著者

藤井 幸治 高橋 直樹 熊本 幸司 松本 英一 高橋 幸二 宮原 成樹 楠田 司 村林 紘二

出版者

日本腹部救急医学会

雑誌

日本腹部救急医学会雑誌 (ISSN:13402242)

巻号頁・発行日

vol.28, no.6, pp.833-837, 2008-09-30 (Released:2008-11-05)

参考文献数

19

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58歳,男性。散弾銃が至近距離から患者の左腰部に命中し,受傷約2.5時間後に当院に搬送された。顔面蒼白であるも意識清明。血圧130/70mmHg,脈拍66/minであった。左腰部に径4cmの射入口を,右側腹部に4ヵ所の射出口と2個の弾丸を認めた。L2以下の知覚鈍麻と下半身麻痺を認めた。CTにて左腰部から右側腹部に銃創を認め,弾丸貫通による腰椎粉砕骨折,さらに腹腔内に腹水およびfree airを認めた。救急搬送約80分後に緊急開腹術を施行した。十二指腸下行脚に1ヵ所,回腸に5ヵ所の穿孔部を認め,回結腸動脈が断裂していた。腰椎を貫通した弾丸は下大静脈と右尿管の間を通過しており大血管損傷は免れていた。回盲部切除,十二指腸穿孔部閉鎖,胃空腸バイパス,腹腔内洗浄ドレナージ術を施行し,皮下の弾丸を2個摘出後,左腰部射入口を洗浄,閉創した。下半身麻痺のため,術後33日目にリハビリ目的に整形外科に転科となった。

著者

影浦 亮平

出版者

国際言語文化学会

雑誌

国際言語文化 = International Language and Culture

巻号頁・発行日

no.1, pp.19-30, 2015-03-15

著者

久保 義郎 三宅 由起子 KUBO Yoshio MIYAKE Yukiko 吉備国際大学心理学部臨床心理学科 株式会社コックス

雑誌

吉備国際大学研究紀要. 社会福祉学部 = Journal of Kibi International University, School of Social Welfare (ISSN:18836224)

巻号頁・発行日

no.21, pp.93-100, 2011-03-31

著者

福島 邦博 川崎 聡大

出版者

The Japan Society of Logopedics and Phoniatrics

雑誌

音声言語医学 (ISSN:00302813)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.1-6, 2008-01-20 (Released:2010-06-22)

参考文献数

16

被引用文献数

8 1

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聴覚情報処理障害 (Auditory Processing Disorder: APD) とは, 末梢聴力には明白な難聴を呈さないが, 中枢性聴覚情報処理の困難さによって難聴に似た症状を呈する状態である.しかし, APDの疾患概念は比較的新しく, 臨床場面での具体的な診断および介入方法には若干の混乱も見受けられる.本稿では, 自験例のAPD症例について報告し, この疾患の診断を中心に概念と介入方法についても概説する.提示した症例は, 初診時11歳8ヵ月の女児で, 騒音下で会話が聴き取れないことを主訴とし本院来院となった.画像所見では, 両側側頭葉後部内側の局所脳血流量の低下を認め, DLTでは単音節, 単語とも正答率の有意な低下と顕著なREA傾向を認めた.CSTではS/N 0 dBで受聴困難であった.APDの診断のために, 他疾患の除外診断と画像診断, 聴覚的検査を併用することが必須であるが, 日本語の特性に根差した診断および介入方法を確立するためには, 今後の研究の進展が望まれる.

著者

武井 成実

出版者

成城大学常民文化研究会

雑誌

常民文化 = Jomin bunka (ISSN:03888908)

巻号頁・発行日

no.40, pp.41-79, 2017-03

著者

大堺 利行

出版者

The Polarographic Society of Japan

雑誌

Review of Polarography (ISSN:00346691)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.1-2, 2018-05-08 (Released:2018-05-23)

