著者

山根 一郎 飯泉 茂 黒崎 順二 佐藤 和夫 菅原 亀悦

出版者

日本草地学会

雑誌

日本草地学会誌 (ISSN:04475933)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.90-96, 1962-09-30

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(1)強酸性の石灰,燐酸の欠乏のはげしい腐植質火山灰土壌の山地草原において羊を用いた牧草地造成を小規模に1961年に試みた。(2)野草の不足,群れからの孤立,年令の若すぎたことなどから羊の体重は40日間に増加を示さなかつた。(3)羊の放牧によつて牧草地を造成することに成功した。

著者

大須 泰治 吉田 弘法 岡村 輝一 小西 裕之 小林 敏孝

出版者

足利工業大学

雑誌

足利工業大学研究集録 (ISSN:0287086X)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.113-117, 2005-03-18

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In our previous article (Ashikaga Institute of Technology Research Report Vol. 36, 2003), the effect of sleep on performances of gymnasts was examined in terms of their subjective feelings of sleep, and it was found out that Japan's top athletes had achieved adequate sleep regularity and that the degree of a good sleep estimation in them was larger than that in average university athletes. In this article, we have attempted to add details about the relationship between the sleep behavior and athletic performance through the analysis of sleep-log of a gymnast who participated in Sydney Olympic Games 2000. His sleep behavior before, during, and after the Olympic Games was analyzed and compared with the sleep behaviors of five other subjects examined in the previous research. The Olympic gymnast showed an extremely high degree of regularity in sleep and positively estimated his subjective feeling of sleep, which supposedly led to his successful performance in the Olympic Games. This result suggests that top-level international gymnasts characteristically have a high degree of sleep regularity and quality.

著者

竹家 一美

出版者

京都大学大学院教育学研究科

雑誌

京都大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13452142)

巻号頁・発行日

no.56, pp.319-331, 2010

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This study examines the life story of a career woman, focusing on her decision to refuse infertility treatment. An in-depth individual interview was conducted to understand the lifestyle and values of this individual, and this material was then analyzed qualitatively. When initially employed at an advertising agency after college graduation, the participant had visions of becoming a career woman, wife, and mother. At 37 years of age, her career suffered a major and sudden failure. At the same time, a gynecologist informed her that she might be infertile. Because of her experience of what she saw as a "goalless world", derived from the loss of her career, she felt unable to pursue infertility treatment. Despite the impending limit on her reproductive ability at 45 years of age, the participant expressed satisfaction with her decision. After experiencing a midlife transition, she had accepted her life as a woman without children. This said, she is training to work as a psychotherapist. Her life story, including her experience of failure in her career and her encounter with infertility, should be considered to have positive meaning and be one dimension of a woman's development.

著者

橋本 健

出版者

Meeting of Osaka Dermatological Association/Meeting of Keiji Dermatological Association

雑誌

皮膚の科学 (ISSN:13471813)

巻号頁・発行日

vol.9, no.6, pp.563-567, 2010

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昨年10月に手塚正名誉教授より本講演の依頼を受けた時,オバマ改革は早急に実現するものと思われた。しかし実際は3月18日の講演当日になっても上院は一応通過したものの下院で必要とされる1/3の票を未だ集めるのに到っていなかった。共和党の反対は理解できるが与党の民主党からも反対が出て手こずっていた。3月22日にやっと下院を7票の僅差で通過したが,まだ上院とのすり合わせが残っている。さらに反対法案の提出や州政府の反対も実際に起こりつつある。屡々アメリカの後を追う日本の官僚や政治家が,この改革案を読めば,現状が如何にひどいか分かるはずであるが,健保の商業化,HMO,primary care など,アメリカで失敗したシステムを輸入しようとした連中を監視する必要がある。以下オバマ氏の演説を骨子として,改革の概要をまとめた。(皮膚の科学,9: 563-567, 2010)

著者

長谷部 比呂美 池田 裕恵 日比 曉美 大西 頼子

出版者

淑徳大学短期大学部

雑誌

淑徳短期大学研究紀要 (ISSN:02886758)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.31-48, 2015-02-25

