著者
戸川 貴行
出版者
学習院大学
雑誌
東洋文化研究 (ISSN:13449850)
巻号頁・発行日
no.15, pp.33-57, 2013-03

西晋未年大量汉族士民涌向江南。其后东晋以恢复中原为国策坚持北归前必须控制对皇帝行宫建康的扩建。但随着侨民子孙土著化以及建康成为天下之中心,上述状况则遂渐变化。受其影响,东晋后半期开始着手扩建建康北的"华林园"。继而至刘宗、南齐时期,作为取代恢复中原的新的国家意志,皇帝以亲卫军为保障在华林园实施"诏狱"来寻求其权力的强化。另外,在受建康影响的北魏洛阳以及北齐邺城亦可见此一形式的皇帝极力强化动向。
著者
坂本 優紀 渡辺 隼矢 山下 亜紀郎
出版者
公益社団法人 日本地理学会
巻号頁・発行日
pp.000341, 2018 (Released:2018-06-27)

1.研究背景と目的 長野県は,2013年の打揚煙火製造額が全国2位,製造業者数では1位と,煙火生産の盛んな地域である.その中でも特に,長野市を中心とする北信地方と飯田市を中心とする南信地方に,その利用の偏りがみられる.今回対象とする南信地方は,1712年に奉納煙火があったことが記録されており,長野県内において最も古くから煙火を扱ってきた地域といえる.当地域の煙火の特徴としてあげられるのが,三国(さんごく)と呼ばれる筒系吹き出し煙火である.三国は,赤松の大木を刳り抜いたものや,竹筒,あるいは紙管の中に数種類の火薬を詰めた煙火で,長さは大きいものでおよそ200cm,重さは約250kg(火薬の総量は24kg)になる.現在でも,北は宮田村から南は阿南町まで幅広い範囲において神社の祭りで奉納されている. 古くから奉納煙火として使用されてきた三国であるが,近年では,三国を地域のイベントに取り入れる事例もある. そこで本発表では,長野県南信地方北部の上伊那地域における三国の分布とその利用形態に着目し,三国の拡がりと利用形態の変遷を明らかにすることを目的とする. 2.対象地域対象地域である長野県上伊那地域は,長野県南信地方の北部に位置し,伊那市を中心に,駒ヶ根市と上伊那郡の6町村によって構成される.当該地域は,古くは南流する天竜川と,木曽駒ケ岳から東流する太田切川によって地域内の交流が分断され,方言や文化などに差異がみられることで知られており,三国においても同様の傾向がみてとれる. 3.結果と考察2016年に打揚げられた上伊那地域の三国は,14件である.煙火は,江戸時代に愛知県三河地方から伝わったとされており,その分布をみると南側に偏っていることがわかる.利用形態では,多くの打揚げが祭り時の奉納煙火であるものの,箕輪町での打揚げのみが,イベント時のパフォーマンス目的となっている.また,宮田村の三国に関しては,1962年から商工会主体で奉納を始めた記録が残っており,他の地域の奉納煙火とは異なる経緯が明らかとなった.以上の結果をまとめると,江戸時代に愛知県より伝わった煙火は,長野県南信地方で三国へと変化し,駒ヶ根市の太田切川を北限として,神社の奉納煙火として氏子たちにより継承されてきた.戦後になると,駒ヶ根市の北側の宮田村の祭礼に三国が取り入れられることとなった.しかし,それは氏子ではなく,商工会が主体となって行われた.さらに,2000年代に入るとより北側の箕輪町でもパフォーマンスの一環として三国が打揚げられることとなった.上伊那地域においては,三国を氏子主体で奉納煙火として利用する地域から,北側にその打揚げ範囲が拡大していくとともに,その利用形態に関しても,より世俗的なものに変化していることが明らかとなった.本研究の遂行にあたり,2017年度筑波大学山岳科学センター機能強化推進費(調査研究費),課題「山岳地域に関するツーリズム研究の課題構築」(代表者:呉羽正昭)の一部を使用した.
著者
山本 進
出版者
東洋史研究会
雑誌
東洋史研究 (ISSN:03869059)
巻号頁・発行日
vol.75, no.2, pp.241-272, 2016-09

