著者

古川 秀比古 水島 昭二

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.20, no.10, pp.663-672, 1982-10-25 (Released:2009-05-25)

参考文献数

16

著者

小笠原 弘幸

出版者

一般社団法人 日本オリエント学会

雑誌

オリエント (ISSN:00305219)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.208-222, 2005-09-30 (Released:2010-03-12)

参考文献数

56

著者

三木 武寛 大林 由美子 目黒 敬一郎 岡本 雅之 岩崎 昭憲 小川 尊明 三宅 実

出版者

日本小児口腔外科学会

雑誌

小児口腔外科 (ISSN:09175261)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.105-108, 2008-12-25 (Released:2011-08-11)

参考文献数

17

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In clinical oral surgery, we often encounter cases of infants who fall down while holding a toothbrush in their mouth and receive an oral injury from a toothbrush. This particular case was that of a 5-year-old girl who accidentally injured her left buccal mucosa with a toothbrush. After the injury, she was immediately brought to the hospital by ambulance. When she arrived at our hospital, the toothbrush was still embedded in the oral wound. We examined her oral wound by computer tomography (CT). We found that the tip of the toothbrush was located in the vicinity of the left medial pterygoid muscle, and there was neither damage from the toothbrush itself nor on the maxillary artery and basal skull. We removed the toothbrush carefully under local anesthesia, and then cleaned the wound by adequate normal saline and administered antibacterial drugs (SBT/ABPC) intravenously. No serious complications were seen after the treatment.It is strongly suggested that in such a case an immediate examination be conducted by CT in order to avoid severe complications and to insure a good healing process.

著者

荒牧 草平

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.85-97, 2018-04-30 (Released:2019-04-30)

参考文献数

25

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子どもに対する親の教育期待は,親の社会経済的地位と子どもの学歴を媒介する,重要な要因とみなされてきた.一方,近年の研究は,子どもの学歴に対し,親だけでなく,祖父母やオジオバといった拡大家族の学歴も関連することを報告している.こうした分析結果は,回答者にとっての重要な他者である親キョウダイの学歴や態度が,回答者の教育態度の形成に関与していることを反映していると考えられる.また,これと同様の影響は,家族以外の重要な他者である,友人・知人からも受けていると予想できる.したがって,本稿では,拡大家族や友人・知人を含めた家族内外のパーソナルネットワークが,回答者の高学歴志向の形成に与える影響を明らかにすることを目的とした.小中学生の母親を対象とした質問紙調査データの分析から,1)キョウダイ,夫の親,友人・知人の学歴が本人の高学歴志向に独自の正の効果を持つこと,2)ネットワークメンバーの持つ高学歴志向が本人の高学歴志向に独自の正の効果を持つこと,3)本人や夫の階層要因は直接的な効果を持たないことなどが明らかとなった.最後に分析結果の意味について階層論とネットワーク論の観点から考察を行った.

著者

葛西 美恵

出版者

一般社団法人 日本医療・病院管理学会

雑誌

日本医療・病院管理学会誌 (ISSN:1882594X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.211-219, 2011 (Released:2011-11-23)

参考文献数

22

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英国では,医薬品を含む医療技術の評価に経済分析を導入し,標準的な治療や処方の提供に活かす取り組みがなされている。NICE(National Institute for Health and Clinical Excellence)と呼ばれる公的機関がその中心的な役割を担い,医薬品等の償還の是非をガイダンスの形で提言してきた。しかしNICEガイダンスにより医薬品等の使用が制限された結果,国民の反発は増大したことから,2008年頃から保健省は,使用が制限された医薬品の一部が実質的に使用できるよう,補完する政策を次々と施行してきた。NICEは医療経済評価の手法を忠実に政策利用したにもかかわらず,このような政治的解決策を導入しなければならなかったその要因は何が考えられるであろうか。本稿では,英国NICEの役割とその変遷を概説するとともに,経済評価を日本で政策利用する際の課題について考察を行う。

著者

下川 尚子

出版者

一般社団法人 日本小児神経学会

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.50, no.6, pp.413-417, 2018 (Released:2018-12-08)

