著者

長尾 真

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.88, 1989-01-20 (Released:2020-09-29)

著者

亀山 嘉大 侯 鵬娜

出版者

The Japan Association of Economic Geography

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.191-209, 2016-09-30 (Released:2017-09-30)

参考文献数

31

被引用文献数

4

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本稿は,中四国・九州地域の地方公共団体( 16県5政令指定都市) の調査をもとに,地方公共団体の情報発信を端緒としたシティプロモーションがインバウンドとどのような関係にあるのかを探り,その意義を地域の視点から議論したものである.     観光の情報発信は,シティプロモーションという(地域にとって) 公共財・サービスになるので,市場の失敗による過小供給の抑制のために,地方公共団体が役割を担うことは合理的である.また,観光の情報発信は,旅行者の購買プロセスと関連付けて理解できる.     これらをもとに,地方公共団体の情報発信を端緒としたシティプロモーションをPhase a) 発地における交流や経験を介した着地側の情報発信,Phase b) インターネット媒体を介した着地側の情報発信,Phase c) 着地における交流や経験を介した着地側の情報発信,Phase d) 従来型の国際交流事業に基づく着地側の情報発信の4局面に分類した上で,SWOT分析によって調査結果を整理した.地方公共団体の施策は,Phase a) やPhase d) で違いがあり,SWOT分析の内部環境の強みであるPhase a) で海外事務所を展開したり,職員を海外の地方政府へ派遣したりし,さらに,SWOT分析の外部環境の機会であるPhase d) で20~30年に及ぶ国際交流を展開している.地方公共団体の情報発信を端緒としたシティプロモーションは,旅行先の魅力を高め,旅行先の言語の障壁や安全安心といった心理的な障壁を低減(軽減) し,サーチコストをともなう旅行者の手間隙の軽減を通じて,輸送費を低減させ,インバウンドの誘致に影響を与えているものと考えられる.

著者

若泉 謙太 山田 恵子 西上 智彦 壬生 彰 向後 響 小杉 志都子 森崎 浩

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.28, no.5, pp.59-63, 2021-05-25 (Released:2021-05-25)

参考文献数

6

著者

松浦 弘幸 野田 信雄 小井手 一晴 福田 吉治 今井 博久

出版者

バイオメディカル・ファジィ・システム学会

雑誌

バイオメディカル・ファジィ・システム学会誌 (ISSN:13451537)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.159-165, 2006-10-20 (Released:2017-09-04)

参考文献数

10

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我々は,都道府県別衛生統計データを用いて離婚率の社会的要因を重回帰分析した.従属変数は,離婚率である.説明変数は,個人家庭的要因,経済的要因,社会的要因,文化的要因,そして,要因の5つの領域で,30個の変数を用意した.個々のデータの正規分布性を確認した後,変数減少法と分散分析を行い,説明変数の絞込み最終的な重回帰式を決定した.離婚を促進する要因として,完全失業率,年間平均気温,共稼ぎ,核家族,貯金高が大きく作用し,逆に離婚を抑制する要因は,持ち家,年間雪日,学歴,所得が関与している.持ち家政策の推進と,所得の増加は,勤労青少年婦人福祉施設数,3次活動平均時間などの増加よりも効果が大である.

著者

坪井正五郎, 織戸正満 編

出版者

積文社

巻号頁・発行日

vol.第1編(西蔵の昔噺), 1911

著者

黒田 佳世

雑誌

椙山国文学 (ISSN:03859614)

巻号頁・発行日

no.11, pp.60-79, 1987

著者

神山 和人 梶本 裕之 稲見 昌彦 川上 直樹 舘 暲

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌E(センサ・マイクロマシン部門誌) (ISSN:13418939)

巻号頁・発行日

vol.123, no.1, pp.16-22, 2003 (Released:2003-04-01)

参考文献数

17

被引用文献数

14 19

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Receiving tactile information from a slave-robot is a necessary component of telexistence with haptic display, but there are few tactile sensors that can measure the distribution of three-dimensional force vectors on a surface. For this reason, we developed a sensor that provides three-dimensional force distribution by detecting movement vectors in the transparent elastic body with a video camera. From a result of the experiment, it turned out this approach is effective.

