著者

小林 和生

出版者

日刊工業新聞社

雑誌

機械設計 (ISSN:03871045)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.39-44, 2016-03

著者

川口 沙織 内野 利香 山崎 裕司 加藤 宗規

出版者

高知リハビリテーション学院

雑誌

高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.9-13, 2016-03-31

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立位での方向転換が困難なため移乗の介助量が多い状態が続いていた急性期と慢性期の重度片麻痺患者2症例に対して段階的な難易度設定を用いた行動分析学的介入を実施した.介入前までは移乗動作を総課題提示法によって練習したが,移乗動作能力に変化はなかった.そこで困難であった立位での方向転換に特化した介入を実施した.介入では,平行棒につかまっての約120°の方向転換を30°ごとの4範囲に分割し,段階的に回転角度を拡げていった.その結果,両症例とも介入開始後1週間以内で方向転換が可能となり,移乗動作は監視下で実施できるようになった.したがって,一連の行動連鎖の中で特に困難な行動要素が存在する場合,その行動要素を切り離して段階的な難易度設定による介入を導入することが有効なものと考えられた.

著者

舟田 優花 川島 基展 早川 大地 三上 浩司 近藤 邦雄

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.195-198, 2016

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3DCGコンテンツでモーションキャプチャを用いることが増えている。モーションキャプチャで得られたデータは再利用されることが少なく、これは時間やコスト面で非効率的である。本提案手法では、演技データと演出的概念との相関量を求めてアーカイブ化することでユーザーが直感的に演技データを検索することを可能とした関連研究をうけ、より直感的な検索操作が可能なスクラップブックシステムを構築した。演技データに関する制作管理情報を用いて演出的概念との相関量を求める。システムは3D空間上であらわし、演出的概念への相関の強さから検索対象となる各演技データを配置した。ヘッドマウントディスプレイと非接触型センシングデバイスを用い、演技データと演出的概念のオブジェクトを操作することで検索を行う。

著者

舟田 優花 川島 基展 早川 大地 三上 浩司 近藤 邦雄

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.40, no.11, pp.195-198, 2016-03-02

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3DCGコンテンツでモーションキャプチャを用いることが増えている。モーションキャプチャで得られたデータは再利用されることが少なく、これは時間やコスト面で非効率的である。本提案手法では、演技データと演出的概念との相関量を求めてアーカイブ化することでユーザーが直感的に演技データを検索することを可能とした関連研究をうけ、より直感的な検索操作が可能なスクラップブックシステムを構築した。演技データに関する制作管理情報を用いて演出的概念との相関量を求める。システムは3D空間上であらわし、演出的概念への相関の強さから検索対象となる各演技データを配置した。ヘッドマウントディスプレイと非接触型センシングデバイスを用い、演技データと演出的概念のオブジェクトを操作することで検索を行う。

著者

山田 昂 岡 哲資

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

ロボティクス・メカトロニクス講演会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.2014, pp."2A2-L02(1)"-"2A2-L02(2)", 2014-05-24

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This paper describes an immersive virtual environment in which one can cooperate with a virtual character through spoken dialogue and arrange animals, flowers, musical instruments, and pieces of furniture in a dedicated area. This study is motivated by animal therapy and sandplay therapy and directed for building a virtual environment that gives a sense of peace.

著者

寺本 義也 内田 亨

出版者

新潟国際情報大学情報文化学部

雑誌

新潟国際情報大学情報文化学部紀要 (ISSN:24238465)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.71-79, 2016-04-01

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本稿では、まず、水産大国であるノルウェー王国の経済と水産業を概観した。ノルウェー王国の水産業は、GDP 構成比0.8%、就業人口0.6%と少ないものの、輸出品としては、水産物が2 番目に来ている。次に、ノルウェーの水産業とそれを支援する機関がどのような役割を果たしているのか明らかにした。第一に、ノルウェー水産物審議会(NSC)の主な活動は、マーケティング、市場への情報提供、コミュニケーション、の3つである。そして、NSC は、ノルウェーにおける水産業のマネジメントとしてサステナビリティの3つの柱(社会、経済、環境)を打ち立てている。第二に、ノルウェー産業科学技術研究所(SINTEF)は、先端的R&D 支援を行う研究機関であり、水産業及び養殖業のマネジメント、沿岸域の管理、漁業と養殖管理について、それらの重要性を明らかにしている。また、技術革新と高品質の科学による「ノルウェーモデル」を掲げている。