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近年の初等教育界の大きな問題として「小1プロブレム」が取り上げられている。新入学児に対して経験豊かな教師でさえ指導に窮している現象であり、こうした問題への対処として幼保小連携、環境移行、交流などの幼保小接続や、基本的生活習慣、ソーシャル・スキルの形成等で移行をスムーズにするという視点から、現在多くの方策が模索されている。しかし、その背後には単に小学校という場への慣れという問題では解決できない別の複数の要因が関わっていることが考えられる。近年の社会の急激な変化に伴い必然的に子どもを取り巻く環境自体も大きく変化し、子どもの育ちに直接的影響を及ぼしている。従って滑らかな移行といった対症療法では背後に潜む問題自体を解決することはできないであろうし、また環境移行以外の問題に対処することも困難であろう。本研究では、現在の日本社会で生じている子どもたちの問題を幼児期に遡って原因を探り、解決のためには幼児期に何が必要であるのかを解明する。首都圏の保育士および幼稚園教諭を対象に、近年の幼児や保護者に見られるようになった現象について質問紙調査を行い、今回はその第一報として最近の幼児の特徴と傾向を探った。その結果、「目的的調整力の低位」、「内発的活力の低位」、「行動・防衛体力の低位」、「生命維持力の低位」の4因子が抽出され、すでに幼児期において、多くの子どもに生来備わっているはずの健やかな育ちを求める機能が十分に育まれず心身共に脆弱性を抱えている傾向が明らかになった。

著者

山内 圭

出版者

新見公立短期大学

雑誌

新見公立短期大学紀要 (ISSN:13453599)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.53-61, 2009

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本論は、アメリカ合衆国内のアフリカ系アメリカ人の歴史に関して考察を加えたものである。まずは、合衆国全体のアフリカ系アメリカ人の歴史についていくつかの事例を挙げ、検討を加えた。次に、広いアメリカ合衆国の一地点(ニューヨーク州ハドソン河中流域渓谷)に拠点を置き、そこから見られるアフリカ系アメリカ人の歴史について論じてみた。最後に、アメリカ合衆国第44代大統領バラク・オバマ氏に関する事例を提示し論を終えた。

著者

神谷 正昌

出版者

公益財団法人史学会

雑誌

史學雜誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.116, no.5, pp.659-661, 2007-05-20

著者

齋藤 祥乃 岡山 久代

出版者

日本母性衛生学会

雑誌

母性衛生 (ISSN:03881512)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.396-404, 2014-07

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本研究の目的は,分娩後の女性において,骨盤ベルト(トコちゃんベルト)着用が子宮復古を促進し,マイナートラブルを減少させることを仮説とし,解剖学的に,また質問紙調査によって検証することである。対象は,正期産で単胎を経膣分娩した分娩後3〜7日目の褥婦とし,骨盤ベルトを着用する介入群30名と非着用の対照群11名に分類した。評価方法は,縦型オープンMRを用いて分娩後1週間, 1か月, 2か月の各時期の内子宮口を撮像し,恥骨尾骨ラインまでの距離を計測した。また,同時期のマイナートラブルの発症数を検討した。結果,内子宮口の位置は,介入群では分娩後1週間から1か月(p<0.01), 1か月から2か月(p<0.05)に有意な下降を認めた。同様に対照群は, 1か月から2か月のみに有意な下降を認めた(p<0.01)。分娩後1か月の時点では,介入群が対照群よりも有意に低くかった(p<0.001)。一方,マイナートラブルは,両群に差がないことが示された。介入群において分娩後1週間から1か月の内子宮口の下降が促進されたことから,分娩後1ヶ月までの子宮復古における骨盤ベルトの有用性が実証された。ただし,マイナートラブルに関しては,効果が検証されなかった。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1466, pp.142-145, 2008-11-17

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1979年の米スリーマイル島事故や、86年の旧ソ連のチェルノブイリ事故を受けて、世界は「脱原発」に傾斜した。だが、90年代から温暖化対策の重要性が高まり、原油価格が乱高下する中で脱化石燃料の動きが強まった。化石燃料を使用しない原発が見直されつつある。「オバマ大統領」も容認へ 11月5日、米大統領選でバラク・オバマ氏が選出された。

