著者

松平定信 編

出版者

郁文舎

巻号頁・発行日

vol.古画肖像之部 下, 1905

著者

藤井 秀人

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.72, no.7, pp.599-603,a2, 2004-07-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

9

---

メコン河委員会の水文プロジェクト「トンレサップ湖および周辺地域の持つ多面的水文機能の評価と水文データの強化」の概要を報告する。メコン川カンボジア氾濫域はトンレサップ湖周辺域とコンポンチャムからベトナム国境までの広大な地域である。プロジェクトでは氾濫原に20カ所の水位観測点の設置, 氾濫原を通過する洪水量のADP (Acoustic Doppler Profiler) を利用した観測, RADARSAT衛星による氾濫原の氾濫面積の拡大・縮小過程のモニタリング, 水文水理モデルMike11を利用した氾濫域の水文水理モデルの開発などを行い, 洪水期に氾濫原に流入する量や貯水量を算定し, 洪水緩和量や渇水緩和機能の評価を行った。

著者

岩野泡鳴 著

出版者

新潮社

巻号頁・発行日

1920

著者

安西 信一

出版者

美学会

雑誌

美学 (ISSN:05200962)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, 1989

著者

熊谷 大輔

出版者

弘前大学大学院地域社会研究科

雑誌

弘前大学大学院地域社会研究科年報 (ISSN:13498282)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.3-14, 2016-03-18

---

少子高齢化・人口減少社会において福祉への需要は高まっているものの、福祉に対するイメージは都市・地方問わず悪化する傾向にある。しかもその傾向は、今後、福祉を担うことが期待される若年層を中心に広がりを見せている。そこで本論文では、福祉をめぐる「場づくり」を目指すF団体による、福祉と美容を組合せ、参加者どうしの対話を促すイベントへの参加者のうち3名に実施したインタビュー調査をもとに、福祉に対するイメージの転換と主体性が醸成される過程を検証した。まず、当初は世間が抱く一般的な福祉に対するネガティブなイメージの転換に注目していたが、それぞれの参加者が想定する福祉が「従事するもの」か「利用するもの」かにより、イメージが転換する構造に違いが見られた。このうち「従事する福祉」である場合、たしかに世間のネガティブなイメージの内面化が観察されたが、それは福祉に従事すること自体によってもたらされており、単に世間のイメージが問題であるとは言えなかった。他方、「利用する福祉」である場合には、ネガティブなイメージから進んでタブー意識があったりそもそも無関心であったりした。次に、異なるイメージの転換だけでなく主体性の醸成の気づきがあり、しかもそれらが互いに不可分に関連していると考えられた。すなわち「従事する福祉」が想定されていた場合、「相互扶助」や「利他」といった福祉の本来的な魅力の再確認がイメージの転換と主体性の醸成をともに促していた。これに対して、「利用する福祉」が想定されていた場合は、参加者の「自己体験化」が双方の過程で鍵を握っていた。以上を踏まえると、福祉に対するイメージ転換と主体性醸成をともに目指す今後の地域活動においては、福祉が「支え合い」よりも「利用し利用される」ものになっている現実を踏まえ、より「利用者」目線に立った戦略が必要だと言えよう。

著者

大野 雄子 吉村 真理子

出版者

敬愛大学・千葉敬愛短期大学

雑誌

千葉敬愛短期大学紀要 (ISSN:03894584)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.163-174, 2006-03

---

本研究では、幼稚園教諭、保育士を志す短期大学生を対象にC.G.Jungのタイプ論にもとづき作成された質問紙MBTIを実施した。その結果、幼稚園教諭、保育士を志す集団にはF(感情)指向を示す者が多く、それに対する劣等機能が優勢なT(思考)指向の者が少ないことが明らかになった。一般に、人は自分の性格傾向と対極の位置する性格傾向を有する者を理解することが容易ではない。従って、幼稚園教諭、保育士を志す集団にはF(感情)指向を示す者が多いとなると、職場において接する子どものうちT(思考)指向を示す者の理解に困難があることが予想される。幼児教育、保育の現場ではこのような点を自覚することの重要性が指摘された。

