著者

橋梁研究会 編

出版者

橋梁研究会

巻号頁・発行日

vol.第1 (メートル式に依る鋼鉄橋梁設計資料), 1929

著者

井上 果子

出版者

農村計画学会

雑誌

農村計画学会誌 (ISSN:09129731)

巻号頁・発行日

vol.36, no.Special_Issue, pp.375-382, 2017-11-20 (Released:2018-11-20)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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This paper is to explore how rural communities can transfer its traditional culture in a sustainable and endogenous manner while understanding the “succession” of a particular traditional culture, the ritual Kagura dancing tradition on a case of the Takachihogo-Shiibayama area (recognized as the Globally Important Agricultural Heritage Systems). The study examines three aspects, 1) cooperation among neighboring communities, 2) home-coming of younger generations and return migration, and 3) inclusion of children as performers, in relation with age distributions, showing both quantitative and qualitative survey results. The results indicate that the succession is currently supported by new types of participants, and that the traditional cultural events provide opportunities for ex-villagers to be back to their hometown, suggesting a new form of succession of traditional cultures of depopulating rural areas.

著者

田渕 久美子

出版者

日本教育方法学会

雑誌

教育方法学研究 (ISSN:03859746)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.1-11, 2019-03-31 (Released:2020-04-01)

参考文献数

21

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本研究の目的は,学校におけるいじめのような人間関係の問題について,対立の解決過程から学び,市民社会の形成者としての子どもを育てる学校コミュニティと指導のあり方を考えることである。修復的正義の理論と実践は,共同体主義に基礎づけられている。また修復的正義の求めるコミュニティのあり方は,市民社会の維持に向けられたものである。身近な人権侵害や問題行動の予防と解決は,コミュニティのあり方と関連するため,学校においても,学校や学級が対話によって包摂的修復的であることが求められる。 ここで参照したい修復的正義の理論と実践において重要な方法原理は,対話と,対話による物語論的な他者理解,および再統合的恥づけ理論(ブレイスウェイト)である。アーメッドは,再統合的恥づけ理論をもとに,いじめに関する研究において,コミュニティとの関係で「恥のマネジメント」という概念を提示している。指導が烙印づけにならず,恥づけになり再統合がなされることが重要である。そのようにして問題行動の抑止,および問題が起こった後の人間関係の修復やコミュニティへの再統合は,包摂的修復的なコミュニティにおいて,よりよく行われる。もし,日本の学校がパターナリズムによらず,子どもの問題解決過程への主体的な参加を促すことができれば,子どもたちは市民社会を形成し維持する者として育つことができるのではないだろうか。

著者

高島 文一

出版者

公益社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

自律神経雑誌 (ISSN:03870952)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.221-222, 1980-07-01 (Released:2011-05-30)

著者

黒田 長久

出版者

Yamashina Institute for Ornitology

雑誌

山階鳥類研究所研究報告 (ISSN:00440183)

巻号頁・発行日

vol.4, no.5, pp.397-402, 1966-06-30 (Released:2008-11-10)

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1. A total of 5, 789 Tree Sparrow Passer montanus were banded in Japan during 1924-'43 with 157 recoveries (2.71%), of which 121 (77.07%) were those banded during August and October at Kuzutsuka, Niigata, a heavy snow area.2. In total, 60.5% of recoveries were made within 5km and 80% within 23km from banded places, and out of 110 recoveries within 23km, 91.8% were within 5km. These results represent resident populations.3. There were no recoveries between 24-100km. But, 45 (29%) recoveries were made again between 100-600km from S-SW directions (except one from E and one N). These data represent emigrating populations and since the birds were banded during August and October and were recovered in winter months, their movements suggest the wintering dispersal. However, whether this is a mere dispersal or a true migration is not clear, and it is suggested that the emigrating population would be young groups of the year.4. Kuzutsuka population consisted of 67.23% resident (within 23km, of which 90% within 5km) and 39% emigrating populations. The latter dispersed distances of 105-406km, while out of only 23 recoveries from birds banded at Nagaura, only 4km from Kuzutsuka, 6 recoveries were made from Okayama at 600km of distance. These 6 birds had been banded in the same period (October to November 2, 1940) and all were recovered after 4 months at Okayama (only one other bird came from Kuzutsuka). This is an evidence of group movement of a local population.5. The periods from banding to recoveries were: within 6 months 77.37% (101), 12 months 13.14% (18), 13-17 months 6.57% (9) and 19-35 months 2.9% (one each for 19, 24, 26, and 35 months) (total 137 cases).