参考文献数

12

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小児における軽症頭部外傷は 「よく見られる疾患」 で, 一般臨床医は日常的に頭部CTを撮像する適否を決定しなければならない. 日本はCT検査装置も多く検査がすぐに行える潤沢なる環境にあるが, 被曝によってがんが発生するリスクは欧米に比較して日本では高いとの報告もある. これまでに頭部CT適応基準として米国のPECARN, カナダのCATCH, イギリスのCHALICE (NICE2014) が報告されている. いづれも受傷機転, 病歴, 診察所見などの複数項目を検討し, 臨床的重度頭部外傷 (clinical significant head injury) となる症例を判別するための頭部CT適応基準である. これらの基準は頭部CT撮像の適否を決める根拠となると同時に不要な放射線被曝を避けることを支持するが, 法学的視点からは家族の強い希望があれば頭部CT検査を施行することに躊躇してはならないとの意見もある. 臨床医に大切なことは, これらのアルゴリズムを参考にした医学的根拠のある頭部CT検査適否の決定と, 頭部外傷後の自宅生活上の注意点を丁寧に情報提供することと考える.

著者

稻葉 正枝

出版者

JAPANESE ASSOCIATION OF INDIAN AND BUDDHIST STUDIES

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.180-182, 1963-01-15 (Released:2011-06-08)

著者

戒能 通厚

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.52-59, 2006-01-01 (Released:2009-12-21)

参考文献数

9

著者

金野 秀敏

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.56, no.8, pp.498-505, 2013-11-01 (Released:2013-11-01)

参考文献数

31

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複雑系のモデル化や数理解析の進展と応用への期待がもたれて久しい。しかし,複雑系研究の現状や今後の可能性は適切に語られていない。本報では,複雑系数理モデルが「現実の問題を解くことがどの程度可能であると考えられるのか」を現実のシステムの実測と数理モデルとの対比を通して論ずる。まず,「複雑系の数理モデル」とは,現実のシステムをありのまま詳細を再現するものではないことを述べる。次に,複雑系数理モデルのベイズの定理に根ざしたいくつかの成功実例や,巷(ちまた)で話題になっているビッグデータ解析の諸問題との関連性にも言及する。さらに,今後の複雑系の数理モデルの可能性に言及する。

著者

鈴木 直恵 香川 幸子

出版者

一般社団法人 日本繊維製品消費科学会

雑誌

繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.155-162, 2015-02-20 (Released:2017-11-28)

参考文献数

8

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本研究の目的は,若年層女子の脚部の露出意識に着目し,脚部に関する意識や靴下に求められるデザイン性および靴下がファッションにおいて重要な位置を占める理由を明らかにすることである.アンケート調査結果から,ファッションスタイルはカジュアル系が約半数を占め,おしゃれへの関心度も非常に高いことが分かった.3割以上が日常的にミニスカートを着用し,自分の脚部の露出に関しては8割近くが気にしておらず,異性が脚部を見てもなんら抵抗も持たないことが分かった.ただ,下着が見えることには抵抗があり,また,靴下は安価であるため,コーディネートやイメージ作りが簡便に行うことができ,ファッションにおいて重要なアイテムであると認識していることが明らかになった.

著者

恩田 匠

出版者

Brewing Society of Japan

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.110, no.5, pp.306-317, 2015 (Released:2018-04-23)

参考文献数

7

被引用文献数

2

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フランス北部,ベルギーとの国境に近いシャンパーニュ地方は,寒冷な気候でワインブドウが完熟するには厳しい条件だが,逆にその条件を活かしたシャンパンは世界のスパークリングワインをリードしている。このシャンパン造りを支えるブドウの栽培方法は,厳しい自然環境のなかで先人たちの努力と試行錯誤の積み重ねによって見出されたものと言えるだろう。シャンパン醸造について研修・情報収集をされた筆者に,この地方のブドウ栽培の概要とシャンパンの品質と名声を維持するために設けられている種々のルールについて解説していただいた。

著者

森 一平

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.89, pp.5-25, 2011-12-30 (Released:2012-12-03)

参考文献数

30

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本稿は,「知っている」ということがいかなることであるのか,このことを,それが成立するための条件を問うことで,明らかにしようとするものである。この条件とは,「知っている」という記述が,状況において適切なものであるための条件である。本稿ではこの条件を,相互行為の組織のされ方のなかに見出していく。 本稿ではこの問いをとりわけ,IRE 連鎖に着目することで解いていく。IRE 連鎖は,「知識の確認」のために用いられることが知られており,そのときそれは,「知っている」ということを前景化する装置になる。この場合,IRE 連鎖の成立条件を問うことが,「知っている」ということの成立条件を問うことと重なるのである。 本稿では,「概念分析としての相互行為分析」という方針のもとで,相互行為が分析される。概念分析とは表現同士の結びつき方の分析であり,相互行為の分析も,行為の記述表現同士の結びつき方を明らかにすることによって検討することができる。この点で,概念分析と相互行為分析の方針は一致することになる。 相互行為の分析を通して明らかになるのは,「知っている」ということが,「知らない」ことの可能性を条件として,初めて成立する現象であるということである。「知らない」ことの可能性は,さまざまな実践的課題に導かれながら,多様なあり方で現出することで,「知っている」という言語ゲームを多重的に構成している。