著者

上原 慎平 岡崎 賢 佐々木 大 岩本 幸英

出版者

西日本整形・災害外科学会

雑誌

整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.271-273, 2014-03-25 (Released:2014-07-01)

参考文献数

8

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比較的まれな,膝十字靭帯にムコイド変性を認めた2症例を経験した.症例(1):51歳男性.誘引なく可動域制限を伴う左膝痛が出現した.診察上,関節水腫を認めた.MRIで前十字靱帯(ACL)は膨化し,T2強調画像で高信号変化を認めたが,連続性は保たれていた.鏡視ではACLは肥厚し内部に黄色粘液貯留を認めた.掻把を行い症状改善した.症例(2):48歳男性.家の掃除後から可動域制限を伴う左膝痛が出現した.診察上,関節水腫を認めた.MRIで後十字靱帯(PCL)は肥厚し,T2強調画像で高信号変化を認めたが,連続性は保たれていた.内部に黄色粘液貯留を認めた.掻把を行い症状改善した.病理診断はムコイド変性だった.ACL,PCLのムコイド変性は部分断裂と誤診されることがあり.注意が必要である.

著者

吉武 孝次郎 永野 賢 上原 慎平 福島 庸介 河野 眞司 崎村 陸

出版者

西日本整形・災害外科学会

雑誌

整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.527-530, 2018-09-25 (Released:2018-11-12)

参考文献数

11

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膝十字靭帯のムコイド変性は比較的に稀である.今回,尿酸結晶沈着にムコイド変性を併発した1例を経験したので報告する.症例は38歳男性.痛風発作の既往あり.数年前より右膝窩部に違和感があり,1週間ほど前より誘因なく屈曲制限が出現した.診察上,関節水腫は軽度,膝屈曲時に膝窩部に疼痛を認めた.MRIで後十字靭帯(PCL)は著明に腫大し,内部はT2強調画像で高信号変化を認めたが,連続性は保たれていた.鏡視にてPCLは靭帯全周性に結晶が沈着し,脆く,膨化していた.機能不全に陥った部分を切除すると,内部に黄色のムコイド変性が露出し,これを可及的に切除した.PCL後方には結晶沈着とガングリオンが観察され,可及的に切除した.病理診断にて,結晶は尿酸結晶,切除検体はムコイド変性だった.術後6カ月で症状なく,関節不安定もなく経過良好である.

著者

畑 明美 南光 美子 長谷川 明子 AKEMI HATA YOSHIKO NANKO AKIKO HASEGAWA

雑誌

京都府立大学学術報告. 理学・生活科学 = The scientific reports of the Kyoto Prefectural University. Natural science and living science (ISSN:0075739X)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.63-71, 1986-11-15

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キュウリ, ナス, キャベツを用いて塩漬け及び糠漬けを行い, 漬け込み後経日的にpHの変化並びに無機成分の挙動を調べた。1.塩漬け, 糠漬けのいずれの場合も, 漬け材料, 糠床及び漬け汁ともに経日的にpHは低下した。2.塩漬けのキュウリ, ナス及びキャベツ中のNa含量は経日的に増加したが, キュウリ, キャベツ中のMg, Ca, K含量は減少するのに対し, ナス中では増加することが認められた。3.糠漬けのキュウリ, ナス及びキャベツ中のNa及びMg含量は増加し, Ca含量は減少した。また, ナス中のK含量は漸増したが, キュウリ, キャベツ中では減少する傾向が認められた。