著者

中谷 一郎

出版者

一般社団法人 日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.27, no.5, pp.518-522, 2009 (Released:2011-11-15)

参考文献数

8

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1901年10月01日, 1901-10-01

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1355, pp.154-156, 2006-08-28

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都営三田線・志村3丁目駅から歩いて10分強という東京都板橋区の立地に、分譲から約30年を経た、4階建てから25階建てまで14棟の建物が立ち並ぶ大規模マンション「サンシティ」がある。清潔感はあるが、時代を感じさせる外観。下層階には店舗や医療施設、保育施設などが入り約1900世帯が住む。

著者

高橋義雄 編

出版者

大正名器鑑編纂所

巻号頁・発行日

vol.第5編上, 1926

出版者

東京市教育局

巻号頁・発行日

vol.〔第1輯〕, 1927

著者

中金 聡

出版者

国士舘大学政経学部附属政治研究所

雑誌

国士舘大学政治研究 (ISSN:18846963)

巻号頁・発行日

vol.2, 2011-03

著者

斎藤 正俊 谷下 雅義 鹿島 茂

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:1348284X)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.85, 2004

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本研究は,著者が開発した鉄道駅における利用者の行動モデルの変数にエネルギー消費量を明示的に組み込む方法を提案し,モデルの説明力が大幅に向上することをケーススタディにおいて検証している.行動モデルは,移動円滑化の影響を評価する観点から,乗車駅の改札口から降車駅の改札口に至る行動を対象としており,この一連の行動を乗車駅における移動施設の選択行動,車両の選択行動,降車駅における移動施設の選択行動に階層化するとともに,効用関数(選択基準)を移動時間に加え,エネルギー消費量と移動形態の線形関数として仮定し,確率効用理論に基づく階層型の非集計行動モデルを用いて個人属性単位で定式化し,都営三田線の利用者を対象にケーススタディを行っている.

著者

サンシェズ エリー 山川 烈

出版者

一般社団法人 日本生体医工学会

雑誌

BME (ISSN:09137556)

巻号頁・発行日

vol.3, no.11, pp.23-33, 1989-11-10 (Released:2011-09-21)

参考文献数

14

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この解説は, 医療診断問題におけるファジィ集合論を読者に紹介することを目的とする. 患者の診断にグレードをつけるような, きわどい問題を処理する一般的な方法論を, 具体的な例を用いて説明する. ここで使用する医学的知識は, 言葉で記述された表である. 検査結果の属性と診断の間の関係は, 数値で表されるものではなく, 可能性分布とみなすことのできるファジィ集合 (もっと厳密に言えば, ファジィ・インターバル) のラベルで表現される. ここでは, 可能性測度をどのように用いるか, また検査データから診断を導くのにその可能性測度をどのように組み合わせるかについて述べる.

