著者
狩野 敦 コーネリアス H.M.バン ベーブル
出版者
園藝學會
雑誌
園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)
巻号頁・発行日
vol.56, no.4, pp.408-416, 1988
被引用文献数
1 10

温室トマトの決定論的生長モデルを1)葉の光合成モデル, 2)生長と呼吸の理論, および3)光合成が環境条件と葉中光合成産物の濃度に律速されているという仮説に基づいて開発した. モデルは Pascal 言語で記述され, トマトに対する二酸化炭素(CO<sub>2</sub>)増与の効果をシミュレートするのに用いられた. 1983年から1984年にかけてアメリカ合衆国テキサス州カレッジステーションにて行なった2回の栽培実験の結果とモデルの出力を比較した. この栽培実験のために, 著者らは3つの2×2×10mのポリエチレンチャンバーを二重ポリエチレン温室内に構築し, チャンバー内空気のCO<sub>2</sub>濃度をそれぞれ340,700, 1000ppm(容量)に制御してトマトを栽培した.<br>モデルはトマトのCO<sub>2</sub>同化速度を低めに出力したが,果実の生育量とその収量はかなり正確に予測した.このモデルを用いて, 環境条件がトマトに与える影響を予想したり, いろいろな栽培環境における温度制御法の効果を推定したりすることが可能なことがわかった.また, このモデルが温室モデルに組み込まれることにより, 温室内で栽培されたトマトの生育や収量, 暖房熱,水やCO<sub>2</sub>の必要量などを温室外環境から推定するのに役立つと思われる.
著者
田川 夢乃
出版者
京都大学大学院人間・環境学研究科 文化人類学分野
雑誌
コンタクト・ゾーン = Contact zone (ISSN:21885974)
巻号頁・発行日
vol.11, no.2019, pp.95-121, 2019-08-31

本論は、フィリピン、マニラ首都圏M市の日系カラオケパブ(JKTV)の事例から、金銭を介した交換関係における親密性を検討することを目的とする。ここでは、売買春、セックスワークといった対人接客的性サービス業における「商品」をめぐる議論に基づき、JKTVにおける「サービス提供者」としてのフィリピン人女性と「顧客」としての日本人男性の関係性において金銭と引き換えに提供される「モノ」とは何かを考察する。売買春は、お金を用いた交換と社会関係に関して、最も議論されてきたもののひとつであろう。売買春をめぐっては、そこで取引されている商品が、売春者の身体や人格の一部であるのか(「性の商品化」)、性的なサービスであるのか(「セックスワーク」)が問題とされてきた。本論は、顧客男性の射精を促すサービスを含まない、売買春のグレーゾーンに位置づけられるJKTVを対象とし、ここでの「商品」を売春者と買春者の間に形成されるモノとして検討する。JKTV は、生活の文脈を共有しないフィリピン人女性と日本人男性が「サービス提供者」と「顧客」として出会うコンタクトゾーンとして想定される。そこでは、性的関心を含む好意を持った相手との「疑似恋愛」の相互的な働きかけのプロセスが、両者の間に<選択的コミットメント>に基づく文脈限定的な親密性を形成していた。JKTVにおいて顧客によって支払われる金銭は、共通性も共有性も持たない両者の関係性の文脈を代替し、「サービス提供者」との間に親密な関係性を形成しうる「顧客」としての「役割」をもたらしていると考えられる。
著者
大嶽 卓弘
出版者
慶應義塾大学
雑誌
史学 (ISSN:03869334)
巻号頁・発行日
vol.53, no.2, pp.159-183, 1983-07

論文I 保守主義の中での人民保守派・序に替えてII ワイマール共和国における右翼・ブルジョワ勢力と保守主義 1 敗戦の中での新しい理念の模索 i 国家人民党創設 ii 国家人民党に結集した保守派の理念 iii 国家人民党内左翼の党外における結びつき 2 国家人民党の展開「国民的反対」と「積極的協力」

2 0 0 0 OA 江戸のすがた

著者
斎藤隆三 著
出版者
雄山閣
巻号頁・発行日
1936
著者
黄 心宜
出版者
関西大学大学院東アジア文化研究科
雑誌
文化交渉 : 東アジア文化研究科院生論集 : journal of the Graduate School of East Asian Cultures (ISSN:21874395)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.203-224, 2019-11-30

