著者

共栄総業株式会社

出版者

公益社団法人日本船舶海洋工学会

雑誌

らん : 纜 (ISSN:09160981)

巻号頁・発行日

no.10, pp.19-20, 1990-12-30

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本船は,マルシェ・グループ「屋形船」事業部の新造船で,野田興業(株)で平成2年2月28日進水,4月のお花見より就航,50人乗りの小型船舶検査機構の検査による旅客船である. 大坂の蔵屋敷に出入りした各藩の大名の御座船をモデルにした屋形船で,全長16.6m,トイレも完備した宴会用の鋼製和船形の船舶である. 船名は,マルシェ・グループの社名を船名としてマルシェ丸と命名,屋形船事業部として運営にあたっている.

著者

一柳 廣孝

出版者

物語研究会

雑誌

物語研究 (ISSN:13481622)

巻号頁・発行日

no.9, pp.12-19, 2009-03-31

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In contemplating over how the recently established vindictive impression of "yuurei" (ghost) has changed during post-modern times, we shall attempt to heed to the notion of "shinrei" (spirit) as a medium. "Shinrei" was started to be applied in the context of spiritualism which was tinged by psychological and religious traces of the New Age during the "hanmon no jidai" (years of anguish/agony) in the mid thirty years of the Meiji Period. In respect of "reikon" (soul spirit) and "tamashii" (soul) that are deeply intertwined with the religious beliefs of the previous era, "shinrei"? was accepted as a new concept that wiped out earlier (former) images, in addition to being regarded as a key item concerning the debate over the actual existence of a "shinrei" from a scientific perspective. Thus, "shinrei" became the newly defined term in modern place. The main discourse in this study reflects over the expressions "shinrei" and "yuurei", especially employed from the late-Meiji era to the beginning of the Taisho period.

著者

辻 健太

出版者

早稲田大学大学院政治学研究科

雑誌

早稲田政治公法研究 (ISSN:02862492)

巻号頁・発行日

vol.104, pp.27-40, 2013-12-20

著者

柳澤 悠 井上 貴子 杉本 良男 杉本 星子 粟屋 利江 井上 貴子 杉本 良男 杉本 星子 粟屋 利江

出版者

千葉大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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本研究は、耐久消費財の浸透など消費パターンの変化が、インド農村の下層階層においても生じていること、変化は単なる物的な消費財の面に限らず、教育、宗教活動などに広がっていること、消費の変化は階層関係など社会関係の変容や下層階層の自立化によって促進されていること、またその変動は1950-60年代から徐々に生じていると推定されること、農村消費の変化が産業へ影響を及ぼしていることなどを、明らかにした。

著者

高村 光太郎[作詞]

出版者

コロムビア

巻号頁・発行日

0000

著者

竹内 瑞穂

出版者

愛知淑徳大学国文学会

雑誌

愛知淑徳大学国語国文 (ISSN:03867307)

巻号頁・発行日

no.36, pp.33-50, 2013-03

著者

牧野 幸志

出版者

摂南大学

雑誌

経営情報研究 : 摂南大学経営学部論集 (ISSN:13402617)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.19-33, 2013-09

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本研究の最終目的は,関係崩壊時の対処においてどのような方略が用いられ,それらが関係崩壊,関係維持,関係修復にどのような影響を与えるかを検討することである。本研究では,現代青年における別れ話の経験を調べ,その別れ話の経験率を明らかにする。その後,関係崩壊の場面において,別れたい側がどのような対処方略を用いているかを調べる。最後に,関係崩壊時の話し合い後の親密な関係の変化について調べる。調査参加者は大阪府内の私立大学(共学)に通う大学生148 名(男性100 名,女性48 名,平均年齢19.63 歳)であった。調査参加者の中で,恋愛経験のある大学生は約70%であり,それらの中で別れ話を経験したことのある大学生は約85 %であった。因子分析の結果,関係崩壊時に別れたい側が用いる対処方略には,7 つの因子がみられた。それらの中で,恋人非難方略は,男性よりも女性の方が使用傾向が強かった。最後に,関係崩壊時の対処方略の使用後,その話し合いにおいて,別れが成立したカップルは約70 %であった。

