著者

矢島 嗣久

出版者

別府史談会

雑誌

別府史談

巻号頁・発行日

no.28, pp.40-46, 2015-03

著者

江頭 満正

出版者

尚美学園大学芸術情報学部

雑誌

尚美学園大学芸術情報研究 = Journal of Informatics for Arts, Shobi University (ISSN:18825370)

巻号頁・発行日

no.32, pp.1-25, 2020-03

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現在音楽業界で収益を生み出すには音楽フェスティバルが非常に重要です。しかし、音楽フェスティバルを成功させる要因に関する研究は極めて少ない。この研究の目的は、音楽フェスティバルのマーケティング戦略を検討することだ。この調査は、日本で最も成功している音楽フェスティバルの1つ、京都大作戦で観客を対象に、アンケート調査を実施した。その結果、アーティストパフォーマンス、チケットは毎年完売し、優れたビジネスモデルの3点が明らかになった。この調査結果は、競争が激化する音楽フェスティバルにおいて、運営サイドが重要視すべき点を示唆することが出来た。Nowadays, music festivals are very important for generating revenue streams in the music industry. However, there have been very few studies performed about factors to make music festivals successful. The purpose of this study is to examine marketing strategies. This study focuses on one of the most successful festivals in Japan, "Mission Impossible Kyoto". A questionnaire was utilized to survey the festival audience, and the investigation revealed three critical factors that could influence the success of the festival.•Artist Performance •Ticket Sales •Business Best Practices These findings are important for diversity of music festivals and choice of the audience, which may be at risk due to intensifying competition.

著者

宇野 重規

出版者

東京大学社会科学研究所

雑誌

社会科学研究 (ISSN:03873307)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.89-108, 2013

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本稿は、「リベラル・コミュニタリアン論争」の歴史的再評価を行うものである。サンデルをはじめとするコミュニタリアンは、ロールズに対し「負荷なき自我」の概念をもって批判を加え、これに対しロールズも一定の譲歩を行ったとされる。しかしながら、その後もサンデルは、選択の自由を自己目的化することは、有徳な市民の涵養に対して否定的な効果をもつだけでなく、さらにリベラリズムの精神的基盤そのものを掘り崩すとして、ロールズへの批判を続けた。本稿はこのようなサンデルの批判を分析する一方で、はたしてそのような批判がロールズの『正義論』の本質を捉えたものであるかを再検討する。デモクラシーを自己制御するための原理を、超越的な理念に頼ることなく、あくまで多様な個人を抱えるデモクラシー社会の内的な「均衡」によって導こうとするロールズの理論的意義は、サンデルらの批判によっても否定しえないというのが本稿の結論である。特集 社会科学における「善」と「正義」

著者

永井 正勝

出版者

早稲田大学エジプト学会

雑誌

エジプト学研究 (ISSN:09192417)

巻号頁・発行日

no.12, pp.101-110, 2004-01

著者

松久 和彦

出版者

近畿大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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本研究では、EU各国の法制度の比較法研究を通じて、共同生活の経済的基盤に関する法制度(基礎的財産制)の意義と法実務の運用状況、夫婦財産の清算での公平性を確保するための法実務の運用状況を明らかにすることができた。とりわけ、日本の新しい夫婦財産制への提言のために、EU各国の共通項としてまとめられた「欧州家族法原則」とEU各国への影響をさらに検討する必要があることが明らかになった。

著者

土屋 範晃 荻野 俊郎

出版者

公益社団法人 日本表面科学会

雑誌

表面科学 (ISSN:03885321)

巻号頁・発行日

vol.26, no.9, pp.518-523, 2005-09-10 (Released:2008-04-08)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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We have investigated selective growth of carbon nanotubes, such as single-walled nanotubes (SWNTs), multi-walled nanotubes (MWNTs) and carbon nanocoils, using alcohol CVD through a combination of the metal catalysts and growth temperature. In the case of Fe and Co catalysts, SWNTs were grown at 900oC, and MWNTs at 700oC. Using a Ni catalyst, on the other hand, carbon nanocoils with a variety of helical structures were grown at 900oC. We believe that these findings will contribute to progress in the applications of carbon nanotubes to electronic devices.

著者

伊勢 武史 前田 雅彦

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.75-80, 2018 (Released:2018-04-06)

参考文献数

24

著者

笹田 裕子 ササダ ヒロコ Hiroko Sasada

出版者

清泉女子大学

雑誌

清泉女子大学紀要 = Bulletin of Seisen University (ISSN:05824435)

巻号頁・発行日

no.64, pp.61-69, 2017-01

著者

大岳 秀夫

出版者

東京大学出版会

雑誌

UP (ISSN:09133291)

巻号頁・発行日

vol.25, no.12, pp.33-37, 1996-12

著者

鄭 翔

出版者

日本比較法研究所

雑誌

比較法雑誌 (ISSN:00104116)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.151-170, 2018

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第二次世界大戦においてナチスドイツはユダヤ人に対して人類の歴史上でも類をみない卑劣な民族絶滅を実行した。ナチス幹部やその追従者の責任追及は戦後のドイツにとって重く困難な課題であった。ナチスの指導者であったヒトラー,最高幹部であったゲッベルス,ヒムラーらはすでに自殺していたが,ボルマン,ゲーリング,ヘスらは国際軍事法廷で裁かれた。その後も多くの関与者が国内法に基づいて訴追され,刑法においては主として謀殺罪(ドイツ刑法211条)の解釈とその共犯の成否をめぐって様々な議論が続けられてきた。もっとも年月の経過に伴う被疑者の高齢化,証拠による立証の困難性,政治状況の変化等の事情から,ドイツの裁判所で審理される件数が次第に減少し,近年では2011年のLG判決が目につく程度である。本件はしばらく顕在化しなかったSS隊員の裁判として社会の耳目を集めたようである。そこで,本稿は本決定の刑法解釈論上の問題点を明らかにしたうえで,それ以外の問題について,これまでに参照した評釈を紹介したいと思う。