著者

倉橋生

出版者

日本幼稚園協會

雑誌

幼兒の教育

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.52-52, 1953-01

著者

宮下 紘

出版者

判例時報社

雑誌

判例時報 (ISSN:04385888)

巻号頁・発行日

no.2305, pp.155-160, 2016-11-01

著者

吉見 憲二 上田 祥二 針尾 大嗣

出版者

一般社団法人 社会情報学会

雑誌

社会情報学 (ISSN:21872775)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.97-113, 2020-07-01 (Released:2020-08-27)

参考文献数

16

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スマートフォンやソーシャルメディアの普及を背景に,SNS等を通じた児童の被害が増加しており,青少年を取り巻く情報環境は大きなリスクと隣り合わせになっている。本研究ではその中でも近年深刻な社会病理となっている「売買春」に着目し,Twitterにおける問題投稿に付帯されるハッシュタグの特徴について計量テキスト分析の手法を用いて分析した。結果より,登場頻度の高いハッシュタグについて「エリア示唆」「援助(間接的表現)」「援助(直接的表現)」「裏アカウント示唆」「学生示唆」「性描写」「その他」の7つに分類し,その中でも地域名を明示する「エリア示唆」と売買春を間接的に示唆する「援助(間接的表現)」の共起関係が強いことが明らかとなった。こうした知見はサイバー補導における効率的な事前検知につながることが期待できる。

著者

寺前 秀一

出版者

横浜市立大学学術研究会

雑誌

横浜市立大学論叢. 社会科学系列 = The bulletin of Yokohama City University Social Science (ISSN:09117725)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.147-196, 2016

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横浜市立大学学術研究会平成30年度総会(平成30年6月28日開催)にて、上記の論文の掲載取り消しおよび本学リポジトリでの公開中止が全会一致で可決されました。

著者

渡邉 梨紗 落合 亮太 徳永 友里 三條 真紀子 眞茅 みゆき 宮下 光令 石川 利之 渡部 節子

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.15, no.4, pp.265-276, 2020 (Released:2020-10-08)

参考文献数

25

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【目的】慢性心不全患者とその家族と多職種チームが行うアドバンス・ケア・プランニング(ACP)に関する看護師の認識を明らかにする.【方法】質問紙を用いて全国の植え込み型除細動器/心臓再同期療法認定施設の看護師427名に,模擬症例とその家族と行うACP13項目の必要性を尋ねた.【結果】有効回答207名中,「機能予後・生命予後を伝える」を患者と「行うべき」と回答した者は51%で,全13項目中最少だった.患者・家族の比較では予後告知などに関する8項目で家族と行うべきとの回答が有意に多かった.認定看護師は,患者とは「これまでの人生で大切にしてきたものについて尋ねる」,家族とは「これからどんな人生を患者に歩んでほしいのかを家族に尋ねる」などで,その他の看護師より行うべきとの回答が有意に多かった.【結論】看護師はACPのなかでも患者への予後告知に慎重であること,認定看護師は患者や家族のその人らしさを重視する傾向にあることが示された.

著者

長田 恭子 長谷川 雅美

出版者

日本精神保健看護学会

雑誌

日本精神保健看護学会誌 (ISSN:09180621)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.1-11, 2013-06-10 (Released:2017-07-01)

参考文献数

18

被引用文献数

2

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本研究は,自殺企団後のうつ病者を対象として,自殺に至るまでと自殺企図後の感情および状況を明らかにすることを目的とした.うつ病あるいは双極性障害で自殺未遂が原因で入院となった11名を対象にナラテイヴ・アプローチを活用した非構造化面接を行い,質的帰納的に分析した.その結果,自殺前の感情および状況として【常在する自殺念慮】【強い孤独感】【長年にわたる家族への我慢】【価値のない自分】【生への絶望感】【自殺の衝動】の6カテゴリー,自殺後の感情および状況として【死への執着】【自殺の肯定】【医療者への隠された本音】【抑うつ状態の持続】【家族からの疎外感】【先がみえない不安】【自殺念慮の緩和】【再生への意欲の芽生え】の8カテゴリーが抽出された.参加者は,自殺未遂後も【死への執着】や【自殺の肯定】を抱えており,自殺前からの不変的環境下において,容易に自殺念慮が高まる可能性があることが明らかになった.自殺未遂者に対する多職種による包括的支援の必要性が示唆された.

著者

谷口 貴都

出版者

高岡法科大学

雑誌

高岡法科大学紀要 (ISSN:09159347)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.93-146, 2003