著者

モータシツプ雑誌社 編

出版者

モーターシツプ雑誌社

巻号頁・発行日

vol.昭和11年版, 1935

著者

島田巽 著

出版者

朝日新聞社

巻号頁・発行日

1942

出版者

世界童話大系刊行会

巻号頁・発行日

vol.第10巻(印度篇), 1925

出版者

内閣官報局

巻号頁・発行日

vol.明治13年, 1912

著者

徐 勝 大久保 史郎 中島 茂樹 市川 正人 松宮 孝明 生田 勝義 水島 朝穂 豊下 楢彦

出版者

立命館大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2002

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各年度の研究成果については、すでに報告済みである。2002年度、科研の第1回日韓共同研究(10月、ソウル法科大学)では「21世紀東アジア平和・安全保障情勢の変化と日韓の安全保障・治安法制の構造」の主題で、韓国の軍事主義と人権(韓寅燮・ソウル法科大)など、6本の報告がなされ、38度線一帯などの視察、韓国国防大学校で「韓国の安全保障」懇談会も行った。2003年2月の第2回日韓共同研究(立命館大学)として『有事法制と国家緊急権に関する新考察』の主題で、「韓国の現代憲政史における国家緊急権」宋石允(梨花女子大学)など5本の報告がなされた。また、続いて行われた立命館大学国際シンポジウム「21世紀北東アジア平和構築と地域協力--新たな情勢と日本の役割-」の第3セッションを担当し、張達重(ソウル大政治学科)「朝鮮半島安保と日本の役割」など4本が報告された。科研と関連して学内研究会を10回にわたって行った。2003年度、第3回日韓共同研究(沖縄、6月20日〜23日)では「米軍と日韓の安全保障・人権」をテーマに、「韓米相互防衛条約-同盟か?隷属か?」(崔哲榮・大邱大学)など8本の報告が行われた。第4回日韓共同研究(ソウル大学校、10月24日〜26日)は「現代韓国の治安法-警察・情報機関」をテーマに、韓国の大法院と大検察庁を訪問し、研究会では、「議会による秘密情報機関統制:ドイツ、米国、韓国における現実を中心に」(李桂洙・蔚山大学校)など6本の報告が行われた。その他、科研と関連して3回の学内研究会が行われた。2004度には、第5回の日韓共同研究(7月・早稲田大学)そこで、鄭〓基「韓国における民族国家の形成と慰霊空間-国立墓地を中心に-」など11本の報告が行われた。その成果としては、主要論文から『法学セミナー』や「『立命館法学』に掲載された他、3年間にわたる科研基盤研究(A)『現代韓国の安全保障と治安法制の実証的研究』総計36本の論文・分析のうちから14本を『現代韓国の安全保障と治安法制』(法律文化社、2006年3月)として刊行した。

著者

大野 はな恵

出版者

日本音楽教育学会

雑誌

音楽教育学 (ISSN:02896907)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.1-12, 2017 (Released:2018-08-31)

参考文献数

26

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古楽復興運動の影響を受け, バロック声楽作品の歌唱やそれを専門とする歌手は「バロック歌唱」, 「バロック歌手」と呼ばれるようになった。その人気を受けて, 昨今では, 「メインストリームの歌手」にもバロック声楽作品を歌う機会が増えている。しかし, メインストリームの歌手が書物から実践上での指針を得ることは難しい。本研究では, メインストリームの歌手がバロック声楽作品を歌う上で留意すべき諸点を, メインストリームの歌手とバロック歌手を対象とした質問紙調査と, 著名なバロック歌手へのインタビューによって浮かび上がらせた。すなわち, ヴィブラートや音色, 音量といった具体的項目において両者の認識は大きく異なっていた。また, バロック歌手は, 音色, 音量, ヴィブラートを自在かつ器用にコントロールする能力を「バロック歌唱」に求めており, これらの要素は現在の「バロック歌唱」を特徴づけるものである。

著者

竹内 やよい 遠山 弘法 吉川 徹朗 岡本 遼太郎 井手 玲子 角谷 拓 小出 大 西廣 淳 小熊 宏之 日浦 勉 中静 透

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.109, 2022 (Released:2022-10-22)

