著者

西 隆一郎

出版者

日本海洋学会

雑誌

沿岸海洋研究 (ISSN:13422758)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.97-103, 2008-02-29

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一般の海域利用者は,漂着物ゴミのない綺麗で健康的な海岸を良い海岸環境と評価しがちである.筆者も良好な海岸環境を求めて10年間以上海岸清掃を続け,その知見に基づいて海岸廃棄物の定性的な考察だけを行ったことがある(西ほか,1996).しかし,漂着物(ゴミ)の管理を行うには,定量的な解析法が必要である.そこで,本論文では沿岸域の漂着物に関する問題のうち,特に陸起源漂着物の定量的評価法について考察する.つまり,陸起源物質の移動経路である山地〜河川〜河口〜沿岸域に渡る水系でのゴミ移動を取り扱う手法を提案する.ただし,漂着物収集に携わる一般市民レベルでも使いやすい解析手法とするために,土木工学で用いられる流砂系・漂砂系での土砂収支と言われる巨視的なアプローチを適用する.なお,本数値解析手法は,山地,河川,沿岸領域で収集されたゴミデータに基づいて有効性が検証されるべきであるが,この点に関しては,実際に陸起源漂着物(ゴミ)を調査している研究者の応用に委ねることにする.

著者

倉原 宗孝

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.64, no.520, pp.255-262, 1999

被引用文献数

21 1

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Workshop by a participation has been in a city planning and design in recent years. This workshop is effective method that bring forth an excellent plan and design. By the way I think that workshop is opportunity as community making learnning for the people who are related there. The parpose of this paper is to evaluate the process of the serial workshop for Teine Station renewal project. Through this serial workshop participant's affection and sensitivity toward their living environment was raised, and trust relation between residents and administration raised mutually, and so on.

著者

川内 美彦 大原 一興 高橋 儀平

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.70, no.590, pp.17-23, 2005

被引用文献数

2 2

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In order to make our society Universal, we need to respect various needs of various people. In order to include needs of various people into community development plan, workshops involving public are regarded as an effective way. Although we have some methods to evaluate the workshop, we still do not know enough how much awareness has been changed by workshop. The Second Dimensional Image Mapping Method was developed to assist forming self-image of participants in an educational field. This is a study to evaluate an efficacy of workshop using the Second Dimensional Image Mapping Method.

著者

船橋 耕太郎 中谷 礼仁 貝野 悠 木村 貴志 大咲 雄生

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-2, 建築歴史・意匠 (ISSN:13414542)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.601-602, 2007-07-31

著者

長谷川 晃

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, 1977-01-05

著者

水谷 宏

出版者

金城学院大学

雑誌

金城学院大学論集. 英米文学編 (ISSN:04538862)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.23-36, 2002

著者

三輪 敬之

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会誌 (ISSN:09135693)

巻号頁・発行日

vol.89, no.3, pp.218-225, 2006-03-01

被引用文献数

6

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地理的に離れた場所に存在している異質の人々の間に,安心感や和互信頼感が生まれる場作りを支援するためには,出会いによって「我々」という共同体意識が創出される必要がある.それには,互いの存在感を送受信し合って「共存在の場」を自己組織化し,双方で時空的な間(ま)を取り合って自己表現できる技術的方法が発見されなければならない.この問題を解決するための突破口として,ここでは「身体の影」に着目した共存在コミュニケーションシステムについて概説する.

著者

吉福 康郎 唐沢 康弘 阿部 雅子

出版者

人体科学会

雑誌

人体科学 (ISSN:09182489)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.37-46, 2006-10-30

被引用文献数

3

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This is a report on speech we observed in 75 cleft palate children during the period of one to five years after operation. The results are summarized as follows:<BR>1) Cases of successful palatal repair<BR>i) About one half of the cases repaired at one year of age showed no deviation in speech throughout the course of observation, while most of the cases repaired at ages of two to three years showed articulation disorders.<BR>ii) Manifestation of articulation disorders appeared to be closely related to speech (articulatory) development of the children. The hyperrhinolalia and the glottal stop were observed less frequently with cases where the palatal repair w as performed at a lower age.<BR>iii) The hyperrhinolalia, which becomes manifest at the age of 1.5 to 2.5 years old, is a direct reflection of the velopharyngeal function, and disappeared spontaneously within a year after the operation.<BR>iv) The glottal stop, the nasal articulation, and the palatalized articulation (use of the body of the tongue instead of the tip or blade, making the articulatory contact with the palate instead of the teeth or the alveolar region) were noted as faulty articulations and were manifest at the age of 1.5 to 2. 5, 2 to 2. 5, and 2.5 to 3 years old respectively. Spontaneous postoperative recovery was observed in the nasal articulation and the glottal stop, but not in the palatalized articulation.<BR>v) From the point of view of speech development, the speech of the mentally retarded children showed a pattern similar to that of the non-retarded children.<BR>vi) There was no case with the pharyngeal fricative articulation which is mentioned in earlier reports. Instead, the palatalized articulation was noted in the present cases, especially those with the complete cleft. This seems to be a new pattern of cleft palate speech where the palatal repair is done early in childhood. This type of faulty articulation appears to be more difficult to correct by training than the glottal stop.<BR>2) Twelve cases underwent repeated surgery after unsuccessful palatal repairs. All of them manifested articulation disorders regardless of the age of the first surgery. The speech was fairly good in cases a satisfactory velopharyngeal function was achieved by the age of 3 years old.