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1922年09月05日, 1922-09-05

著者

坪倉 誠

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.64-66, 2021-01-15

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スパコン「富岳」によるウイルス飛沫・エアロゾルの飛散シミュレーションについて紹介する.コロナ禍の中,プロジェクトを開始するに至ったいきさつのほか,シミュレーション手法の概要と富岳への対応状況,プロジェクトのこれまでの成果と今後の予定について概説する.

著者

小川 敦裕 宮本 恭兵 中島 強 木田 真紀 岩崎 安博 加藤 正哉

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.41-42, 2017-01-01 (Released:2017-01-17)

参考文献数

9

著者

飯島 滋明

出版者

名古屋学院大学総合研究所

雑誌

名古屋学院大学論集. 社会科学篇 = Journal of Nagoya Gakuin University (ISSN:03850048)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.1-22, 2020

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新型コロナウイルス対策として,安倍首相などの自民党政治家たちは憲法改正の必要性を主張する。しかしドイツやフランスなどでは憲法上の緊急事態条項を発動せず,法律などでコロナ感染に対応している。新型コロナウイルス対応のために憲法改正は必要ない。「憲法改正による緊急事態条項の導入が必要」というのであれば,憲法を改正しなければ対応できないことは何なのか,具体例を挙げるべきだ。 また,一部の政治家やメディアは新型インフルエンザ等特別措置法の改正,とりわけ罰則の導入を主張する。その論拠として外国の例が紹介されることが少なくない。ただ,外国では十分な補償がなされていること,政府の行為に対して国会や裁判所の統制が機能している。たとえばフランスでは「コンセイユ・デタ」が政府の対応を違法としたり,「憲法院」が「公衆衛生緊急事態法」(la loi d'état d'urgence sanitaire)を延長する2020年5月11日法の一部を違憲と判示するなど,裁判的統制が機能している。補償もせずに外出禁止や休業要請に罰則をつける法改正は,生存権(憲法25条)の自由権的側面の侵害し,正当な補償(憲法29条3項)をしない等,憲法違反の問題が生じる。

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

vol.(月刊版. 288-1), 2021-07

著者

湯野基生

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

vol.(月刊版. 288-1), 2021-07

著者

中村穂佳

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

vol.(月刊版. 288-1), 2021-07

著者

塩崎 雅基 永田 正樹

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会研究報告集 (ISSN:24363286)

巻号頁・発行日

vol.2021, no.2, pp.13-16, 2021-07-03 (Released:2021-07-05)

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現在,データを収集し分析・可視化できるエンジニアの育成が急務となっている.これらのスキルを持った人材をデータサイエンティストと呼ぶが,分野の対応領域が幅広く,明確な定義づけが難しい.そのため,教育手法も確立されておらず,就職した学生のミスマッチが発生している.本研究ではデータサイエンティストの教育手法開発及び,就職マッチングシステムの開発を目指す.

著者

森 覚

出版者

佛教文化学会

雑誌

佛教文化学会紀要 (ISSN:09196943)

巻号頁・発行日

vol.2017, no.26, pp.L22-L30, 2017 (Released:2019-10-19)

著者

奥井 正俊

出版者

日本地理教育学会

雑誌

新地理 (ISSN:05598362)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.30-38, 1988

被引用文献数

2

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The present paper attempts to clarify the diffusion process of automobiles which had appeared on the Japanese road traffic as modern transport facility, during the <i>Taisho</i> and the pre-war <i>Showa</i> periods (1912-1937). Main findings are summarized as follows:<br>In Japan there were only 535 automobiles in 1912. The number of automobiles had gradually increased since then (Fig. 1). Particularly since automobiles showed great convenience at the reconstruction works just after the severe earthquake hitting the Kanto district in 1923, the number of automobiles had increased remarkably and counted 128, 735 at its maximum in 1937. Throughout the study period, most of automobiles were used for business, that is for both the bus enterprise and the trucking. Because prices of automobiles and their related costs exceeded the Japanese living standard in those days, private automobiles were very few. Also throughout the period, most of automobiles were imported articles from the Western countries, especialiy from the United States.<br>The number of automobiles per ten thousand population was calculated for each prefecture for the year's 1915, 1920, 1925, 1930 and 1935. Subsequently distribution maps were drawn (Fig. 3). On the whole automobiles spread from the most urbanized areas containing large cities, i. e. Tokyo, Kanagawa, Kyoto, Osaka and Hyogo prefectures to the urbanized areas and then to the rural areas. The propagation of automobiles on the nation-wide scale arrived latest at some of the Tohoku district and Hokkaido, where the propagation began over ten years later than Tokyo, the most advanced area. By using correlation analyses between such time lag variable and the selected explanatory variables, the author founds that areal variation of the time lag resulted from various industrial structures, road conditions and income level of areas and so on. Thus the author could be concluded that the automotive diffusion in those days described some parts in Japanese modernization process spatially and temporally.