著者

有賀 友紀

出版者

野村総合研究所コーポレートコミュニケーション部 ; 1993-

雑誌

知的資産創造 = Knowledge creation and integration (ISSN:09197133)

巻号頁・発行日

vol.24, no.5, pp.34-49, 2016-05

著者

ヴィントホルスト ハンス・ウイルヘルム 杉山 道雄 大島 俊三 棚橋 亜矢子 山内 加代子

出版者

鶏卵肉情報センター

雑誌

鶏卵肉情報

巻号頁・発行日

vol.46, no.10, pp.30-35, 2016-05-25

著者

濱田 佳大 谷口 繁一 林 成憲

出版者

ダム技術センター

雑誌

ダム技術 = Engineering for dams (ISSN:02899639)

巻号頁・発行日

no.355, pp.17-24, 2016-04

著者

大山 浩美 小町 守 松本 裕治

出版者

一般社団法人 言語処理学会

雑誌

自然言語処理 (ISSN:13407619)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.195-225, 2016

被引用文献数

5

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近年,様々な種類の言語学習者コーパスが収集され,言語教育の調査研究に利用されている.ウェブを利用した言語学習アプリケーションも登場し,膨大な量のコーパスを収集することも可能になってきている.学習者が生み出した文には正用だけでなく誤用も含まれており,それらの大規模な誤用文を言語学や教育などの研究に生かしたいと考えている.日本語教育の現場では,学習者の書いた作文を誤用タイプ別にし,フィードバックに生かしたい需要があるが,大規模な言語学習者コーパスを人手で分類するのは困難であると考えられる.そのような理由から,本研究は機械学習を用いて日本語学習者の誤用文を誤用タイプ別に分類するというタスクに取り組む.本研究は,以下の手順で実験を行った.まず,誤用タイプが付与されていない既存の日本語学習者コーパスに対し,誤用タイプ分類表を設計し,誤用タイプのタグのアノテーションを行った.次に,誤用タイプ分類表の階層構造を利用して自動分類を行う階層的分類モデルを実装した.その結果,誤用タイプの階層構造を利用せず直接多クラス分類を行うベースライン実験より 13 ポイント高い分類性能を得た.また,誤用タイプ分類のための素性を検討した.機械学習のための素性は,単語の周辺情報,依存構造を利用した場合をベースライン素性として利用した.言語学習者コーパスの特徴として,誤用だけではなく正用も用いることができるため,拡張素性として正用文と誤用文の編集距離,ウェブ上の大規模コーパスから算出した正用箇所と誤用箇所の置換確率を用いた.分類精度が向上した誤用タイプは素性によって異なるが,全ての素性を使用した場合は分類精度がベースラインより 6 ポイント向上した.

著者

熊谷 智博

出版者

大妻女子大学

雑誌

大妻女子大学紀要. 文系 (ISSN:03020304)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.192-187, 2015-03

著者

アルベール ギヨーム

出版者

国際基督教大学

雑誌

国際基督教大学学報. I-A 教育研究 = Educational Studies (ISSN:04523318)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.25-32, 2016-03-31

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大学生が高等教育レベルを学ぶ時,基礎的な要件となるのは論文の書き方である。しかし,常に問題とされるのは,彼らが中等教育で論文の書き方を既に学んでいることを求められている点である。ただし,そのような知識を要して論文を書いている学生は稀である。同時に筆記試験が基本という教育制度において論文を書くための知識を中等教育の時から高めるたとしても得られる価値は少ないのである。本稿はKuhlthau のInformation Search Process(情報検索プロセス)を使い論文作成の最初のステージに焦点をあてる。研究を理解する上で重要なWord Knowledge(言葉知識)について主にスポットライトをあてる。ICTの発展により,データベースにアクセスしやすくなったことで,文献レビューの機会が多くなり研究の幅が広がった。しかし,それらデータベースを使いこなすためには,Word Knowledge(言葉知識)が必須であるが,その概念を理解し咀嚼することは難しい。本稿は,理論的観点と実践的観点の二つのアプローチを取る。A fundamental requirement when one enters the tertiary education level is to know how to write academic papers. The main problem that arises from this aspect is that students are often supposed to know how to write such papers from their secondary level studies (McGregor, 1999). My experience as a Teaching Assistant (TA) at my home university in Japan has shown me it was often not the case. At the same time, in a system dominated by entrance exams which focus on cramming abilities and short answers, it is of little surprise that students might not have the right tools to deal with tertiary education requirements when they start their life as college students. This article focuses on the first stages of writing papers using Kuhlthau's Information Search Process (Kuhlthau, 2004) and emphasizing the importance of word knowledge when apprehending research. With the development of Internet and Communication Technologies (ICT), database research has become one of the easiest ways to access thousands of academic papers for literature review. However, their optimal use requires word knowledge whose acquisition may not be as simple as it seems. Through drawing on the author's experience as a TA and a Writing Support Desk (WSD) tutor, this paper also provides a concrete measures' section for students who are eager to have pragmatic solutions to their difficulties in finding sources and using them effectively. Considerations on plagiarism and how to avoid it are also provided. This approach on the Information Search Process through both theoretical and pragmatic scopes, will hopefully address researchers' and students' interest on the subject.

