著者

小波 秀雄

出版者

京都女子大学現代社会学部

雑誌

現代社会研究 (ISSN:18842623)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.59-67, 2016-12

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2000年に新設された京都女子大学現代社会学部では情報を重要な領域と位置づけて、それ以前の文系・理系の枠を超えた新しい情報教育の確立を目指した。その柱のひとつとなるプログラミング教育において当時まだ無名に近かったプログラミング言語Ruby を取り入れて、全国の大学に先駆けた教育を開始した。 その一方で、Ruby の可能性に注目した関西のIT 技術者や研究者の交流のためのオープンソースコミュニティ「Ruby 関西」の活動の場を提供し、Ruby に関する知識や技術の普及・発展と人材の発掘、養成に寄与してきた。本稿では、これらの歴史について振り返り、大学における情報教育のありかたと、地域社会との関わりについて考える。At 2000, the Faculty for the Study of Contemporary Society was founded at Kyoto Women's University. This note describes a brief history of the education on information technique(IT) at the faculty, and also describes the development of an open-source community "Ruby Kansai" which has provided an active communication space for IT engineers and researchers, and students in Kansai area.

著者

沼尻 正之

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.733-734, 2013 (Released:2015-03-31)

著者

原 智仁 寺田 和憲

雑誌

研究報告ヒューマンコンピュータインタラクション(HCI) (ISSN:21888760)

巻号頁・発行日

vol.2015-HCI-164, no.1, pp.1-7, 2015-07-24

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不正防止や犯罪防止のためのシステムが求められている.防犯カメラなどは名の通り犯罪を未然に防ぐためにあるが,実際の効果は薄く,現段階では主に犯罪事後の証拠資料の提供にとどまっていると言わざるをえない.先行研究では目の存在が人の道徳性向上を向上させ,不正防止に効果があることがわかっている.本研究ではこの心理効果を利用し,防犯カメラの代わりとなる眼球ロボットの開発を行った.眼球型のロボットの前では,防犯カメラよりも自己利益追求が抑止されるという仮説を,ロボットに見られないように現金を盗むタスクを用いた参加者実験によって検証した.実験の結果,現金取得本数には有意な差は確認されなかったが,人のロボットから感じる感情に有意な差が見られ,眼球型のロボットはカメラ型のロボットよりも被視感による緊張や恐れの感情をより感じることがわかった.

著者

平野 智子 藤 桂

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.90.18031, (Released:2020-01-20)

参考文献数

30

被引用文献数

1

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In this study, we aimed to determine whether cognitive reevaluation of psychological distress in visiting nurses promotes the development of their professional identities and elicits feelings of mutuality of caring. In study 1, we administered a questionnaire survey to 371 visiting nurses. A covariance structural analysis showed that, although most of the visiting nurses suffered more psychological distress from caring for clients, their professional identities were further developed through feelings of mutuality of caring caused by the successive reevaluation of future care for clients. In study 2, we intervened visiting nurses via e-mail. The results showed that, in experimental conditions in which visiting nurses successively reevaluated their psychological distress while considering future care for clients, the nurses had higher scores for measures of professional identity. These results supported our hypothesis and demonstrated the effectiveness of successively evaluating patient care, to elicit feelings of mutuality, in developing the professional identities of visiting nurses, who experience various kinds of psychological distress.

著者

徳富猪一郎 著

出版者

民友社

巻号頁・発行日

vol.第1 織田氏時代 前篇, 1935

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.十四,

著者

林喜右衛門 著

出版者

西川真二郎

巻号頁・発行日

1899

著者

京極 純一

出版者

岩波書店

雑誌

思想 (ISSN:03862755)

巻号頁・発行日

no.339, pp.869-889, 1952-09

著者

朱 道弘 安藤 喜一

出版者

日本応用動物昆虫学会

雑誌

日本応用動物昆虫学会誌 (ISSN:00214914)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.65-69, 1998-05-25

参考文献数

13

被引用文献数

2 11

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イナゴ属のハネナガイナゴ,タイワンハネナガイナゴおよびコバネイナゴの単為生殖について調査した.3種共に未受精卵の大部分は発生を開始したが,孵化率はハネナガイナゴ17.8%,タイワンハネナガイナゴ10.4%,コバネイナゴ5.4%であった.孵化幼虫数に対する羽化率はハネナガイナゴ9.7%,タイワンハネナガイナゴ6.3%,コバネイナゴ1.4%であった.単為生殖によって生じた個体はすべて雌のみであった.単為生殖による卵の発生開始率,孵化率,羽化率はハネナガイナゴが一番高く,次いでタイワンハネナガイナゴとなり,コバネイナゴは最も低率であった.単為生殖胚細胞の染色体数を調べた結果,3種すべて24本で倍数性産雌単為生殖を行うことが明らかになった.