Apparently at the same time as Japan ruled Taiwan, Shinto was simultaneously being introduced. Taiwanese however did not follow Shintoism. To them a shrine had a political reason rather than a religious one. Due to that fact the concept of a shrine being a locum for the Gods was not progressing well. The concept lacked strength anyway, because Taiwanese followed their own traditional religion anyway. The historical experience is different and there are also considerable differences as to the opinion of the architectural style during the Japanese regime. The perspective of the controversy of Tsutomu Shrine as presented in this essay suggests that colonial cultural assets are still under the development. The promotion of a cultural property protection only suggested from the legal aspect isn't sufficient. In the future a new approach incorporating the education and research is likely to be necessary.
著者
田所 弘基
出版者
佛教大学総合研究所
雑誌
仏教大学総合研究所紀要 (ISSN:13405942)
巻号頁・発行日
no.24, pp.15-25, 2017-03

高村光太郎の「「道程」時代」の詩歌を検討することは、「「道程」以後」・「「猛獣篇」時代」の詩歌との繋がりを明らかにするうえで重要である。「「道程」時代の詩歌」には、頽廃的な雰囲気を漂わせる「デカダン性」を表現した詩歌が複数見受けられる。これまで、このような詩歌が創作された理由としては、特に、当時の光太郎の生活態度が頽廃的であったことが挙げられてきた。しかしながら、「「道程」時代」の詩歌と、同時期に発表されていた美術に関する評伝・評論の翻訳との関連を検討することで、光太郎の生活態度からではない別の理由が明らかになった。本稿では、特に、アルセーヌ・アレクサンドルのトゥルーズ・ロートレック評伝を光太郎が翻訳した「痛ましき地獄の画家」に着目し、「「道程」時代」の詩歌と比較した。その結果、風景や人物のモチーフとなる対象が類似する点を明らかにすることができた。そしてこれらのモチーフが描かれたのは、「露骨な本能の発表」という新しい風景描写の表現をするためであると考えられる。高村光太郎トゥルーズ・ロートレック道程痛ましき地獄の画家本能
著者
佐々木 輝雄
出版者
日本獣医生命科学大学
雑誌
日本獣医畜産大学研究報告 (ISSN:03738361)
巻号頁・発行日
vol.51, pp.11-23, 2002-12-01

食料・農業・農村基本法, 食生活指針, 自治体レベルの農業関連条例, 自給率目標の設定, 食育, 食農教育, スローフード運動等, 近年, 食と農に関わる取り組みが盛んになってきた。しかも取り組みの起点が国家行政, 自治体行政, 地域住民組織, 農業団体, 農民グループ, 消費者団体と, 多面的且つ全国的広がりを見せてきている。ここがそれまでの動向と区別されるところである。さて, 各々の取り組み動機, スタート時点は異なれど, その目指す方向において共通性を有している。その方向は, それまで蔑ろにされてきた地域農業の振興であり, 農産物流通の改変である。これを具現化する方法として「地産地消」運動が展開されてきている。地産地消運動には, 生活様式をも変える様々な可能性が含まれている。伝統野菜栽培の復活, 食文化の継承, 農業と農村の活性化, 安全食品の確保等はすでに指摘されてきていることである。ところが, 地産地消運動が環境意識を高めて, 地域からの環境対策を推進するという視点が等閑にされてきた。そこで本稿では, 地産地消との関連で新たな市場原則と5つの環境命題を提示しながら, 新たな可能性の根拠を明らかにしたい。
著者
黒川 修司
出版者
東京女子大学
雑誌
東京女子大学紀要論集 (ISSN:04934350)
巻号頁・発行日
vol.65, no.2, pp.79-109, 2015-03

カストロによる政権奪取時から米国が継続している対キューバ経済制裁を、外交政策と政策決定の視点から分析した。そもそも民族主義的な連合政権として発足したカストロ政権に対して、米国民と企業の資産を国有化し米国に損害を与えたとして、砂糖の輸入を停止したアイゼンハワー政権の判断が、52年にも亘る経済制裁の発端であった。この経済制裁によりカストロ政権を米国は経済的に追い込み政策転換を迫ったが、ソ連が砂糖の輸入を肩代わりしたことにより、損害は限定的になり、キューバをソ連に近づける結果となった。制裁を開始し、強化したアイゼンハワー、ケネディ政権の政策を吟味した。歴代政権の対キューバ制裁は簡潔に述べ、冷戦構造が崩壊した後の1992年法と1996年法の内容とその効果を詳細に分析し、米国の経済制裁が効果を出し始めたのは1991年のソ連の崩壊からであったと結論した。オバマ政権は未だに対キューバ経済制裁をどうするか決めかねているように見える。経済制裁は実行するよりも、中止する方が遥かに困難である。
著者
川端 繁之
出版者
北海道大学哲学会
雑誌
哲学 (ISSN:02872560)
巻号頁・発行日
vol.41, pp.103-120, 2005-07-17