著者

山本 栄美子

出版者

東京大学文学部宗教学研究室

雑誌

東京大学宗教学年報 (ISSN:2896400)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.49-66, 2008-03-31

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It is commonly held that philosophers have contributed little to bioethics which had already developed to a great degree in the United States by the early 1990s. Peter Singer is one of the leaders of the practical ethics movement, and one of the most famous and influential philosophers alive. He has considered not only philosophy and ethics, which are his areas of specialisation, but also politics, economy, medical care, environment, international aid and sociobiology from his own philosophical framework following a strand of utilitarianism, and devoted himself to produce his own practical and philosophical solution about today's various problems. He also served as the first president of the Institute of International Bioethics, the chair of the Great Ape Project and an animal rights organization. Before holding many important posts, he had already inspired philosophers to participate in Bioethics in the early 1970s. The primary purpose of this article is to consider the relationship between Singer and Bioethics from the perspective of religious studies.

著者

川鍋 充範 川島 和彦 米山 隆晃

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題 (ISSN:13414534)

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.1061-1062, 2011-07-20

著者

MILNE J.

出版者

地震学会

雑誌

Transactions of the Seismological Society of Japan

巻号頁・発行日

vol.2, pp.50-96, 1880

著者

近藤 智彦 杉山 和希

出版者

北海道大学文学研究科

雑誌

北海道大学文学研究科紀要 = The Annual Report on Cultural Science (ISSN:13460277)

巻号頁・発行日

vol.142, pp.1-32, 2014-03-25

著者

椿 美智子

出版者

電気通信大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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サービス・サイエンスの考え方に基づき,学生の学習の異質性(個人差)を考慮した上での教育効果を測るためのモデルや方法論を色々な角度から提案し,実際に先生方が教育効果を分析できるシステムを開発した。具体的には,タイプ別教育・学習効果分析システム開発,学生の学習の異質性に基づく1対多の教育・学習コミュニケーションの効果とトレードオフ,T法(1)の教育効果測定のモデルへの拡張,自己調整型問題解決力向上支援システム開発,理工系大学生の就職・生涯キャリア支援システム開発,及び有用性の検証を行った。

著者

樋口 文人 伊賀 聡一郎 安村 通晃

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. HI,ヒューマンインタフェース研究会報告 (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.72, pp.49-54, 1997-05-16

被引用文献数

1

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留学生のための日本語能力支援システムをWorld Wide Web(WWW)上に構築した。インターネット・ブラウザをユーザー・インタフェースに利用したこのクライアント・サーバー・システムは,留学生が聞き取れない部分や理解しにくい個所を繰り返して学べるように録画された授業とWWWの持つマルチメディア、ハイパーテキストの機能を用いて学習するためのシステムである。学習者は教科書や参考資料など教材として使われる日本語に現れる読みの難しい漢字や文章を"ふりがな"サーバー機能を利用して読みやすくすることができる。利用者による予備評価を行い有用であるとの評価を得た。本システムの様々な利用法について議論している。

著者

猿田 佳那子

出版者

同志社女子大学

雑誌

総合文化研究所紀要 (ISSN:09100105)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.76-88, 2009-03-31