著者

細野 恵子 加藤木 真史 吉良 いずみ 菱沼 典子 田中 美智子 井垣 通人 丸山 朱美 加藤 京里

出版者

日本看護技術学会

雑誌

日本看護技術学会誌 (ISSN:13495429)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.74-80, 2016

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本研究は看護師が排便状況を分類・判断する際の基準を明らかにし,臨床で排便状況を分類するためのフローチャートを作成することを目的とした.著者らの先行研究 (加藤ら 2012) で示した排便パターンについて,研究者らは何を指標として分類していたかを振り返り検討したところ,最も優先していたのは便の形状であり,つぎに排便日数,排便量,最後に主観的な感覚または客観的な症状による腹部の張りであった.そこで,先行研究から群別の基準値を設定し,形のない便が2回に1回以上あるか (便形),硬便が4回に1回以上あるか (便形),排便は週に4日以上あるか (排便日数),5回に1回は母指頭大か (排便量),腹部の張り (腹満感) はあるか (主観的・客観的な腹部の張り) という5つの問いから構成されるフローチャートを作成した.フローチャートによって分類される排便パターンは〔良好Ⅰ群〕〔良好Ⅱ群〕〔便秘Ⅰ群〕〔便秘Ⅱ群〕〔便秘Ⅲ群〕〔下痢群〕の6種類になった.

著者

細野 恵子 加藤木 真史 吉良 いずみ 菱沼 典子 田中 美智子 井垣 通人 丸山 朱美 加藤 京里

出版者

日本看護技術学会

雑誌

日本看護技術学会誌 (ISSN:13495429)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.74-80, 2016

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本研究は看護師が排便状況を分類・判断する際の基準を明らかにし,臨床で排便状況を分類するためのフローチャートを作成することを目的とした.著者らの先行研究 (加藤ら 2012) で示した排便パターンについて,研究者らは何を指標として分類していたかを振り返り検討したところ,最も優先していたのは便の形状であり,つぎに排便日数,排便量,最後に主観的な感覚または客観的な症状による腹部の張りであった.そこで,先行研究から群別の基準値を設定し,形のない便が2回に1回以上あるか (便形),硬便が4回に1回以上あるか (便形),排便は週に4日以上あるか (排便日数),5回に1回は母指頭大か (排便量),腹部の張り (腹満感) はあるか (主観的・客観的な腹部の張り) という5つの問いから構成されるフローチャートを作成した.フローチャートによって分類される排便パターンは〔良好Ⅰ群〕〔良好Ⅱ群〕〔便秘Ⅰ群〕〔便秘Ⅱ群〕〔便秘Ⅲ群〕〔下痢群〕の6種類になった.

著者

瀬川 高央

出版者

北海道大学

雑誌

經濟學研究 (ISSN:04516265)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.33-53, 2005-12-08

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防衛庁・自衛隊は創設から半世紀を経た。わが国は,軽軍備国家・経済大国路線を維持しているが,自衛隊の任務・役割は,冷戦後の日米安保再定義により大きな変更を迫られた。対テロ戦争以降,自衛隊は自国領域の「専守防衛」と極東の範囲を超え,インド洋での連合軍後方支援やイラク人道復興支援活動といった「海外派遣」を拡大している。自衛隊の活動が領域外に拡大してきた背景として,日本の防衛力整備の拡張が考えられるが, それは「割りかけ回収」と呼ばれる装備調達制度の存在なしには有り得ない。本稿では,「割りかけ回収」制度による防衛力整備の過程を検討し,同制度が効率的な防衛力整備を可能とするだけでなく,(1)財政民主主義上問題を内包し,(2)防衛費GNP1%枠を仮象化し,(3)防衛費の透明性の喪失をもたらしていることを明確にする。対象の時期については,日本の防衛力整備が開始された1950年から,同制度の役割に画期が見られる1985年までとする。