It is common knowledge among philosophical researchers that modern philosophy began with Descartes's "cogito". And there might be no objection to calling modern philisophy "philosophy of self-consciousness". H.Bergson found his philosophical starting-point in immediate self-knowledge, "durée pure". As such we can say that his philosophy belongs to the ancestry of self consciousness philosophy. If so, a problem will arise. :What is his own contribution to philosophy? I found an answer by interpreting and extending the concept of "schéme moteur" which is found in his second main book, "Matter and Memory". The answer is a tri-structure which is composed of three moments, "actual", "virtual", and "medium". I propose to regard this structure as the archetype of signification, moreover, to extend it to the ontological principle. And I call this the "semiotic process". My intention is to give some logical form to Bergson's idea which some people often criticize as just being a metaphor. In this sense I think it can be said that "semiotic process" is another name for "élan vital". The making Bergson's "hidden logic" clearer by finding out the "semitic process" is the main theme of this paper.
著者
安田 優 轟 里香 井上 裕子 船本 弘史
出版者
北陸大学
雑誌
北陸大学紀要 = Bulletin of Hokuriku University (ISSN:21863989)
巻号頁・発行日
no.48, pp.91-104, 2020-03-31

〔査読有り〕の原著論文責任著者:轟 里香2007 年 4 月から 2017 年 3 月まで北陸大学未来創造学部所属。本稿は北陸大学在職時の研究をまとめたものである。進捗状況の緩やかな学生の英語発信能力を高めるため、文学的内容を伴う映像作品を用いた試みについて示し、その結果を検証する。
著者
三上 俊夫
出版者
日本医科大学医学会
雑誌
日本医科大学医学会雑誌 (ISSN:13498975)
巻号頁・発行日
vol.8, no.2, pp.168-173, 2012 (Released:2012-05-30)
参考文献数
28

Regular exercise plays an important role in preventing metabolic diseases, the impairment of cognitive function, and the onset of depression. Regular exercise enhances adult neurogenesis in the dentate gyrus of the hippocampus, and the exercise-derived prevention of cognitive deficits and depression is closely related to adult hippocampal neurogenesis. Both blood-derived factors and brain-derived factors are thought to contribute to the exercise-induced enhancement of adult hippocampal neurogenesis. Blood-derived factors include insulin-like growth factor 1 (IGF-1) and vascular endothelial growth factor (VEGF) . Exercise increases the transport of these substances from the blood to the brain and increases adult hippocampal neurogenesis. In contrast the exercise-induced enhancement of adult hippocampal neurogenesis can be blocked by inhibiting the binding of IGF-1 or VEGF to its receptor. On the other hand, brain-derived factors include brain-derived neurotrophic factor (BDNF) or Wnt3. In particular, BDNF plays a wide range of roles in neuronal development and survival, and the exercise-induced enhancement of hippocampal BDNF contributes to the increase in hippocampal neurogenesis. Aging and chronic stress impairs cognitive function, whereas regular exercise prevents age- or stress-induced impairment of cognitive function, the improvement of which is attributed to the action of IGF-1 or BDNF. In addition, the preventive effect of exercise on the onset of depression is also dependent on the improvement of hippocampal neurogenesis via BDNF or VEGF. These findings demonstrate that regular exercise helps maintain cognitive function and prevents depression in the elderly and the stressed; however, the mechanism of the exercise-induced improvement of cognition or depression remains unclear. Clarifying the mechanism via neuroscientific and molecular biological studies is needed to promote the usefulness of exercise for preventing cognitive deficits and depression.
著者
伊藤 正実
出版者
特定非営利活動法人 産学連携学会
雑誌
産学連携学 (ISSN:13496913)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.2_47-2_62, 2021-06-30 (Released:2021-08-16)
参考文献数
10

平成26年度に文部科学省科学技術人材育成コンソーシアムの構築事業に採択された“多能工型研究支援人材養成拠点”では研究支援人材 (URA) を雇用するとともに,組織内定着を目的に,その育成プログラムを実施した.プログラムの特徴は,セクター間連携に焦点をあてて,この業務に必要な職業能力を要素分解して,カリキュラムとしている.また,この事業を通して,セクター間の関係調整の能動性がURAの実績に寄与することをあきらかにした.