著者

谷川 紘平 原田 史子 島川 博光

出版者

FIT(電子情報通信学会・情報処理学会)運営委員会

雑誌

情報科学技術フォーラム講演論文集

巻号頁・発行日

vol.9, no.3, pp.111-114, 2010-08-20

著者

桑原 五郎

出版者

東京大学理学部

雑誌

東京大学 理学部廣報

巻号頁・発行日

vol.6, no.4, pp.7-8, 1974-04-10

著者

田畑 治

出版者

愛知学院大学

雑誌

愛知学院大学論叢. 心身科学部紀要 (ISSN:18805655)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.77-87, 2008-03

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本調査研究は,5・17に大学キャンパス近辺で発生した発砲立てこもり事件に伴う,学生の生活状況,通学の不便さ,心身の調・不調の認知とそれらへの対応,さらに大学がとった臨時休講措置に対する要望などについてのアンケート調査(項目数22項目)を実施した.調査への参加者は,(1)群:日進キャンパスの「臨床心理学」受講学生N=100,(2)群:楠元キャンパスの「臨床心理学」受講学生N=148であった.調査時期は,事件発生から4〜7日後であった.結果は,(1)群が(2)群に比べて,全ての項目に0.1%〜5%水準で有意差が見られた.(1)群は,生活状況に不自由・不都合,通学への不便さ,心身の不調(食欲不振,睡眠不調,不安など)を経験したことが判明した.また事件熟知の手段に,友人間の対話や携帯電話での連絡,大学のWeb Campus掲示板,テレビのニュース報道などで知ったことが判明した。"こころの問題"は,概して深刻な問題は伺えなかったが,今後さらに追跡的に調査をすることが指摘された.

著者

不破 麻紀子 筒井 淳也

出版者

Japan Society of Family Sociology

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.52-63, 2010

被引用文献数

10

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夫婦間の家事分担は,収入や時間的制約の差を考慮に入れても,実際の家事の多くを妻が担っているという不公平な状態になっている。それにもかかわらず妻側の不公平感は高くなく,こういった状態は経済的・時間的要因では説明ができない。これに対してジェンダー理論では妻の伝統的性別役割分業意識が強い場合は不公平感が弱いという説明を行ってきた。本論文ではこれに加え,特定の家事分担状態が不公平であるかどうかの判断基準には,社会的環境の影響も強く働いていると予測する。つまり自分が属している社会の分担水準が公平の判断基準となり,それが自分の家事分担の不公平感に影響していることが考えられる。家事分担と不公平感に関する国際比較データから,妻の家事分担比率が高い国,性別役割分業意識が強い国では,実際に妻の家事負担が大きく,また,妻が長時間働いていたり,高学歴であっても,不公平感をもちにくいということが明らかになった。

著者

大勝 裕史

出版者

千葉商科大学国府台学会

雑誌

千葉商大紀要 (ISSN:03854566)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.211-213, 2021-11-30

著者

茶圓 直人 Chaen Naoto

出版者

大阪大学大学院言語文化研究科日本語・日本文化専攻

雑誌

日本語・日本文化研究 (ISSN:09182233)

巻号頁・発行日

no.31, pp.88-101, 2021-12-01

著者

武内 大

出版者

ミュー

雑誌

フィルカル : philosophy & culture : 分析哲学と文化をつなぐ

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.226-247, 2021-12-25

著者

窪薗 晴夫

出版者

日本音声学会

雑誌

音声研究 (ISSN:13428675)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.5-15, 1998-04-30

被引用文献数

3 16

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Trubetzkoy (1958/69) proposed that natural languages fall into two groups, mora-counting and syllable-counting languages, according to the smallest prosodic unit used in that language. Japanese has been classified as a mora language, whereas English is labeled a syllable language. This proposal has been taken for granted over the decades and has been interpreted as suggesting that the mora and the syllable are mutually exclusive within a single prosodic system. This paper challenges this interpretation by demonstrating that at least one major role which the mora plays in Japanese is observed in syllable- based languages as well and, moreover, that the syllable plays a pivotal role in a wide range of linguistic phenomena in the putatively mora-based system of (Tokyo) Japanese.