参考文献数

278

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人新世の大加速とも呼ばれる気候変動の時代において、気候変動影響の顕在化、自然災害の激甚化・頻発化、COVID-19の世界的流行などの地球規模の問題が増大している。国際社会では、これらの問題は生態系の劣化や生物多様性の損失が要因であること、そして社会経済にも多大な損害を与える大きなリスクであることが共通の認識となりつつある。そのような状況を反映し、陸域生態系の多面的な機能を活用することで、低いコストで環境・社会・経済に便益をもたらし、社会が抱える複数の課題の解決に貢献する「自然を基盤とした解決策」という新しい概念に大きな期待が寄せられている。この解決策への社会的なニーズの高まりは、生態学が長年取り組んできた生物多様性や生態系の保全に関する課題を超えて、生態学が生物多様性や生態系が豊かな人間社会を継続し発展させる知的基盤となることや、生態学の社会的有用性を示す機会である。そこで本稿では、気候変動時代における「自然を基盤とした解決策」の実践に向けた生態学研究の方向づけを目的とし、陸域生態系の活用に対する社会的なニーズの現状を概観する。その上で、「自然を基盤とした解決策」の鍵となる陸域生態系の生物多様性や生態系機能に関する知見を整理して課題を抽出し、これらを踏まえて今後の生態学研究の方向性を具体的に示す。まず、現象の基礎的な理解という観点からは、生物多様性を含む陸域生態系と気候システムや社会システムとの相互関係性を含めた包括的な気候変動影響のメカニズムの解明と、予測・評価のためのプロセスモデルの高度化を進めること、そして同時に、陸域生態系と生物多様性の変化を示すための効果的なモニタリングと情報基盤の強化を行い、データや分析結果を社会に還元するフレームワークを構築することが優先事項である。より実践的な観点からは、「自然を基盤とした解決策」の実装や社会変革などにおいて共通の目標をもつ他分野との学際研究を積極的に行うことにより、実装における目的間のトレードオフを示すこと、健康・福祉の課題や生産・消費システムの中での陸域生態系や生物多様性への影響や役割を示すことなどが優先事項となる。気候変動に代表される不確実性の高い環境下で、効果的な「自然を基盤とした解決策」の実施ためには、その科学的基盤となる生態学の知見とツールは不可欠であり、またその実装を通じた社会変革への道筋においても生態学の貢献が期待されている。

著者

山田 悟史 吉川 優矢 大山 智基 大内 宏友 及川 清昭

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.78, no.692, pp.2163-2172, 2013-10-30 (Released:2014-07-10)

参考文献数

19

被引用文献数

6 5

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This study aims to construct a visualization method for understanding the effects of a helicopter emergency medical service. The effects will be calculated for the time that elapses before medical action is initiated. To calculate the elapsed time, the distance between each points will be measured using a geographic information system while considering geographical factors. The effects will also be investigated from visual and quantitative perspectives while considering the population of the study area. The proposed method will be examined from the viewpoints of the rendezvous point and emergency hospital acting as helicopter bases.

著者

塚本 浩司

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.75, no.9, pp.584-586, 2020-09-05 (Released:2020-11-18)

参考文献数

28

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歴史の小径運動の第2法則はいつから運動方程式となったか?――19世紀英国の物理教科書にみる力学概念の変遷

出版者

The Robotics Society of Japan

雑誌

Journal of the Robotics Society of Japan (ISSN:18847145)

巻号頁・発行日

vol.12, no.3, pp.368-388, 1994-04-15 (Released:2010-08-25)

著者

佐藤 慶二郎 穴山 万理子 住 昌彦 小林 光

出版者

一般社団法人 日本血液学会

雑誌

臨床血液 (ISSN:04851439)

巻号頁・発行日

vol.62, no.12, pp.1688-1693, 2021 (Released:2022-01-13)

参考文献数

15

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症例は95歳男性。2回目のBNT162b2 mRNA COVID-19ワクチン接種後2日目より全身皮下出血や下血が出現した。接種後4日目に血小板減少,D-dimer軽度高値,Helicobacter pylori(H. pylori)IgG抗体陽性,抗リン脂質抗体陽性が認められた。血栓症を疑う身体症状は認めず,新規発症の免疫性血小板減少症(immune thrombocytopenia, ITP)と診断し,0.5 mg/kgのprednisoloneと免疫グロブリン療法(intravenous immunoglobulin, IVIG)0.4 g/kg/dayを開始し,翌日より血小板が改善傾向となった。3ヶ月経過時点で寛解を維持している。SARS-CoV-2ワクチン接種後の血小板減少の鑑別は,ITP以外に,血栓性血小板減少性紫斑病や新規疾患概念であるワクチン誘発性免疫性血栓性血小板減少症など多岐にわたる。さらに自験例では抗リン脂質抗体関連血小板減少症やH. pylori関連ITPの可能性も考えられた。SARS-CoV-2ワクチン接種後の新規発症ITPの報告は増加傾向にあり,その多くがステロイドやIVIGに速やかに反応する。適切な鑑別疾患に基づいた症例の蓄積がSARS-CoV-2ワクチン後に出現する血小板減少症の対策に重要と考えられた。