著者

日比野 弘

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.981, pp.95-98, 1999-03-08

---

早稲田大学ラグビー部の監督として、また、大学ラグビー界の一翼を担う者として、1998年のシーズンは反省すべきものとなりました。 最後を締めくくる日本選手権で、早大は1回戦(99年2月14日)で、トヨタ自動車と対戦して101対7と大敗しました。これは、わが部の歴史の中でも最も大きな得失点差で、ファンのみなさんを失望させる結果となり、監督として申し訳なく思っています。

著者

雜賀 亮一

出版者

太成学院大学

雑誌

太成学院大学紀要 (ISSN:13490966)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.157-163, 2011-03

---

第92回全国高等学校野球選手権大会(以下,第92回全国大会とする)において先制点をあげたチームの勝率から先制点が勝敗にどのような影響を及ぼすかを分析した結果,先制点をあげたチームの勝率が高く,先制点をあげることが勝敗に影響を及ぼすことが判かった。第92回全国大会においては,先制点が勝利に結びつく割合が,第92回地方大会よりも大きく,改めて先制点の重要性を認識することとなった。全国大会における試合は,先制点をあげることで80%以上の勝率が得られる。先攻後攻においては,1回戦〜準々決勝以前の試合は後攻を,準々決勝以降の試合は先攻を選ぶ。前半(1回〜3回)で先制点を得点することがポイントとなるが,地方大会に比べ,初回における先制点のウエイトが小さくなっており,中盤(4回〜6回)までの粘りが必要となり,地方大会に比べ接戦になる試合が多いと言える。野球は「各チームは,相手チームより多くの得点を記録して,勝つことを目的としている。正式試合が終わったとき,本規則によって記録した得点の多い方が,その試合の勝者となるである」(公認野球規則,2009) ことから,早い段階から得点を重ねていくことが重要である。

著者

Nagayasu Jun

出版者

東北大学大学院経済学研究科

雑誌

DSSR Discussion Papers

巻号頁・発行日

no.89, pp.1-35, 2018-11

著者

濱田幸二

出版者

鹿屋体育大学

雑誌

スポーツパフォーマンス研究

巻号頁・発行日

vol.1, pp.42-48, 2009

著者

Nobutoyo Masunaga Mitsuru Abe Hisashi Ogawa Yuya Aono Syuhei Ikeda Kosuke Doi Yoshimori An Mitsuru Ishii Moritake Iguchi Masahiro Esato Hikari Tsuji Hiromichi Wada Koji Hasegawa Gregory Y.H. Lip Masaharu Akao on behalf of the Fushimi AF Registry Investigators

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Journal (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

vol.82, no.12, pp.2983-2991, 2018-11-24 (Released:2018-11-24)

参考文献数

28

被引用文献数

16

---

Background: The combination of oral anticoagulant (OAC) and antiplatelet drug (APD) increases the bleeding risk in atrial fibrillation (AF). Non-vitamin K antagonist OAC (NOAC) have been increasingly used since 2011. We investigated current status, time trends and outcomes of AF patients using combination therapy in 2011–2017. Methods and Results: The Fushimi AF Registry is a community-based prospective survey of AF patients in Fushimi-ku, Kyoto, Japan. Of 2,378 patients with OAC at enrollment, 521 (22%) received combination therapy, while 1,857 (78%) received OAC alone. When compared with OAC alone, combination therapy patients had more comorbidities, but approximately 30% had no atherosclerotic disease. From 2011 to 2017, the prevalence of combination therapy decreased from 26% to 14%. The prevalence of NOAC increased in those on combination therapy. Off-label under-dosing of NOAC increased year by year, especially in combination therapy. During follow-up, the incidence of major bleeding (hazard ratio [HR], 1.42; 95% CI: 1.03–1.95) and stroke/systemic embolism (HR, 1.48; 95% CI: 1.09–2.00) was higher in the combination therapy than in the OAC alone group. Conclusions: In Japanese AF patients receiving OAC, the prevalence of combination therapy decreased, with the proportion of NOAC use increasing in 2011–2017. Many patients, however, received off-label NOAC under-dosing, especially in the combination therapy group. Patients with combination therapy had higher incidences of major bleeding as well as stroke/systemic embolism, compared with OAC monotherapy.