著者

鈴木 信吾

出版者

東京音楽大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:02861518)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.103-117, 2001-12-20

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On considere generalement, du point de vue de la typologie linguistique, que les langues romanes appartiennent au type SVO. Mais recemment, quelques romanistes ont essaye de demontrer, avec des preuves assez convaincantes, que le roumain est du type VSO. Dans le present article nous nous proposons de reexaminer l'ordre des mots dans la proposition principale des deux langues, en nous basant sur des phenomenes observes dans une perspective pragmatique. Pour effectuer ce reexamen, nous analyserons d'abord l'ordre utilise pour indiquer la relation grammaticale entre le S (ujet) et l'O(bjet direct) dans les deux langues. Ensuite nous essaierons d'etablir l'ordre des mots non marque dans chaque langue conformement au principe selon lequel on peut considerer une phrase comme pragmatiquement non marquee lorsqu'elle peut etre employee dans un nombre plus eleve (theoriquement infini) de contextes. Et a la fin nous confronterons notre resultat avec celui obtenu syntaxiquement dans le cadre de la typologie linguistique. Pour conclure, nous poserons que, aussi bien en italien qu'en roumain, l'ordre des mots non marque verifie sous l'angle pragmatique est SVO. Si le roumain appartient typologiquement aux langues VSO, nous supposons que c'est a partir de cette construction qu'on en edifie une autre en thematisant le S : cet ordre SVO reconstruit avec S ayant une valeur thematique devrait etre, dans la proposition principale roumaine, non marque pragmatiquement.

著者

長峯 博之

出版者

北海道大学東洋史談話会

雑誌

史朋 (ISSN:03865142)

巻号頁・発行日

no.36, pp.1-23, 2003-12

著者

武井 和人

出版者

研究と資料の会

雑誌

研究と資料 (ISSN:03898121)

巻号頁・発行日

no.84, pp.45-53, 2021

著者

吉田 容子

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO

巻号頁・発行日

no.1, pp.22-29, 2006

被引用文献数

1

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男性による女性支配システムの構造解明や,そこに発生する権力関係のあぶり出しを目指すジェンダー研究は,いまや多様な学問領域に浸透している.地理学においても,1970年代に入ると,英語圏の女性研究者たちの間から,従来の地理学研究が男性中心主義に偏ったものであるとする批判がなされるとともに,空間に刻まれた男女の非対称の権力関係,すなわちジェンダー関係をあぶり出す作業が行われるようになった.本稿ではまず,英語圏を中心としたジェンダー研究の展開を整理する.次に,日本の地理学におけるこの方面の研究をもとに,これまでの到達点を明らかにする.さらに,個人レベルの男女間に潜む権力関係に着目し,それがより大きな権力関係へと転化され空間に刻まれ,そして,またそれが,空間に映し出されていることを示すため,二つの事例をあげる.一つは,大都市圏郊外につくられた「監視空間」ともいうべき住宅地におけるジェンダー関係であり,もう一つは,1950年代に軍事基地の建設が本格化した沖縄で,米兵相手につくられた特飲街にみられるジェンダー関係である.

著者

熊谷 智博

出版者

日本感情心理学会

雑誌

エモーション・スタディーズ

巻号頁・発行日

vol.4, pp.33-38, 2019

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<p>In this paper, I examined hate speech as aggressive behavior from the perspective of social diagnosis and treatment. As the "symptom," I examined whether hate speech is aggression, what kind of psychological and social damage it causes, and what characters it has as vicarious aggression. Next, as the "cause," I examined psychological process of retaliation and its psychological reward. Finally, as the "treatment," I argued the need for social regulation of emotion, establishment of the law for hate speech, and I examined the expected effect on weakening hate speech and restoration of social order from a social psychology perspective.</p>

著者

池田 毅

出版者

立教大学

雑誌

立教経済学研究 (ISSN:00355356)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.33-50, 2010-01-20

著者

早田 由美子

出版者

甲子園短期大学

雑誌

甲子園短期大学紀要 (ISSN:0912506X)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.A45-A54, 1995-02-25

著者

梅田 カズヒコ

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネスassocie (ISSN:13472844)

巻号頁・発行日

vol.9, no.19, pp.38-43, 2010-12-07

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日本初の「かたづけ士」こと、小松易さん。これまでに約2000人の人の部屋と机を片づけてきた。そんな小松さんのマンツーマン指導を、整理下手の編集プロダクション社長が約1カ月みっちり受けた。悪戦苦闘の実体験から分かった基本セオリーと実践のツボを紹介する。 アソシエ編集部のOさんから「仕事部屋を片づける体験記なんて、書きませんか」と持ちかけられたのは9月初旬。

著者

松尾 英輔

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.151-164, 1982

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本稿は,奄美大島における在来ネギ属野菜の伝統的な識別と呼称,ならびにそれらの変容の実態を明らかにし,主として九州本土からの文化の流入とその影響について検討した.在来ネギ属野菜は,'ビラ'(ニラ),'ガッキョ'(ラッキョウ),'フィル'(ニンニク),'ヌィビル'(ノビル),'キビラ'(ネギとワケギを一括)などの代表的呼称により,古くから識別されていた.江戸時代末期から明治時代にかけて,'フィル'を'ニンニク'と称し,'キビラ'を'ヌィフカ'(ネギ)と'センモト'(ワケギ)とに呼び分ける様式が九州本土から伝播して北部に定着し,徐々に島内に浸透した.やや遅れて,本土系葉ネギが導入され,冬作ネギとして普及するにつれて,その呼称'ヌィフカ'はいち早く島内全域に定着した.この結果,ネギとワケギについて,北部では本土型の識別を行なって両者を区別するが,南部では区別しない.呼称'ヌィフカ'は島内全域に普及しているが,北部ではネギを指し,南部では主に本土系葉ネギを指す。'センモト'は北部を中心に使われ,ワケギを指すが,'キビラ'は南部を中心に使われ,在来系葉ネギとワケギを指す.