著者

佐藤 陽子

出版者

東亜大学

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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多くの哺乳類において、精細胞はその発生課程で体細胞より2℃から7℃温度の低い条件下ではじめて正常な分化及び増殖をすることが知られている。哺乳類において腹腔内に精巣が留まる停留精巣では、多くの動物で陰嚢と比較し精巣温度の上昇によるストレスのため、精子形成異常を示すと考えられているが、その詳細な仕組みは不明である。一方、ゾウや単孔類の精巣は停留精巣であるにも関わらず、正常な精子形成を示す特異的な動物である。今迄にゾウの精細胞及び体細胞への熱ストレスの影響を検討するため、ゾウの精巣組織断片の培養系及びゾウの初代繊維芽細胞の培養下で人為的な熱ストレス存在下での熱ストレス関連蛋白質の検討を行い、ゾウ精巣では、他の動物とは異なる仕組みにより精細胞が保護されている可能性、増殖と分化誘導の可能性を示して来た。今回、今迄の解析で得られた人為的な熱ストレス下で他の動物と異なる発現を行う熱ストレス関連蛋白質に注目し、通常のゾウ精巣での発現を解析した。解析の結果、人為的な熱ストレス下ではなくとも、人為的熱ストレスで誘導可能な熱ストレス蛋白質をゾウ精巣では体内で通常に発現しており、これらの熱ストレス蛋白質の発現動態は、ゾウ精巣では他の動物と比較して局在や発現量が異なる事が明らかとなった。特に、HSP90Aはゾウ精巣組織培養下での人為的な熱ストレスでは一番はじめに誘導される物質であり、発現が熱ストレスと対応しているとすれば、体内の精巣間質では、精細管内と比較して温度が高い可能性も考えられる。またゾウ精巣では、体内で通常にミトコンドリアシャペロンであるHSP60の発現が強く見られATP5Aの発現が高かったことから、ミトコンドリアを構成する蛋白質を熱ストレスから守り、ミトコンドリアの呼吸活性を上昇させ、ゾウ停留精巣内での精子形成状態に寄与している可能性が考えられた。

著者

辛島 裕士

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.308-317, 2017-10-25 (Released:2017-11-08)

参考文献数

39

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transient receptor potential(TRP)チャネルは,さまざまな部位に発現し,多岐にわたる生体機能に関与する.そのうち,一次求心性侵害受容線維終末に発現が多くみられるTRPA1は,痛みに関係するチャネルとして研究が進んでいる.TRPA1は,多様な外因性の刺激物質によって活性化されて急性痛を起こすだけでなく,炎症に関与する内因性物質によっても活性化される.さらに炎症時には発現量の増加や,細胞表面への移動がみられることより,TRPA1は炎症性疼痛にも大きく関与する可能性が考えられている.TRPA1チャネル活性化による炎症性疼痛の増強は,臨床でよく用いられている麻酔薬でも認められることが報告されており留意する必要がある.最近,TRPA1の発現は,一次求心性線維の末梢側だけでなく中枢側にもみられ,中枢側でのTRPA1チャネル活性化は発痛ではなく,逆に鎮痛となる可能性が示された.このことも考慮に入れたうえで,TRPA1をターゲットにした鎮痛薬創薬に期待したい.

著者

津田 恭充

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第84回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.PC-151, 2020-09-08 (Released:2021-12-08)

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自分を指すときに一人称単数代名詞の代わりに自分の名前を使うことがある。これはイレイズム(illeism)と呼ばれ幼児期では一般的な現象である。青年期以降では,欧米では名声をもった人物(特に男性)が公的場面でまれにイレイズムを使用する程度であるが,日本では女性が私的場面で頻繁に用いる。また,欧米ではフルネームやラストネームを用いるが,日本では主にファーストネームを用いるという違いがある。こうした特徴をもった現象を表す述語はないため,ここではこれをファーストネームイレイズム(以下,FMIと略す)と呼ぶことにする。本研究ではFMIは自己愛を反映していると仮定した。研究参加者は175名の女子大学生で,顕在的自尊心(山本ら,1982),潜在的自尊心(Single-Target IAT; Karpinski & Steinman, 2006),日常会話で最も頻繁に使う自称詞を測定した。Jordan, et al.(2003)にならって顕在・潜在的自尊心の高低を組み合わせて4群を設け,FMI使用者の割合を比較した。残差分析の結果,潜在的自尊心低・顕在的自尊心高群(自己愛的とされる群)ではFMI使用者の割合が有意に高かった(p<.001)。つまり,仮説は支持された。心理学的および言語学的観点から考察を行った。