Traditional studies of the history of firearms in East Asia have placed great importance on specifying the time when European guns were first introduced and technical comparison of guns made in each East Asian country. Although the authors differ in some respects, they have a common understanding that the gun introduced into Japan by Portuguese in 1542 or 1543 inaugurated a new epoch in the history of firearms in East Asia. However, there are few studies that discuss how guns were used on the battlefield. This article reexamines the history of the development of guns during the Joseon period of Korea history from the point of view of their tactical use. Guns had been introduced into Korea from China during the late Goryeo 高麗 period, and Joseon's King Sejong 世宗 attempted the full-fledged development of firearms, but few were used in battle as a result of their inaccuracy and a shortage of gunpowder. After the king's death, the guns were only used for fireworks. But after the pillaging of the Japanese piracy during Jiajing 嘉靖 era (1522-66), China and Korea made large-scale guns and Portuguese-style cannons that could be loaded on warships. In contrast, the harquebus spread as a battlefield weapon among the warring lords of Japan. At the beginning of the Japanese invasion in 1592, Japanese harquebus overwhelmed Korean bows, and Japanese forces were able to advance to Pyeongyang in a short time. However, after the Ming army entered the conflict, the Chinese troops fired cannons from outside the effective range of harquebus, triggering a Japanese response that revealed the weak points of the harquebus--its inaccuracy, short range and the difficulty of reloading. Japanese forces were put on the defensive. In the end, logistic superiority decided the war. After the war, the Joseon government attempted to maximize firearms by having each district supply a regular quantity of guns, powder and bullets every month, but this led to mass production of inferior goods. On the technical side, a long-range harquebus called a "thousand-step gun" was developed, but its use did not spread. As a result, the late Joseon was unable to mount a strong army, and we see that Joseon chose military tactics designed to outrange its enemies by shooting many guns from a long distance. The tactic of using guns to create a barrage and not at narrowly defined targets was used not only in Joseon but also by Western countries.
著者
池本 竜則 中田 昌敏 梶浦 弘明 宮川 博文 長谷川 共美 井上 雅之 下 和弘 牛田 享宏
出版者
日本疼痛学会
雑誌
PAIN RESEARCH (ISSN:09158588)
巻号頁・発行日
vol.29, no.1, pp.31-40, 2014-03-10 (Released:2014-03-29)
参考文献数
19

Musculoskeletal pain and other clinical complaints are known to increase with age, however its relationship to these symptoms remains unclear. In this study, we investigated the correlation between musculoskeletal pain and other clinical complaints. Questionnaires containing self–reported complaints collected from 3891 people over 30 years old were used for our study. Serf–reported complaints comprised of 33 items including three musculo­skeletal disorders (knee, low back, neck) and another thirty complaints. Firstly, we divided subjects into the following eight different categories by their musculoskeletal condition; a group without musculoskeletal disorder (Control), a group with knee pain alone, a group with low back pain alone, a group with neck stiffness alone, three groups which had overlapping pain in above two regions and a group with overlapping pain in all regions. Secondly, we investigated the epidemiological background and analyzed the number of other complaints in each group.   In terms of epidemiological background, the ages in groups with any musculoskeletal disorders were significantly higher than those in control. Moreover, groups with musculoskeletal disorders except low back pain alone were significantly more prevalent in women. Groups with any musculo­skeletal disorders had significantly greater numbers of other complaints compared to control. Comparing the three groups with mono–regional pain, we discovered the number of other complaints was more significant in the group with neck stiffness than in the other two groups. The theoretical number of other complaints in a group with pain in all regions was significantly greater than the sum in each group with mono–regional pain.   These findings suggest that musculoskeletal disorders are not only a regional problem but also affect other organs in the human body, followed by an increase of other unidentified complaints.
著者
辣椒 阿古 智子
出版者
新潮社
雑誌
新潮45
巻号頁・発行日
vol.34, no.7, pp.82-87, 2015-07
著者
岩橋 成寿 國井 啓子 坂元 和子
出版者
一般社団法人 日本心身医学会
雑誌
心身医学 (ISSN:03850307)
巻号頁・発行日
vol.54, no.5, pp.439-444, 2014

福島第一原子力発電所(以下,福島第一原発)から44kmの地点に位置する災害拠点病院において,原発事故直後に職務遂行が困難になった看護師の2例を報告する.症例1:30代,女性.3月14日に両親が親戚宅に避難し,自分一人が自宅に残った.それから強い不安感が持続し,3月15日の午前中に受診した.血圧が175/104mmHgと上昇し,感情がコントロールできない状態であった.不安状態と診断し,薬物療法を開始し,1ヵ月間の休養と,両親と一緒に過ごすように指示した.2週間後に受診した際には,仕事に復帰したいと述べ,4月18日から復帰した.症例2:20代,女性.3月24日の15時に,精神的に不安定になり,面接した.患者は最初に,3月15日の準夜勤務時に,2人の先輩が来なかったときのショックについて話した.食欲低下,不眠,倦怠感が続いており,もうどうでもいいという感じになる,と訴えた.過労状態であり,休むように指示したが,「休むと避難した人と同じになってしまう.休むのなら辞めたい.」と受け入れなかった.3連休を与えて睡眠薬を投与し,休職せずに3週間で回復した.福島第一原発事故後に,当院看護師には,放射能汚染および自主避難をめぐる強い心理的ストレスが加わっていた.
著者
佐々木 実 根岸 寛 井上 正
出版者
広島大学
雑誌
一般研究(B)
巻号頁・発行日
1994