著者

河野 宏和 雨谷 剛

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.168-177, 1998-08-15

被引用文献数

1

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本研究の目的は, 事務作業のムダを発見して改善するための1つの分析方法を提示することである.一般に, 日本企業の間接部門の生産性は, 直接部門や欧米企業に比べて低いと言われているが, そこでの仕事を分析して改善するための手法の整備は進んでいるとは言えない.本研究では, 事務作業の内容を, 標準的な日本語の文章構造を用いて分析する方法を提案している.そして, 分析結果を, 1つの動詞で記述される要素作業のステップと, 共通の目的をもった要素作業の集まりである業務の階層構造として把握し, まず不必要な業務を排除し, 次に残った業務の中の要素作業を排除したり簡素化するという改善の考え方を示している.さらに, 分析結果から問題点を発見したり改善の着想を得るための着眼点を, 問題発見と改善のための問いかけとして整備している.その上で, 提案した分析方法と問いかけを銀行における窓口閉店後の事務作業に適用し, 様々な改善案が導かれることを示している.

著者

及川 ふみ

出版者

日本幼稚園協会

雑誌

幼児の教育

巻号頁・発行日

vol.58, no.7, pp.60-60, 1959-07-01

著者

寺田 崇寿 小黒 伸也 鎌田 一雄 関 宣正

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. WIT, 福祉情報工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.107, no.273, pp.1-6, 2007-10-12

被引用文献数

1

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全日本ろうあ連盟編纂の「わたしたちの手話」を対象として、コンピュータなどで簡単に検索ができる手話記述方法について、検討を進めている.本稿では、掲載手話(総数4,122語)の中から、構成が単純な手話を除いた複合的な手話(総数1,660語)を対象として、語構成について検討している.まず、先に報告した手話の要素抽出結果を利用して、複合的な手話の構造的特性について分析している.この結果、複合的な手話はほとんどが2つの構成要素(平均要素数は2.13)からなり、その結合の形態はほとんどが逐次的な形態(97.7%)であることがわかる.手話の特徴である同時的な結合は、対象とした辞書(わたしたちの手話)に掲載されている手話の2.3%にすぎない.また、複合的な手話を構成する要素の平均的な使用頻度が2.67と低いことがわかる.次に、複合的な手話の構成の意味的な側面を、手話の見出し語(日本語)について検討した結果も述べている.

著者

佐久間 弘展

出版者

早稲田大学

雑誌

早稲田大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13402226)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.73-86, 2004-03-30

著者

山本 眞一 近藤 誠 横田 利久

出版者

筑波大学大学研究センター

雑誌

大学研究 (ISSN:09160264)

巻号頁・発行日

no.25, pp.59-159, 2003-03

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皆さん、こんばんは。それからこの衛星回線を通じてご覧になっておられます広島大学、それから愛知教育大学、山形大学、そしてまた、筑波大学のつくば地区の皆さん、こんばんは。今日はそういうことで、ここに今多数の方がいらしていますが ...

著者

二川 健 東端 晃 石岡 憲昭

出版者

宇宙航空研究開発機構

雑誌

宇宙航空研究開発機構研究開発報告 (ISSN:13491113)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.9-12, 2006-03

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本研究では,これまで多く指摘されている宇宙空間での筋萎縮に注目し,無重力による筋萎縮の新規メカニズムを実証し,その予防の可能性を探ることを目的としている.平成17 年度では,ISS におけるフライト実験実施に向けた実験計画のベースライン化を目指し,次に挙げる地上予備研究を行った.(1)宇宙実験施行時に合わせたRNA 回収条件を確立するため,ISOGEN を用いた時とRNA Later を用いた時の回収率の違いを検討,(2)筋萎縮に重要なユビキチンリガーゼCbl-b の発現調節機構を明らかにするため,酸化ストレスと3D クリノローテーションによるCbl-b の発現調節を解析,(3)骨芽細胞におけるユビキチンリガーゼCblbの機能として,ユビキチンリガーゼCbl-b が無重力による筋萎縮だけでなく,骨萎縮にも重要な働きをしていることを明らかにした.

著者

井上 淳子

出版者

早稲田大学

雑誌

産業経営 (ISSN:02864428)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.73-88, 2003-12-15

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新製品開発は企業にとって存続と成長を左右する重要な活動である。どの企業もその成功のために多大な資源を投じているが,現実には多くの新製品が失敗に終わっている。新製品開発に不可欠な情報分析ツールは確実に進化しているものの,開発プロセスにおける意思決定の精度には問題が残されている。本稿では,新製品開発の成功要因と認識されてきた開発関係者のコミットメントについて,その弊害的側面に着目することにより,新製品の成功を阻む非合理的な意思決定の原因を探った。コミットメントのエスカレーションは,過去の意思決定や選択が思い通りの成果をあげていない場合に引き起こされ,意思決定者を誤った行動に固執させてしまう。プロジェクトの成功見込みについて危険信号が出されているにもかかわらず,その警告を無視したり歪めて解釈したりしてプロジェクトを続行すれば,最終的に新製品の失敗と莫大な損失をもたらしかねない。新製品開発には多大な努力と費用がかかり,特に費用は開発段階が進むほど増大する。開発プロセスのレビュー・ポイントにおける決定が新製品の成否に大きく関わるため、その意思決定に弊害をもたらすコミットメント・エスカレーションを回避することは重要な課題である。そこで本稿では,マーケティング領域においてほとんど適用されてこなかったコミットメントのエスカレーション理論を用いて,新製品開発プロセスにおけるエスカレーションの影響要因を導出し,その回避策を考察した。

著者

牧 紀男 小林 正美

出版者

地域安全学会

雑誌

地域安全学会論文報告集

巻号頁・発行日

no.4, pp.71-79, 1994-08

被引用文献数

1

著者

橘 泰憲 山岸 主門 福島 正幸

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

no.38, 1992-03-25

著者

ましこ ひでのり

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.67, pp.112-113, 2000-11-15

著者

三重野 哲 長谷川 直

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, 2008-08-25