著者

加藤 三郎

出版者

静岡大学

雑誌

靜岡大學教育學部研究報告 (ISSN:04886852)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.153-162, 1951

著者

田中 哲 渡部 卓雄

出版者

情報処理学会

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.51, pp.73-74, 1995-09-20

被引用文献数

1

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自己反映計算とは、通常の計算対象だけでなく計算を行なっている自己をも対象として計算を行なう、という概念である。自己反映的プログラミング言語とは、自己(動作中のプログラムや処理系の状態など)をその言語自身の枠組の中で扱うことができるようなプログラミング言語のことである。自己反映的なシステムでは、自己の構成、状態を動的に変更することが可能である。従って、自己反映的プログラミング言語は問題領域に合わせて自分自身をカスタマイズでき、柔軟なソフトウェアの構築に有用であることが認識されている。また、プログラム自体を扱う部分(メタレベル)と、問題を扱う部分(ベースレベル)に分けるという意味でモジュール化の促進を可能とする。本稿では、手続き的自己反映計算(ベースレベルを何らかのプログラムとすると、メタレベルをそのプログラムを実行するインタプリタとする枠組)において、モジュール化という側面を重視し、メタレベルの再利用性を考慮した自己反映的プログラミング言語のアーキテクチャを提案する。

著者

原 正一郎 杉森 裕樹 古海 勝彦 東福寺 幾夫 窪寺 健 河合 正樹 吉田 勝美

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.32-52, 2003

被引用文献数

1

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健康審査(健診)には多数の施設が関わっており,これらの施設の健診情報システム間でデータを交換する必要がある.ところが健診に関わるデータ構造は多様であり,健診依頼元へ検査結果を電子的に還元することすら容易ではない.そこで平成8年より,日本総合健診医学会情報委員会は,健診データの有効利用を図るために日本保健福祉医療情報システム工業会と合同委員会を組織し,標準健診データ交換規約(HDML:Health Data Markup Language)とツールの開発に着手した.HDMLはSGML/XMLを基礎とし,既存の医療情報交換規約との互換性を考慮しつつ,健診に特化したデータ交換規約である.本稿ではHDMLの構造と,HDMLツールを用いた評価試験の結果について述べる.HDMLの導入によりデータ交換にかかわるコストの削減が可能となる.さらにデータ交換の段階でデータ構造が標準化されるため,複数の医療施設で発生した健診データを生涯健康管理データベースとして集積・管理できるようになり,生活習慣病などの予防医学にも大きく貢献することが期待される.

著者

黒住 恭司

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会誌 (ISSN:09135693)

巻号頁・発行日

vol.76, no.5, pp.478-497, 1993-05-25

被引用文献数

1

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第五世代コンピュータとは,ロジックプログラミング技術に基づく並列処理と推論処理を基本メカニズムとする知識情報処理指向のコンピュータである.第五世代コンピュータプロジェクトは,この第五世代コンピュータの技術体系を確立することを目的として,1982年度から実施されて来て,1992年度末で終了する.本報告は,プロジェクトの発足経緯・目的・実施体制,プロジェクト期間における研究開発の推移と成果の概要,プロジェクトの運営や成果に対する評価等を紹介するものである.

著者

田崎 祐生

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-2, 建築歴史・意匠 (ISSN:13414542)

巻号頁・発行日

vol.1999, pp.455-456, 1999-07-30

著者

関口 泰久 板倉 有吾 里信 純

出版者

日本設備管理学会

雑誌

日本設備管理学会誌 (ISSN:09155023)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.60-65, 2006-08

著者

川本 勝 福岡 敬

雑誌

教育工学関連学協会連合全国大会講演論文集 = Joint Conference on Educational Technology (ISSN:13431943)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.293-294, 2000-10-07

著者

金田 健 鈴木 和幸

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. R, 信頼性 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.454, pp.35-38, 2002-11-08