著者

新藤 充

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会 第44回日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

pp.S17-5, 2017 (Released:2018-03-29)

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インドネシアでかつて生産されていた発酵食品、テンペボンクレックは時として重篤な食中毒事故を引き起こした。ボンクレキン酸(BKA)はBurkholderia Cocovenenansからその原因毒素として単離、構造決定された小分子である。BKAはミトコンドリアの膜タンパク質であるアデニンヌクレオチド輸送担体(ANT)に強く結合し、その機能を阻害することでATPの放出を抑制することが知られている。近年、BKAがミトコンドリア内膜の透過性遷移を阻害し細胞死を抑制することも報告され、バイオツールとして重要な化合物となっている。しかしバクテリアからの生産量が少なく、純粋なBKAの供給量がきわめて少ないことから、詳細な生物作用に関しては断片的な報告しかなされていない。そこで我々はBKAの効率的かつ実践的な新規合成法を検討し、3つのフラグメントを各々合成し最終段階で結合させる収束型全合成に成功した。この合成BKAを用いて細胞死抑制活性に関する細胞試験の実験系を確立し、さらにこの合成法を基盤として構造活性相関研究を行い、3つのカルボン酸が炭素鎖の適切な位置に配置されていることが生物活性発現に重要であることを明らかにした。しかしこの全合成法は効率的とはいえ30工程強を要することから、大量供給には工程数の削減が必須である。そこで化学構造の単純化を考え、半分以下の工程数で合成でき十分な活性を示す誘導体を合成することに成功した。安価で大量合成可能なANT阻害剤の開発の可能性が拓かれたと考えている。これら合成BKAを分子生物学者へ供与することにより、PPARγの選択的活性化作用やWarburg効果によるがん細胞特異的な細胞障害作用などBKAの生物活性に関する興味深い新知見も得られている。本シンポジウムでは有機合成屋がこういった毒性学に関わっている姿をご紹介したい。

著者

清水 大貴 小泉 大一

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 73.2 (ISSN:21890803)

巻号頁・発行日

pp.2054, 2018 (Released:2019-10-28)

著者

八木 國夫

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.3, no.9, pp.50-51, 1998-09-01 (Released:2009-12-21)

著者

河瀬 絢子 崔 庭瑞 泉澤 恵 日比野 治雄 小山 慎一

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究 (ISSN:09108173)

巻号頁・発行日

vol.63, no.6, pp.6_37-6_46, 2017-03-31 (Released:2017-05-10)

参考文献数

24

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近年,OTC医薬品の利用が促進されているが,消費者は外箱記載情報をあまり読んでいないことが指摘されている。本研究では,このような消費者行動に対する文化的影響の有無について検討するため,日本人消費者とアメリカ人消費者のOTC医薬品選択時の視線を比較した。日本人・アメリカ人被験者は,3種類の日本製およびアメリカ製OTC医薬品外箱の中から最も購入したいと思った1品をそれぞれ選択した。課題遂行中,「製品名」,「成分」,「使用上の注意」などの10の外箱記載項目に対する視点の停留時間が計測された。その結果,日本人被験者は「製品名」,「キャッチコピー」を長時間注視し,アメリカ人被験者は「成分」を長時間注視していた。したがって,日本人被験者はアメリカ人被験者よりも「成分」等のリスク情報をあまり読んでいない傾向がみられた。以上の結果から日本人・アメリカ人被験者間で注視方法の違いがみられた背景には文化的な影響があり,OTC医薬品選択時の行動傾向にも現れていることが示唆された。

著者

Jürgen ASCHOFF Ursula GERECKE Rütger WEVER

出版者

THE PHYSIOLOGICAL SOCIETY OF JAPAN

雑誌

The Japanese Journal of Physiology (ISSN:0021521X)

巻号頁・発行日

vol.17, no.4, pp.450-457, 1967-08-15 (Released:2011-06-07)