本研究では,申請者らの研究室で開発したパルスレーザー光を用いた過渡熱起電力効果(TTE)測定法の一層の発展を目指し,試料に静電場や磁場を印加することにより,過渡熱磁気効果,過渡ホール効果測定などを総合した新しい動的測定法として伝導キャリア分光装置を開発し,これを用いて高温超伝導体や種々のマルチ伝導キャリア系の伝導機構を解明する。本年度に以下のことを明らかにした。1.分光装置の改良を行うため,パルスレーザーとして波長可変(690-1,320nm)かつ繰返し発振可能な,Nd : YAGレーザーを励起光とするTi:サファイア・フォレステライト・レーザー光源,光学系,クライオスタット,検出系・制御系などを整備した。この測定系を用いて,現在テスト試料としてGaAs結晶のTTE測定を行い,波長を可変することによる興味ある新しい情報が得られつつある。2.1.nsまでの高速微弱信号を検出するためのデジタルオシロスコープ(購入)を導入して検出系の改良を行うとともに,ビームスプリッターを用いてレーザー強度を従来1/10以下に下げた。これらの改良により,p型GaAs結晶のTTE信号の数ns-数10nsにわたる高速過程が精度よく測定可能となった。3.最近注目されている種々の分子性導体のうち,DMe-DCNQI分子のシアノ基が銅金属イオンと配位結合して架橋したDCNQI-Cu錯体について,広い温度範囲にわたりTTE測定を行った結果,いくつかの緩和過程が観測され,フェルミ面等に関する興味ある情報が得られつつある。ただし,このTTE電圧は極めて微弱なため,デジタル・ストレージコープで200-500回積算操作を行った。4.更に,ターボ分子ポンプを用いた現有の高真空装置に電子銃を組込んだ電子ビーム蒸着装置を改良・整備し,現在これを用いてGaAsの基板上にテスト試料としてモリブデン酸化物の蒸着実験を試みている。
著者
綾部 時芳 中村 公則
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-01

本研究は、小腸のPaneth細胞が分泌するαディフェンシンの作用から炎症性腸疾患の病因・病態を解明して新規治療を提案することが目的である。本年度は、αディフェンシンと腸内細菌からみた殺菌及び共生メカニズムを、cryptdin およびHD5と腸内細菌との会合から解析した。Acid-Urea PAGE、western blot法、sandwich ELISA等を用いた生化学的・免疫学的解析および殺菌活性測定によって、腸内常在細菌であるLactobacillus、Bifidobacterium等と、非常在菌(病原菌)であるSalmonella、Staphylococcus等でαディフェンシンとの会合状態が異なることを示した。また、クローン病モデルマウスを用いてαディフェンシン異常による腸内共生環境の破壊 (dysbiosis)の可能性について解析した。クローン病モデルマウスのパネト細胞顆粒のcryptdinおよびcryptdin分泌量についてRP-HPLC、Tris-Tricine SDS-PAGE、Acid Urea-PAGE、westen blot法およびsandwich ELISAで解析・測定して、病理病態進展におけるαディフェンシン異常の関与を明らかにした。さらに、小腸絨毛・陰窩におけるcryptdin、MMP7、CD24等の免疫局在を解析し、幹細胞とPaneth細胞が形成するニッチ相互作用の可能性を示した。以上のように、αディフェンシンの病態関与から、クローン病の新規治療法に繋がる重要な成果を得た。本研究で得られた新知見から、αディフェンシン異常によるdysbiosisがクローン病以外にも多くの疾患に寄与すると考え、実際に移植片対宿主病 (GVHD)における病態関与を証明した。
著者
古賀 政文 コガ マサフミ Koga Masafumi
出版者
鹿児島国際大学福祉社会学部
雑誌
福祉社会学部論集 (ISSN:13466321)
巻号頁・発行日
vol.37, no.1, pp.17-30, 2018-07-01