著者

鶴田 智 Tsuruta Satoshi ツルタ サトシ

出版者

大阪大学大学院 人間科学研究科 対人社会心理学研究室

雑誌

対人社会心理学研究 = Japanese journal of interpersonal and social psychology (ISSN:13462857)

巻号頁・発行日

no.18, pp.173-178, 2018-03

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資料近年、インターネットやSNS上で犯罪者を誹謗中傷するなど、誰でも容易に社会的制裁を行うことができるようになった。社会的制裁とは犯罪者への非法的な制裁行為とされ、犯罪者の社会復帰の妨げとして問題視されている。法制度上の刑罰があるにも関わらず、なぜ社会的制裁が起きるのか。先行研究によれば、法的制裁(刑罰)と社会的制裁には相補的な関係性があり、法的制裁が社会的制裁を促進(または抑制する)可能性がある。本研究は、刑事事件の犯罪者に対する法的制裁と社会的制裁の相補性の検証を目的とした2つの実験を行った。その結果、客観的指標(社会的制裁の強さ、法的制裁の重さ)の影響による法的制裁と社会的制裁の相補性は確認されなかったが、主観的評価(社会的制裁の強さ認知、刑の重さ認知)において、法的制裁と社会的制裁の相補性の存在が示唆された。よって、人々の主観的評価に影響を及ぼす事で、客観的な法的制裁と社会的制裁の相補性を実現できると考えられる。社会的制裁が引き起こす問題を解決するために、今後は人々の主観的評価に影響を及ぼす要因を検討する必要がある。

著者

石垣 尚男 宮尾 克

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業医学 (ISSN:00471879)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.181-182, 1994-05-20

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装置: 左右に動く対象を識別する能力であるDynamic Visual Acuity(DVA・動体視力)の測定装置を新たに開発し,この装置で5才から92才までの826名の動体視力の加齢影響と性差を調べた.新たに開発した装置は,90°の白色円形スクリーン上をランドルト環が左から右に水平に動くものである.被検者とスクリーンの距離は1.2mである.ランドルト環の切れ目の幅は視角40'であり,視力値で0.025に相当する.ランドルト環は初速210°/sで動き,4.8°/sで自動的に減速する.被検者は顎台に顎をのせ,眼球運動のみでランドルト環を追跡し方向を識別する.被検者は切れ目の方向(上下左右)が識別できたら,直ちに方向を応答する.正しい応答の場合,検者はストップボタンを押す.識別できたときの速度がデジタルで表示される.動体視力のパラメータは,識別できた速度である.測定はこれを5回繰り返し,平均値を用いた.結果: 動体視力は男女とも5才から15才の間に急速に発達していた.とくに,5才から10才の間の発達が顕著であった.この測定では動体視力のピークは男女とも15才であった.20才以降,動体視力は加齢とともにほぼ一定比で低下していた.調査したほとんどの年齢で男性の動体視力が優れていたが,有意差があったのは5才児のみであった.生得的に男性は女性より動体視力が優れているのではないかと推測した.この調査により,動体視力は身体の発育期に発達し,成熟後は加齢とともに低下することが明らかとなった.この結果は動体視力(DVA)の加齢影響は静止視力(SVA)のそれとは全く異なるものであることを示した.

著者

十津 守宏 田中 雅章

出版者

鈴鹿大学短期大学部

雑誌

鈴鹿短期大学紀要 (ISSN:13450085)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.173-178, 2013-03-01

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最近、入学するゆとり世代の勉学姿勢にある変化を感じる。それは高等教育機関だからこそ受講できる難解な講義をできるだけ回避しようとする傾向である。つまり難解な授業内容を少しでも理解しようとする姿勢がかけているようにも思われたからだ。 そこで、本研究では宮崎アニメのジブリ作品を環境倫理教育教材として用いることを試みた。スタジオジブリの作品は単なる娯楽アニメではないと評価している。この作品は目的意識を持って視聴すれば宮崎が作品中で訴えているものが鮮明に見えてくる。それならばジブリ作品を環境学習教材として取り上げ、学生が作品中の意図を受取ることができるのかを試みた。 環境意識をどれだけ変化させたのかを測定するためにWeb アンケートを利用した。本稿ではゆとり世代のでも、アニメ教材によって環境意識の変化を述べる。