著者

奥村 泰之 藤田 純一 野田 寿恵 伊藤 弘人

出版者

医学書院

雑誌

精神医学 (ISSN:04881281)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.79-85, 2010-01-15

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はじめに 治療効果研究成果に基づいて治療ガイドラインが作成されるなど,精神科領域においても,「効果が十分に確認されている,さまざまな治療やサービス」15)である科学的根拠に基づく実践(evidence-based practice;EBP)が普及しつつある。EBPの必要性は行政機関や学会などで支持されている。 しかし,EBPは実際の診療にまで浸透していないという問題が提起されている9,11,15)。このような,EBPの普及と実施を阻害する主要な原因は,「EBPへの態度」であると指摘されている16)。たとえば,統合失調症患者への抗精神病薬の処方は単剤およびクロルプロマジン換算で1,000mg以下であることが治療ガイドラインで推奨されている13)が,EBPへの態度が不良であると,このガイドラインに従わないという研究もある10)。 このように,EBPへの態度を測定する試みはこれまでいくつかの研究でなされており,精神科医の治療ガイドラインへの態度10,19),双極性障害の臨床家の治療ガイドラインへの態度17),臨床心理士の治療ガイドラインへの態度5),物質関連障害の臨床家が特定の科学的根拠に基づいた治療を行うことへの態度12)などが測定されてきている。しかし,従来のEBPへの態度を測定する試みは,ある特定の専門家や特定の疾患を対象としており,より一般化した態度を測定することが内容的に難しいという問題があった。 Aarons1)が開発した,「科学的根拠に基づく実践を適用することへの態度尺度(evidence-based practice attitude scale;EBPAS)」は,特定の専門家や特定の疾患に限定せずにEBPへの態度を測定することが可能な,数少ない尺度である。EBPASは,15項目,5段階評定,4下位尺度から構成されている自己記入式尺度であり,探索的因子分析1)と確認的因子分析1,3)により,EBPASの下位尺度は以下の4つから構成されていることが明らかにされている。 (1) 要請(requirements):EBPを実施する要請がある時に,EBPを適用する可能性(例:あなたにとって初めての治療や介入の訓練を受けたとして,その治療や介入を上司から命じられた場合に,その治療や介入を利用する可能性を答えてください)。 (2) 魅力(appeal):EBPへの直感的な魅力(例:あなたにとって初めての治療や介入の訓練を受けたとして,その治療や介入が直観的に魅力的だと感じた場合に,その治療や介入を利用する可能性を答えてください)。 (3) 開放性(openness):新しい実践への開放性(例:クライエントを援助するために,新しいタイプの治療や介入を用いてみたい)。 (4) かい離性(divergence):研究者が開発した介入と現状の実践との間の認知のかい離(例:研究に基づいた治療や介入は,臨床的に用をなさない)。 2004年に開発されたEBPASは,2008年末までに,筆者らの知る限り,9つの論文で利用されており1~4,6~8,20,21),その応用可能性の広さのため,徐々に普及が進むことが考えられる。そこで,本研究では,EBPAS日本語版を開発し,その心理測定学的特徴を検討することを目的とした。

著者

土田 将雄

出版者

上智大学

雑誌

上智大学国文学論集 (ISSN:02880210)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.32-54, 1971-12-15

著者

辻 貞俊

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.105, no.8, pp.1400-1406, 2016-08-10 (Released:2017-08-10)

参考文献数

9

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てんかん発作に起因する交通死傷事故の発生により,運転免許制度が改正され,「道路交通法の一部を改正する法律」および「自動車運転死傷行為処罰法」が施行された.改正点は,一定の症状を呈する病気等に該当するかの判断に必要な質問票の虚偽の報告者に対する罰則および医師による届出に関する規定の整備である.さらに,特定の病気等の影響で正常な運転に支障を来たし,交通死傷事故を起こした場合の罰則(新類型)が強化された.医師にも患者にも法律の遵守が求められている.