知的障害特別支援学校の各教科は、従来、小学校等の各教科等とは異なり、知的障害の特徴や学習上の特性等に応じた目標や内容が示され、その障害に応じ、生活を重視した指導・支援が行われてきている。平成29年4月に告示された特別支援学校小学部・中学部学習指導要領(以下、新学習指導要領と表記)では、そのことを踏襲しつつ、小学校等の目標や内容等との連続性や関連性を整理し、育成を目指す資質・能力の三つの柱に基づき、目標や内容が構造的に示されている。ここでは、知的障害児教育における言語指導の重要性について改めて考察するとともに、育成を目指す資質・能力の中核となる言葉(国語)を取り上げ、育成を目指す資質・能力を踏まえた知的障害児の国語教育はどうあればよいかについて言及する。Subjects which composes the curriculum in special needs school for children with intellectual disabilities is different from subjects for an elementary school. It focuses on building up children's life experience. This report examined teaching of Japanese language based upon the capabilities required in the future for children with intellectual disabilities.
著者
新潟大学学術情報基盤機構旭町学術資料展示館
出版者
新潟大学学術情報基盤機構旭町学術資料展示館
雑誌
あさひまち : 新潟大学旭町学術資料展示館ニューズレター (ISSN:21857431)
巻号頁・発行日
no.18, pp.1-8, 2020-06

内容 : 新潟大学旭町学術資料展示館物語を紡ぐ(丹治嘉彦) / 旭町学術資料展示館長としての2年間(郷晃) / 企画展示 郷晃彫刻小品展 : 箱の中の小宇宙(郷晃) / 友の会 阿賀町「ショウキ祭り」の鐘馗様を巡るバス見学会に参加して(藤田昌宏) / 企画展示 中東ヨルダンの子どもの絵(本間彩子) / 企画展示 鍾馗様祭りの歴史から見る平瀬の魅力(本田彩香) / 企画展示 創立70周年新潟大学史パネル展(清水美和) / 企画展示 アンモナイト展(川尻啄真) / 企画展示 7×彩展(しちさいてん)(品田英恵・畠山千晶)
著者
岡部 貴美子 升屋 勇人 神崎 菜摘
出版者
独立行政法人森林総合研究所
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010

昆虫と共生する微小生物の生物多様性は、森林タイプなどの生態系の 多様性と明確な相関関係を示さず、共生生物の種の多様性と相関していた。これは微小生物が パッチ状の生息地を利用するため便乗寄主を利用しており、マクロハビタットの差などの影響 は顕在化しにくいためと考えられた。これらのことから便乗性の微小生物の多様性保全には、 便乗寄主の生息場所の保全が重要であると考えられる。
著者
服藤 早苗 Sanae FUKUTO
出版者
埼玉学園大学
雑誌
埼玉学園大学紀要. 人間学部篇 = Bulletin of Saitama Gakuen University. Faculty of Humanities (ISSN:13470515)
巻号頁・発行日
vol.11, pp.342(27)-327(42), 2011-12-01

十世紀から十二世紀にかけて、新嘗祭・大嘗祭に舞った五節舞姫で名前や出自がわかる44人を検討した。十世紀初期は公卿層でも実子を舞姫に献上していたこと、十世紀から十一世紀中頃にかけて現存の受領層女が公卿層の舞姫になっていたこと、殿上五節舞姫は十世紀後半以降も実女の可能性が高い事、十一世紀中期以降は、大嘗祭献上舞姫叙爵が実際に行われた事、十二世紀には公卿献上者の高位の親族や近臣女性が舞姫になっていたこと、等を指摘した。
著者
高鍋 和広
出版者
公益社団法人 石油学会
雑誌
Journal of the Japan Petroleum Institute (ISSN:13468804)
巻号頁・発行日
vol.55, no.1, pp.1-12, 2012 (Released:2012-03-01)
参考文献数
72
被引用文献数
14 45

天然ガスの転化技術は現在のエネルギー需要を満たすのに必要不可欠なものである。本総合論文では二酸化炭素によるメタン改質反応とメタンの酸化カップリング反応の二つの反応に関して,反応機構解析に焦点を当て,高い活性かつ長寿命の触媒開発に関する議論を行う。本論文で議論される基礎的見解は工業用触媒の開発に有効な指針を与えるであろう。メタンの二酸化炭素改質はいくつかの天然ガス田に多く含まれる二酸化炭素を反応物として有効利用できる。触媒開発の最大の問題点である炭素析出に関して議論する。メタンの酸化カップリング反応はメタンからエチレンを一つの発熱反応により製造可能にし,プロセスの資本コストを大幅に下げることが期待される。厳密な反応速度解析によるC2の炭化水素最大収率を議論する。