著者

大村 敬一

出版者

国立民族学博物館

雑誌

国立民族学博物館研究報告 (ISSN:0385180X)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.25-120, 2002

被引用文献数

1

著者

尾上 広和

出版者

日経BP社 ; 1992-

雑誌

日経情報ストラテジー = Nikkei information strategy (ISSN:09175342)

巻号頁・発行日

vol.25, no.5, pp.8-12, 2016-06

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尾上 日本と海外で市場を分けますと、まず国内は金融機関がちょうど、紙幣処理機の更新のタイミングに差し掛かっています。2004年、20年ぶりに紙幣が刷新された際に、多くの金融機関が紙幣識別ユニットを入れ替えました。あれから10年以上がたち、2014年ごろから…

著者

井口 亜希子 相羽 大輔 奈良 里紗 高濱 明日香 石阪 茉未

出版者

日本福祉教育・ボランティア学習学会

雑誌

日本福祉教育・ボランティア学習学会研究紀要 (ISSN:24324086)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.102-110, 2015

著者

古城 佳子

出版者

JAPAN ASSOCIATION OF INTERNATIONAL RELATIONS

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

no.115, pp.94-109,L13, 1997

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The purpose of this article is to examine what kind of logic was behind the demand of defense burden-sharing toward Japan by the United States in the late 1950s and 1960s. This article presents the following viewpoints. First, US demand of defense burden-sharing was colsely related to the problem of US balance of payments deficit from the late 1950s. Second, in order to better understand the problem of US-Japan defense burden-sharing in the late 1950s and 1960s, it should be analyzed in the context of US policy towards the allied nations, rather than just in the context of bilateral relations.<br>In the late 1950s, in the face of gold outflow the Eisenhower administration began to realize that the balance of payment deficit would impose serious problem on the United States. This administration created the scheme of burden-sharing among the allied nations. This scheme was reinforced by Kennedy administration, which claimed that the US balance of payments deficit would restrain US policy of protecting "the Free World, " thus harm not only the United States but also the allied nations.<br>In this context, the US administrations tried to defend dollar position by focusing on two points expanding US export to increase trade surplus, and reducing external spending, in particular, foreign aid and military expenditure. The US administrations asked the allied nations to share the cost of US foreign aid and military spending. This is the origin of the burdensharing scheme. In other words, since the late 1950s the allied nations were asked to increase foreign aid and military spending. For evaluating which country should share the burden, the US applied two economic measurements; balance of payments surplus and sufficent foreign exchange reserves.<br>West Germany was the main target of the US demand of defense burdensharing because of the large US military presence in West Germany and its rapid recovery of economy in terms of balance of payment surplus and large foreign exchange reserves. The United States started to ask West Germany to share the defense cost as early as in the late 1950s. The negotiation of offset payment agreement between Germany and the US shows the US tough policy towards West Germany.<br>In contrast, the US did not put much pressure on Japan to share the defense cost until the mid-1960s. This US lenient attitude toward Japan compared to policy towands West Germany was partly because of Japan's domestic political instability relating to the revision of the US-Japan Security Treaty in 1960 and partly because of Japan's economic indices which were short of US criteria; balance of payment deficit and small foreign exchange reserves.<br>However, in the mid-1960s, the US demand of defense burden-sharing toward Japan increased because Japan's economic situation had improved. The demand was intensified by the US increased involvement in the Vietnam War. Japan, as well as West Germany, was asked to buy US arms and US Treasury bill to contribute to improve US balance of payment. Since this period, the US claim that the United States provided "public goods" for "the Free World" became problematic for the allied nations.

著者

SMIT EDITH G. BOERMAN SOPHIE C. MEURS LEX VAN

出版者

日経広告研究所

雑誌

日経広告研究所報 (ISSN:03894916)

巻号頁・発行日

vol.49, no.6, pp.84-69, 2016-12