著者

石坂 正大 石川 良太 伊藤 詩峰 遠藤 沙紀 君島 未紗 鯉沼 夢 佐藤 克己 関 健吾 田野 勝也 千明 龍太郎 淵田 悟

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.581-584, 2016

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〔目的〕コンプレッションウェアの着用が酸素摂取量および心拍数に及ぼす影響を明らかにする.〔対象と方法〕対象は健常男性26名とした.対象者に対しトレッドミルでの心肺運動負荷試験を行い,裸とコンプレッションウェア着用の2つの着衣条件で酸素摂取量,心拍数,呼吸交換比,呼吸数を測定した.〔結果〕心肺運動負荷試験の運動前,中,後の心拍数(回/分)はそれぞれ,裸で84.4±11.8,156.9±12.3,110.2±22.1,着用時で81.2±11.9,151.7±14.7,102.0±10.4となり,後者の着衣条件で有意に低い値を示した.酸素摂取量,呼吸交換比,呼吸数では着衣条件間の有意な差がみられなかった.〔結語〕コンプレッションウェアの着用は酸素摂取量には影響しないが,運動時の心拍数を低下させる. <br>

著者

渡邉 信

出版者

一般社団法人日本エネルギー学会

雑誌

日本エネルギー学会誌 (ISSN:09168753)

巻号頁・発行日

vol.92, no.11, pp.1083-1088, 2013-11-20

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Although many investigations have been carried out on utilization of microalgae for food, energy, and water treatment in past, microalgae have been receiving much more attention since 2007 from the world because of their high productivity of oil, little competitiveness for food production, and growth capacity in both freshwater and marine environments. Over the years, many technologies have been investigated for achieving sustainable biofuel production using oleaginous microalgae; however, existing techniques of algal fuel production are suitable mainly for small-scale procedures or for the recovery or removal of high-value products. The situation strongly influences life cycle assessment (LCA) studies for algal fuel production, and published LCA show different and discrepant results-reliable data on inputs and outputs from industrialscale experiments are needed for solving these problems. The estimate cost of algae fuel production by life cycle cost analysis is still high compared with that of fossil crude oils. The utilizations of waste water, fluegas, and waste heat are indispensable for improving the economy of future algal fuels. Political concerns made by USA government for algal fuel production are very important for accelerating R&D of a future commercialization of algal fuels and innovation of algal fuel technology and would thereby influence on Japan. Japan has several disadvantages for algal biomass productions such as its narrow land, low annual sun irradiance, and long low-temperature period. A coupled hybrid production system comprising of phototrophic and heterotrophic algae has tremendous potential for overcoming these disadvantages.

著者

井手 秀樹

出版者

慶應義塾大学出版会

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.41-56, 2012-12

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論文①平成21年の「特定地域における一般乗用旅客自動車運送事業の適正化及び活性化に関する特別措置法」(以下「特措法」という)は, その制定の経緯に照らし, 需給調整規制(台数規制)を予定したものであるか。結論「特措法は需給調整規制を予定したものではない。」 特措法は車両台数の増加に関する事業計画の認可基準について, 「輸送の安全を確保するもの」, 「適切な計画」, 「適格に遂行するに足る能力」という要件を定めたものである。増車認可では, これらの要件を満たしているかどうかで判断される。収支計画上の増車車両分の営業収入が, 営業区域における「新たに発生する輸送需要」であることを増車認可申請者が証明しなければならないということは, 輸送需要に対して適切な車両数を算出し, それにより増車を認否するという需給調整規制に他ならず, かかる規制は特措法の下で許されるものではない。②タクシー事業において需給調整規制をすることは規制の在り方として合理的か。需給調整規制により, タクシー業界の諸問題は解決するか。結論「タクシー事業において, 台数規制をすることは, 規制の在り方として合理的ではない。」特措法施行の背景には, タクシー車両の増加に伴い, タクシー運転者の待遇の悪化, 安全性・サービスの低下等の懸念が指摘されているが, 論点2, 3で述べるとおり, データを見る限りではその根拠は希薄である。参入・増車抑制により安全性の確保, タクシー運転者の待遇等の問題を解決するという考え方には疑問があると言わざるを得ない。