著者

今井 眞木 花里 孝幸

出版者

日本陸水学会

雑誌

日本陸水学会 講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.68, pp.216-216, 2002

著者

成瀬 敏郎 小野 有五 平川 一臣 岡下 松生 池谷 元伺

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

地理学評論. Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.15-27, 1997

参考文献数

30

被引用文献数

14

---

MIS 2における東アジアの風成塵供給源と卓越風を復元する目的で,中国,韓国,日本の計26地域から黄土,土壌,古土壌,泥炭を採取し,これらの堆積層中の微細石英 (〓20μm) の酸素空格子信号強度を測定した.タクラマカンの砂漠レスやツアイダムのワジ堆積物は6.2~8.2, 黄土は5.8~8.3, 韓国の土壌は6.0~7.7であり,黄土や韓国土壌が中国の乾燥地域やチベット高原起源の風成塵の影響を強く受けたことを示している.日本各地の土壌・泥炭の微細石英はMIS 2で4.5~12.7であり,そのうち5.8~12,7の値を示す微細石英が遠隔地から飛来した広域風成塵起源,数値の低いものは大陸棚などから吹き上げられた風成塵と推測された.日本列島のうち北部日本地域は>10で東アジア北部から北西季節風によって,中央-西南日本地域は黄土と同じ5.8~8.7で中国の乾燥地域やチベット高原から偏西風によって,与那国島は9.7で中国南部などからそれぞれ飛来した可能性が指摘された.

著者

玉村直 編

出版者

福井案内記編纂会

巻号頁・発行日

1909

著者

辛島 理人

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

日本研究 (ISSN:09150900)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.155-183, 2012-03

---

本稿は、アメリカの反共リベラル知識人と民間財団による、一九五〇・六〇年代の日本の社会科学への介入とその反応・成果に焦点をあて、戦後における日本とアメリカの文化交流を議論するものである。その事例として、経済学者・板垣與一がロックフェラー財団の支援を受けて行ったアジア、ヨーロッパ、アメリカ訪問(一九五七~五八)を取り上げる。ロックフェラー財団は、第二次対戦終了直後に日本での活動を再開し、日本の文化政治の「方向付け」を試みた。その一つが、日本の大学や学術をドイツ式の「象牙の塔」からアメリカのような政策志向の実践的なものへと転換させることであった。そのような方針を持つロックフェラー財団にとって、官庁エコノミストと協働していわゆる「近代経済学」を押し進めていた一橋大学は好ましい機関であった。板垣與一は、同財団が支援する「アングロサクソン・スカンジナビア」型の経済学を推進する研究者ではなかったが、日本の反共リベラルを支援しようとしたアメリカの近代化論者の推薦をうけて、同財団の助成金を得ることとなる。そして、一九五七~五八年に板垣は、「民族主義と経済発展」を主題としてアジア、ヨーロッパ、アメリカを巡検する。アメリカでは、近代化論者の多かったMITなどの機関ではなく、ナショナリズムへ関心を払うコーネル大学の東南アジア研究者との交流を楽しんだ。板垣は日本における近代化論の導入に大きな役割を果たすものの、必ずしもロストウら主唱者の議論に同調したわけではなかった。戦時期に学んだ植民地社会の二重性・複合性に関する議論を、戦後も展開して近代化論を批判したのである。ロックフェラー財団野援助による海外渡航後、板垣は民主社会主義者の政治文化活動に積極的に参加した。しかし、ケネディ・ジョンソン政権と近しい関係にあったアメリカの反共リベラル知識人・財団の期待に反し、反共社会民主主義が議会においても論壇においても大きな影響力を持つことはなかった。