参考文献数

14

被引用文献数

109 173

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Fifty human sub jects have been kept in an underground bunker in conditions of continuous illumination, each in complete isolation and without any time-telling device. Rectal temperature was recorded continuously by means of an electric thermometer, and urine samples, collected in intervals of the subjects own choice, were analyzed for excretion of water, sodium, calcium and potassium. Several systems of electric contacts served to survey the subjects general activities. All subjects showed free-running circadian rhythms, the average periods of wakefulness and sleep ranging from 23.9 to 50.0 hours. 36 subjects remained internally synchronized during the whole experiment. In 5 cases, the rhythm of activity and the rhythms of vegetative functions were synchronized in a 1: 2-ratio for parts of the experiment. 9 subjects showed different circadian frequencies in activity and in body temperature; in two of these subjects, desynchronization started immediately after being enclosed in the bunker, in the remaining 7 subjects after 9 to 23 days of confinement.

著者

中川 雅之

出版者

一般社団法人 電気設備学会

雑誌

電気設備学会誌 (ISSN:09100350)

巻号頁・発行日

vol.29, no.10, pp.812-817, 2009-10-10 (Released:2014-10-27)

著者

Shiho Amagasa Shigeru Inoue Shigekazu Ukawa Sachiko Sasaki Koshi Nakamura Aya Yoshimura Aya Tanaka Takashi Kimura Takafumi Nakagawa Akihiro Imae Ding Ding Hiroyuki Kikuchi Akiko Tamakoshi

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

pp.JE20200185, (Released:2020-08-08)

参考文献数

51

被引用文献数

9

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BackgroundPrevious research has established that women accumulate less moderate-to-vigorous physical activity (MVPA) than men. To date, however, little is known about the gender differences in device-based activity patterns of sedentary behavior (SB) and light-intensity physical activity (LPA). We aimed to compare time spent in SB and different intensities of physical activity taking into account of co-dependence of time use domains.MethodsThis cross-sectional study was conducted in Suttu town, Hokkaido, Japan. Data were analyzed from 634 Japanese adults (278 men, aged 19-92 years) who provided valid accelerometer (HJA-750C) data. Gender differences in activity behavior patterns were tested by multivariate analysis of covariance (MANCOVA) based on isometric log-ratio transformations of time use, adjusting for age. We also developed bootstrap percentile confidence intervals (CI) to support the interpretation of which behavior differed between genders.ResultsOverall, participants had percent time spent in SB, LPA, MVPA during wearing time (mean 14.8 hours) corresponding to 53.9%, 41.7%, and 4.4%, respectively. Activity behavior patterns differed significantly between genders after controlling for time spent in all activities. Women spent relatively 13.3% (CI: 9.9, 15.9) less time in SB and 19.8% (CI: 14.9, 24.6) more time in LPA compared to men. The difference of time spent in MVPA was not statistically significant.ConclusionsIn contrast with previous studies, our findings suggest that Japanese women are more physically active than men when all intensities of activities are considered. Given the health benefits of LPA, evaluating only MVPA may disproportionately underestimate the level of physical activity of women.

著者

吉田 英機

出版者

社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.73, no.11, pp.1416-1421, 1982-11-20 (Released:2010-07-23)

参考文献数

13

被引用文献数

2 1

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1976年11月から1978年11月までのほぼ2年間に126例の結婚前青年期における医学生の精液所見について検討した. 精液量は3.0±0.9ml (me an±SD, 以下同様), 精子濃度は azoospermia が1例あつたためその例を除外した125例の測定平均値は106±50million/ml総精子数は313±165million/semen であり, 運動率は62±12%, エオジン活性率は80±8%, 奇型率はメチレンブルーによる単染色による測定であるが11±2%であつた. また総運動精子数は, 192±111million/mlであつた. さらに幼小児期の流行性耳下腺炎の既往を有する群と既往のない群との精子濃度および総精子数の比較では両群に何ら差は認められなかつた.一方9例について1977年12月から1978年11月の一年間に亘りほぼ継続的に精液の提供をうけ, 精液所見の季節的変動について検討したところ, 精液量, 運動率, エオジン活性率および奇形率には著明な変動は見られなかつたが, 精子濃度は6月と7月の夏期に著明に低下し, 9月と10月の秋期に増加し, 総精子数および総運動精子数も同様の傾向を認め, ヒトにおいても精子濃度には季節的変動の存在することが強く示唆された.