著者

金 文京

出版者

明治書院

雑誌

日本語学 (ISSN:02880822)

巻号頁・発行日

vol.35, no.10, pp.2-9, 2016-09

著者

リディーン オローフ

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

日本研究 : 国際日本文化研究センター紀要

巻号頁・発行日

vol.10, pp.125-125, 1994-08-31

著者

西 成彦

出版者

立命館大学国際言語文化研究所

雑誌

立命館言語文化研究 (ISSN:09157816)

巻号頁・発行日

vol.14, no.4, pp.73-80, 2003-02

著者

中牧 弘允

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.86, no.4, pp.748-749, 2013-03-30

著者

林 陽子

出版者

日本弁護士連合会

雑誌

自由と正義 (ISSN:04477480)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.p11-18, 1994-05

著者

古山 準一 本城 信吾 森園 竜太郎 森田 康太郎 代田 充 長谷川 公範 内沢 政英 水尾 仁志 河上 彩恵 高木 秀雄

出版者

The Japan Society of Hepatology

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.84-91, 2010-02-25

被引用文献数

1

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症例は,75歳,男性.C型肝硬変症,肝細胞癌(HCC)にて当院通院中.2008年3月より血便を生じ,下部消化管内視鏡検査にて出血性直腸静脈瘤と診断.2008年7月HCCの治療目的にて入院.HCC治療時の上腸間膜動脈・脾動脈造影門脈相では遠肝性側副血行路は認めず,下腸間膜動脈造影にて下腸間膜動脈は直腸壁を造影し,その後排血路の一部として直腸静脈瘤が造影され下腸間膜静脈より脾静脈へと排血されていた.その後,直腸静脈瘤に対して内視鏡的静脈瘤結紮術(EVL)・硬化療法(EIS)併用療法を施行.直腸静脈瘤の口側端で,腸管壁外へ流出すると考えられた部位へEVL施行後,透視下でEISを施行.その後,造影CTにて直腸静脈瘤の血流は消失した.本症例は,血管造影にて直腸静脈瘤の血行動態を把握後にEVL・EIS併用療法を施行する事によって安全に治療しえた1例であったので報告する.<br>

著者

飯田 孝 神崎 政子 渡部 浩文 宮崎 奉之 丸山 務

出版者

日本獸医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 = Journal of the Japan Veterinary Medical Association (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.52, no.9, pp.583-587, 1999-09-20

参考文献数

10

被引用文献数

2 1

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東京都多摩地区のペットショップおよび一般家庭で飼育されていたイグアナ, プレーリードッグ, カメレオンなどのペット動物における腸管出血性大腸菌O157, サルモネラ, エルシニア, 黄色ブドウ球菌, <I>Listeria monocytogenes</I>およびクラミジアの保有調査を1996および1997年の10, 11月に行った. その結果, 1996年に調査した計140匹の動物の糞便のうち, サルモネラが3検体 (2.1%), 黄色ブドウ球菌が2検体 (1.4%), クラミジアが8検体 (5.7%) から検出された. 1997年には, 計101匹の糞便のうちサルモネラが5検体 (5.0%), <I>L. monocytogenes</I>が1検体 (1.0%), クラミジアが4検体 (4.0%) から検出された.

著者

飯田 孝 神崎 政子 渡部 浩文 宮崎 奉之 丸山 務

出版者

Japan Veterinary Medical Association

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.52, no.9, pp.583-587, 1999

被引用文献数

1

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東京都多摩地区のペットショップおよび一般家庭で飼育されていたイグアナ, プレーリードッグ, カメレオンなどのペット動物における腸管出血性大腸菌O157, サルモネラ, エルシニア, 黄色ブドウ球菌, <I>Listeria monocytogenes</I>およびクラミジアの保有調査を1996および1997年の10, 11月に行った. その結果, 1996年に調査した計140匹の動物の糞便のうち, サルモネラが3検体 (2.1%), 黄色ブドウ球菌が2検体 (1.4%), クラミジアが8検体 (5.7%) から検出された. 1997年には, 計101匹の糞便のうちサルモネラが5検体 (5.0%), <I>L. monocytogenes</I>が1検体 (1.0%), クラミジアが4検体 (4.0%) から検出された.