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近年、ユーザの誤使用・不注意など、ヒューマンエラーに起因する製品事故が大きな割合を占めてきている。このような不特定多数のユーザを対象とした市場型製品への事故の未然防止法に関しては種々の手法が提案されている。本研究では、これらの方法のさらなる改善を目指し、Web上のFAQを利用したヒューマンエラー事前抽出方法を検討する。

著者

石井 敏章 常盤 大樹 内田 尚和 高木 朗 小西 達裕 八名 和夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.509, pp.19-24, 2002-12-06

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学生対象のネットワーク実験において,教育効果を高めるためには学生の質問にきめ細かく対応するティーチングスタッフの存在が重要となる.計算機プログラミングや回路設計など定型的な技術の習得を目指す学習においては学習に困難をきたす箇所がほぼ決まっており定型的な質問が数多くなされることとなる.本稿では,TCP/IPネットワーキングにおける基礎事項からRIPルーティングプロトコルまでを学習する学生実験を例にとり,自然言語でなされる質問に対して,その意味を解釈し定型的な質問に対して自動的に自然言語で対応するシステムを提案する.提案システムの実現により,教師は高度な質問の対応に集中することが可能となり教育効果を高めることが期待される.

著者

陳亮 徳田 尚之 侯 平魁 永井 明 陳若愚 鄭然

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告自然言語処理(NL) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.50, pp.69-79, 2005-05-27

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WORDNETのような開発に膨大な時間の掛かる同義語辞書に頼らずに、素人でも使える大型FAQシステム向け自然言語の質疑応答システムを構築した。FAQシステムを自然言語クエリにより検索する仕組みとして、本システムは差分LSI(DLSI)法によるコンテンツ検索と、テンプレート・オートマトン・マッチングによる統語検索を組み合わせというユニークな構想を持ち、次の3段階処理がその基礎となる。第一段階では、 FAQアイテムとクエリのターム展開の有効性に不可欠なtf-idf展開を保証するために、質問部と回答部間に存在する語彙ギャップを埋める処理をしたこと、第二段階では、類似意味のコンテンツ検索により、差分LSI法を意味的な一次フィルターとして用い、意味的に等価な質問部・回答部ペアのみに絞り込んだこと、第3段階目では、柔軟性に富む自然言語の統語検索機能を持つテンプレートマッチングにより最終的な意味的に等価な表現をもつ、最適なFAQの質問部・回答部ペアに絞り込みユーザに提示する。BURKE達の編集するのに膨大な労力を必要とする同義語辞書WORDNETに頼るFAQ Finder.に較べると、我々が開発したこのスキームは簡単に実現可能であり、大幅に労力が削減される。この方法の有効性はLucene FAQ System のFAQシステムで実験的に実証した。To facilitate and enhance the usability of a large FAQ system, we have developed a new user-friendly, combined content and syntactic search-based QA system that accepts free format natural language queries from users, and guide them to an answer item by locating and pinpointing the appropriate Q&A items within the FAQ dataset. To maximize the combined effects of both content and syntactic searches, we have introduced a three step core procedure comprising the term expansion of FAQ items and queries to ensure the validity of the tf-idf expansion, the DLSI (differential latent semantic indexing)-based semantic filtering step to capture semantically similar expressions in content; and the final flexible and powerful lexical template matching step to accommodate a rich variety of natural language queries of semantically similar expressions. Unlike the FAQ Finder of (Burke et al., 1997) which depends on a thesaurus-type dictionary such as Word-Net to match question and answer, the new scheme is simple to implement. An experimental investigation using the Lucene FAQ collection confirms the effectiveness of the method.

