雄治 石井 貴之 馬来 秀行 三木 晶子 佐藤 宏樹 山本 大輔 小西 ゆかり 舟橋 健一 臼井 順信 堀 里子 澤田 康文

出版者

一般社団法人 日本医薬品情報学会

雑誌

医薬品情報学 (ISSN:13451464)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.44-52, 2020-05-29 (Released:2020-06-13)

参考文献数

6

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Objective: In order to ensure the safety of nursing home residents, it is very important to implement appropriate assistance to ensure compliance with necessary medication. The purpose of this study is to identify issues and to plan solutions for medication assistance.Design: We conducted a workshop involving care workers (CWs), nurses and pharmacists together.Methods: Using the KJ method, participants extracted problems related to medication assistance and planned solutions in a mixed group of CWs, nurses and pharmacists. Questionnaire surveys were conducted for the participants before, immediately after, and 3 months after the workshop.Results: A number of important and urgent issues related to medication assistance were identified. There were differences in the recognition patterns of the importance and urgency of the issues among the three categories of participants. In addition, many possible solutions were proposed. Among these solutions, 25% had been implemented by at least two participants. More than 75 % of participants felt that their awareness of the value of cooperation in medication assistance had been improved by participating in the workshop.Conclusion: These results suggest that a workshop with a group of CWs, nurses and pharmacists in one place is a useful approach for extracting problems and planning effective solutions related to cooperation in medication assistance.

著者

吉田 裕紀 向 文緒

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.38, no.5, pp.532-540, 2019-10-15 (Released:2019-10-15)

参考文献数

21

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本研究では,若年層作業療法士の職業的アイデンティティ(Occupational Identity;以下,OI)に影響を与える因子を検討した.愛知県,岐阜県,三重県で勤務する35歳未満の作業療法士に郵送調査をし,アンケートは,回答者の個人属性,環境属性,OI測定尺度で構成した.その結果,有効回答率は36%となった.統計解析の結果,年齢,臨床経験年数と,OI得点間に弱い相関が認められ,後輩指導経験の有無,取り扱い件数目標の有無,多職種カンファレンスへの参加の有無による,OI得点に有意差が認められた.また,重回帰分析では,臨床経験年数,取り扱い件数目標の有無,多職種カンファレンスへの参加の有無の3因子に対する影響が示唆された.