著者

柳田 益造

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.68, no.8, pp.422-423, 2012-08-01 (Released:2017-06-02)

参考文献数

1

著者

五町田尋常高等小学校 編

出版者

五町田村

巻号頁・発行日

1938

著者

板倉 勝高

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.32, no.7, pp.351-364, 1959-07-01 (Released:2008-12-24)

参考文献数

11

---

The geographical distribution of Japanese chemical plants operated by the corporations whose capital stock is over 1, 000, 000, 000 can be summed up as follows from the viewpoint of added value indexes. The plants for productive goods falling under Group No. 1 such as fertilizer, sodium, and vinyl are spreading all over the country, whereas those for direct consumption goods such as medicine, paint, end pigment are mostly located in Tokyo and Osaka areas. During the initial period of development of the industries of Group No. 1, these city areas were within easy access to cheap village labour and coal fields and, what was more, they could supply surplus electric power at night to these industries, whose advantageous features, however, are no more available. Despite this, chemical interests in these city districts are still expanding their production facilities by addition of new plants and by enlar gement of existing ones. This phenomenon is due to close interdependence among chemical industries for the supply of raw materials. A large chemical company is characterized by the self-sustenance of materials, producing its whole requirements in its component plants, which is true especially in the recent petroleum chemical industry. They can be grouped into several classes according to holding companies, but interests owned by the private banking institutions in the city are by no means small in volume. Since the chemical industry has very small outside jobs and since its finished goods are mostly turned out from factories in city areas, its production activities have almost nothing to do with its neighbourhood, excepting the procurement of labour. Explanation of Tables and Figures. Table 1. (a) Geographical distribution of the nation's chemical plants shown by value added. (b) Geographical distribution of the operatives employed in the chemical plants in each prefecture shown by value added. Table 2. Chemical plant combination. Table 3. Chemical ;plant combination of Group No. 1. Fig. 1. Location of the nation's chemical plants. Fig. 2. Sketch showing interdependence among the chemical plants for materials. Fig. 3. Geographical distribntion of the petroleum chemical plant. Fig. 4. Structural sketch of a petroleum chemical plant.

著者

秋葉 剛史

出版者

北海道大学大学院文学研究科応用倫理研究教育センター

雑誌

応用倫理 (ISSN:18830110)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.12-29, 2016-03-31

---

Moral theories generally tell us the right course of action. They deliver practical advices (or a series of commands) about how we should act, so it seems natural for those who sincerely accept a given moral theory to try to figure out, in each case where some practical decision is needed, what the theory recommends, and act accordingly. However, this is not what a moral theory always tells us to do. Certain moral theories in fact tell their followers not to consult them in daily decision-making. The reason for this is simply that if we consciously intend to act as the theories recommend, it would become difficult or even impossible for us to act in that manner. In recent literature, moral theories that satisfy this condition are called selfeffacing, and have attracted some attention. Although quite a few authors seem to endorse the view that this character of self-effacement makes a moral theory highly problematic (or even unacceptable), in this paper I shall argue that this view is ungrounded. To do this, I will critically examine various objections to self-effacing moral theories found in the literature that concern the following points, respectively: lack of action-guidingness; threat of undermining psychological harmony and the desirable form of moral deliberation; an absurd requirement to have mutually contradicting beliefs; and an invitation to a kind of self-deception. It will be argued that none of these objections constitutes a serious threat to self-effacing moral theories as such.

著者

生越 達 オゴセ トオル OGOSE Toru

出版者

茨城大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

茨城大学教育実践研究 茨城大学教育学部附属教育実践総合センター 編 (ISSN:18833004)

巻号頁・発行日

no.29, pp.237-253, 2010-11