著者

川﨑 聡大 松﨑 泰 荻布 優子

出版者

東北大学大学院教育学研究科

雑誌

東北大学大学院教育学研究科研究年報 = Annual Report Graduate School of Education, Tohoku University (ISSN:13465740)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.63-75, 2019-06-28

著者

河野守弘 著

出版者

下野国誌刊行会

巻号頁・発行日

vol.1至3之巻, 1916

著者

玉虫 和子 渡辺 正雄

出版者

科学基礎論学会

雑誌

科学基礎論研究 (ISSN:00227668)

巻号頁・発行日

vol.4, no.3, pp.130-136, 1960-04-15 (Released:2009-09-04)

参考文献数

20

著者

米崎 啓和

出版者

中部地区英語教育学会

雑誌

中部地区英語教育学会紀要 (ISSN:03866548)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.111-118, 2016-01-31 (Released:2018-01-31)

著者

在原 幸子

出版者

同志社大学

雑誌

同志社政策科学研究 (ISSN:18808336)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.127-138, 2009-07

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研究ノート(Note)本稿は、昨年来の景気後退による採用内定者の内定取り消しや新規学卒者に対する採用抑制、さらには、近年深刻化する就職超氷河期世代の年長フリーター(非正規雇用者)化等によりその問題性が再び問われ始めている「新卒採用に係る年齢制限の妥当性」について、検討を試みるものである。まず、年齢制限の弊害について、非正規雇用者の正規雇用化が困難な現状だけでなく、生涯賃金に換算した場合の正規雇用者との格差や、低所得(者)ゆえに大方生活保護による支援が必要になってくると思われる老後の試算結果等も示し、弊害の深刻さを知る。続いて、募集・採用段階の年齢制限の違法性が争点となった事案や新卒採用での年齢制限を例外的に許容する雇用対策法の法条文、そこにいたるまでの経緯等を概観し、制限の合理性の根拠とされてきた「長期勤続によるキャリア形成を図る」という雇用慣行の存在を確認する。その上で、募集・採用に係る年齢制限禁止の例外事由としてそうした取扱いが妥当なのか否か、ADEA(アメリカ年齢差別禁止法)の定める例外等と比較することにより、一応の判断を行う。さらに、当該慣行の現場での実効性についても「知的熟練論」の観点から考察を加える。そして最後に、当該例外事由の取扱いを含め、年齢制限による弊害を解決するために今後検討していくべき方向性について私見を述べる。In this paper, the author discusses "the validity of age limit in hiring new graduates". First, under such an age limit, since it's difficult for non-regular workers to move to the regular employee who earns high wages comparatively, they feel uneasy to the future. However, on the other hand, judicial precedents and Employment Measures Law take account of existence of an employment practice which aims to develop employee's career in longer service, and exceptionally accept the rationality of that age limit. So, I think about the validity of that age limit from exceptions which ADEA defines, and "theory of intellectual skills". And finally, I'd like to propose the direction which should be considered in order to solve the evils which are caused by the age limit including the case of such hiring of new graduates.

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.539, pp.28-29, 2012-03-12

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東京都多摩地区の下水道工事で談合を繰り返したとして公正取引委員会から計約1億円の課徴金納付を命じられた大成建設など建設会社4社が納付命令の取り消しを求めた訴訟で、最高裁判所は2月20日、建設会社側の主張を認めた一審の東京高等裁判所の判決を破棄し、4社の請求を棄却する判決を言い渡した。 最高裁は判決で、談合の証拠がないとした高裁判断を覆し、裁判官5人全員一致の意…

著者

西一夫 [著]

出版者

[西一夫]

巻号頁・発行日

2001

出版者

幻戯書房

著者

蒲池良介 著

出版者

家庭娯楽研究社

巻号頁・発行日

1925

著者

松浦 中村 麻有子

出版者

金沢大学

雑誌

金沢大学教育学部紀要. 人文科学・社会科学編 (ISSN:02882531)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.27-54, 2007-02-28