著者

Taro Temma Toshiyuki Nagai Masaya Watanabe Rui Kamada Yumi Takahashi Hikaru Hagiwara Taro Koya Motoki Nakao Kazunori Omote Kiwamu Kamiya Hiroyuki Iwano Kazuhiro Yamamoto Tsutomu Yoshikawa Yoshihiko Saito Toshihisa Anzai

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Journal (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

pp.CJ-19-0963, (Released:2020-02-01)

参考文献数

31

被引用文献数

9

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Background:Atrial fibrillation (AF) is an important prognostic determinant in heart failure (HF) with preserved ejection fraction (HFpEF). However, it is unclear which HFpEF phenotypes are affected by AF in terms of long-term clinical outcomes because HFpEF is a heterogeneous syndrome with comorbidities such as coronary artery disease (CAD). In this study we determined the differential prognostic significance of AF in HFpEF patients according to CAD status.Methods and Results:Data for 408 hospitalized HFpEF patients enrolled in the Japanese Heart Failure Syndrome with Preserved Ejection Fraction Nationwide Multicenter Registry were analyzed. Patients were divided into 4 groups according to the presence of AF and CAD. The primary outcome was the composite of all-cause death and HF rehospitalization. The incidence of adverse events was higher in the AF–non-CAD than non-AF–non-CAD group (P=0.004). On multivariable Cox regression analysis with prespecified confounders, AF–non-CAD was significantly associated with an increased risk of adverse events than non-AF–non-CAD (adjusted HR, 1.91; 95% CI: 1.02–3.92) regardless of the type of AF. In contrast, risk was comparable between the AF–CAD and non-AF–CAD groups (adjusted HR, 1.24; 95% CI: 0.64–2.47).Conclusions:In HFpEF patients without CAD, AF was independently related to adverse events, indicating that intensive management of AF would have more beneficial effects particularly in HFpEF patients without CAD.

著者

富田 勉 菊池 賢

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.92, no.5, pp.670-677, 2018-09-20 (Released:2019-12-01)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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感染症の予防,流行の拡大防止に手洗いやうがいの慣行が推奨され,一般家庭用に多くの消毒剤入りの手洗い剤,うがい剤が発売されているが,これらの製品の病原体に対する殺菌不活化作用の検証はあまりなされていない.本研究ではこれらの製品の病原体に対する殺菌不活化作用を比較検討した.試験に用いた病原細菌はMRSA,O157,ウイルスはインフルエンザA,ノロウイルス代替のネコカリシウイルスで,各種製品の試験液と病原体液を手洗い剤については5:5 で,またうがい剤については9:1 で混和して15 秒間反応させ,反応の前後で生菌数またはウイルス感染力価の減少を希釈平板法,プラーク法で測定した.ポビドンヨードまたは酸性エタノールを成分とする製品が,どの細菌,ウイルスに対しても4 Log10 を超える高い減少値を示した.一方で次亜塩素酸系製品,通常の消毒用エタノール製品はネコカリシウイルスに対し,試験液と病原体の5:5 混合の場合,ほとんど効果がみられなかった.一方,混合比率を9:1 とし,共存する培地成分を排除したところ,強い殺菌不活化作用が確認でき,試験方法により,結果が大きく異なることがわかった.実際の使用状況を反映した条件下で確実な殺菌不活化作用を有する製剤は,感染症予防に有用であると考えられた.

出版者

赤松市太郎

巻号頁・発行日

1888

著者

中川柳涯 編

出版者

日吉堂

巻号頁・発行日

1905

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.39, no.7, pp.475-481, 2001-07-25 (Released:2009-05-25)

被引用文献数

1 1

著者

小川 浩三

出版者

桐蔭法学会

雑誌

桐蔭法学 = Toin Law Review (ISSN:13413791)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.19-39, 2019-03-25

著者

松永 寿人 三戸 宏典 山西 恭輔 林田 和久

出版者

日本生物学的精神医学会

雑誌

日本生物学的精神医学会誌 (ISSN:21866619)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.3-10, 2013 (Released:2017-02-16)

参考文献数

34

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現在OCDに対する治療では,選択的セロトニン再取り込み阻害薬(SSRI)などの薬物療法,曝露反応妨害法を主とした認知行動療法(CBT)が中心である。SSRI抵抗性の場合の(非定型)抗精神病薬の付加的投与を含め,有効性が確立されている全ての治療オプションを用いても,十分な改善が得られなければ難治性と判定される。さらにOCD患者では,5 ~ 10年後など長期的予後での寛解率は 50%程度とされ,再発も多く,これらの対応が今後の課題となる。まずは現行の薬物やCBTを見直し,最適化を図ると伴に,標準化を進めるべきである。そして認知療法や入院を含め,個々に応じた治療選択を行い,さらに精神病理や認知,環境など,難治性に関わる臨床像や病態を多角的に検討して,その定義を明確化する必要がある。しかしOCDでは,生物学的病態の多様性が想定され,新たな治療アプローチの開発も期待される。加えて,発症早期の治療介入が重要であり,社会的啓発も有効な対策となろう。

出版者

小学館

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, 1973-05