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本報は、2002 年から現在までに筆者がおこなってきた事例研究のうち、入学式、卒業式、結婚式など「ハレ」の場にふさわしい服装を求めた被服構成をとりあげるものである。各事例について、障がいの概要を述べ、衣生活上の困難を整理し、実際に行った被服構成を述べ、当事者や家族などから得た情報をもとに車椅子使用者の社会活動を支援するための被服構成の特質を考察した。その結果、被服構成に必要な技術は、いわゆる健常者の衣服をとりあつかう場合と変わらないが、不都合な点や要望を聞き取り、それを被服構成に反映するにはいくつかの特異性が認められる。そこで、被服構成技術と衣生活環境の側面から留意点をまとめた。上半身着については座面以下の処理方法とアームホール寸法の拡大が重要であること、女性の下半身着については巻きスカート形式の特長が明らかになった。女性の「ハレ」着の定番である和装は、関節可動域が小さくなった人にも無理なく着用できる要素を持っている。本報にかかわる調査をとおして、衣服の持つ社会的な機能を実感し、「ハレ」の場にふさわしい服装の用意があるということが、各個人の尊厳にかかわることを再認識した。

著者

戸高 七菜

出版者

一橋大学

雑誌

研究活動スタート支援

巻号頁・発行日

2009

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自傷行為経験者へのインタビュー調査により、行為者は二つの目的をもって自傷行為を行うことがわかった。自傷行為の第一の目的は不快気分の解消である。自傷行為によって、現実感が喪失しているように感じられる離人感や抑鬱感などを、軽減するために行うものである。二つ目の目的は、他者との関係に変化を起こすことである。自傷行為の原因についてはまだ明らかになっていないが、幼少期にトラウマ体験に遭遇している場合が多い。

著者

長谷川 均

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.22-28, 2014-04-01 (Released:2014-04-01)

参考文献数

3

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株式会社ジー・サーチは2013年4月からJDreamIII科学技術文献情報データベースサービスを開始した。JDreamIIIは独立行政法人科学技術振興機構より提供されていたJDreamIIの後継サービスである。サービスの移管にあたり,利用者の資産を継承し,確実にサービスを移行できることを最優先に開発コンセプトをまとめた。既存の利用者向けにJDream IIとの高い互換性をもち,詳細な条件を設定できる検索インターフェースと,エンドユーザー向けにインターネットの検索エンジンを意識したシンプルな検索インターフェースを提供している。また,当社独自の機能として,JDreamを補完する他のサービスとの連携機能を搭載するなどの工夫を行っている。サービス開始当初,搭載を見送った機能を含め,検索機能,管理機能,サービス連携機能を強化したJDreamIII R2.0の提供を2013年11月5日より開始した。

著者

高田功 著

出版者

農業教育会

巻号頁・発行日

1925

著者

小宮山 淳 上松 一永 小池 健一

出版者

信州大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1996

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NK細胞異常症の病態と障害部位を解明するとともに、殺細胞障害の原因遺伝子の解析を進めてきた。1.家族性NK細胞異常症(1)詳細な表面マーカー検索によって、CD56^+細胞はすべてCD3^+CD56^+であり、T細胞系に属する細胞であった。したがって、この疾患は、本質的にNK細胞欠損症であることが判明した。(2)NK細胞の数的減少の原因解明を目的に、NK細胞の分化成熟能を検索した。骨髄細胞をstromal layerとIL-2、またはstem cell factor、IL-7、TNF-α、IL-1βの存在下で培養し、培養細胞についてflow cytometryを行った。その結果、CD3^-CD56^+は検出できず、さらに詳細な検討が必要となった。(3)キラーT細胞ではパ-フォリンmRNA発現機構は正常であった。2.チェディアク-東症候群(1)NK細胞活性はK562細胞に対しては著減していたが、Jurkat細胞に対しては認められた。Jurkat細胞に対する殺細胞機能はTNF-αに基づくものではなかった。(2)パ-フォリンmRNA発現機構は正常であり、蛋白レベルでも正常に存在した。(3)Fas-Fasリガンドを介するアポトーシス系の殺細胞機構を検索した。その結果、Fas mRNA発現は正常であり、機能も正常に発揮された。3.血球貧食症候群、全身性エリテマトーデス、チェルノブイリ原発事故汚染によるNK細胞不全などでも同様に検討した。