著者

高柳俊多

雑誌

情報処理学会第65回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

pp.357-358, 2003

被引用文献数

1

著者

宮本 勝 中谷 挽子 渡辺 昌洋 米村 俊一 小川 克彦

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. HIP, ヒューマン情報処理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.104, no.169, pp.7-12, 2004-07-02

被引用文献数

1

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検索要求の表現と検索対象の表現が乖離している場合,適切に情報を絞り込むことが難しい.そこで,本稿では,情報を絞り込まず,長い検索結果リストを,大雑把に飛ばし読みしつつも,必要な情報を見逃さないような検索結果の表示方法を提案する.FAQを事例として評価した結果,飛ばし読みの方略をとり,本方式を高く評価する層,しない層,飛ばし読みができず,並び順を弁別できない層に被験者を層別できた.また,本方式を高く評価する層は,検索要求の表現と検索対象の表現が乖離している場合に,アルファベット順の表示方式では必要な情報を見逃す確率が高いが,本方式では大雑把に飛ばし読みをしつつも,必要な情報を見逃す確率が低いことが分かった.

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.615, pp.132-135, 2004-12-13

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オリンパスイメージングは2000年以降、「FAQサイト」の充実に力を注いでいる。FAQ(よくある質問)とそれに対する回答をあらかじめ用意したサイトで顧客の疑問を解消できれば、応対にコストのかかるコールセンターへの問い合わせを減らせるからだ。今年4月にはサイトを大幅刷新し、使い勝手を向上させた。

著者

青山 裕大

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.9-13, 2006-01-01

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電子情報を基にしたFAQの作成方法を通して, 電子情報の適切な取捨選択と蓄積について記述する。今日, インターネットの普及により日々膨大な電子情報が流通している。情報システムを駆使すれば膨大な情報を分析, 公開することが可能であるが, 膨大な情報をそのままの形で公開することによりコンテンツの品質低下を招き, ユーザからの信頼を損なう危険性がある。情報システムを駆使することによって膨大な作業でも短時間で処理できてしまう電子情報であっても, 全てを情報システムに頼ることなく, 情報システムとヒトとの作業配分を適切に行うことによって, 効率的でかつ効果の高いコンテンツを提供することが可能となる。

著者

浪本 勝年

出版者

立正大学

雑誌

立正大学文学部論叢 (ISSN:0485215X)

巻号頁・発行日

vol.96, pp.5-22, 1992-09-20

著者

加藤 潤

出版者

名古屋女子大学

雑誌

名古屋女子大学紀要. 人文・社会編 (ISSN:09152261)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.115-127, 1998-03-05

著者

井深 雄二

出版者

名古屋大学

雑誌

教育行政研究

巻号頁・発行日

vol.12, pp.73-95, 2003-03

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国立情報学研究所で電子化したコンテンツを使用している。

著者

久保 富三夫

出版者

一般社団法人日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.448-459, 2004-12

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Recently the systems of teachers' Long-term Study and Self-Improvement (LSSI) have been diversified. It is a desirable reform for teachers to increase the opportunities for LSSI. But the results of developing the systems without principles have thrown them into confusion. The purpose of this study is to identify original conceptions and principles of LSSI in the process of forming the provisions for study and self-improvement of the Law. I will examine the points at which our gaze is directed to discuss present systems of LSSI. The law which has been the grounded law for teachers' study and self-Improvement was enacted and enforced in January of 1949. It was noteworthy the systems for LSSI had been planned during the process of forming the Law. I investigated the three principles in the original conception. (1) The first one was the principle of freedom for LSSI. The demand and approval on person were prerequisites for LSSI in the original conception. As a rule they were recognized to receive the opportunities for study and self-improvement according to their study planning on subject and institutions. (2) The second one was the principle of recognition LSSI as teachers' service. I think that LSSI with the certain length of their service was recognized as teachers' service not leave of absence, but salaries would be partially provided taking the difference between usual service and LSSI. (3) The third one was the principle of the equal opportunities for LSSI. The original systems for LSSI intended to entitle not only excellent teachers but all teachers according to the extent of their service, such as seven years or five years. There are no existing systems of teachers' LSSI on the general ground. The systems of LSSI have not satisfactorily developed from enactment of the Law. In my opinion, the system with certain length of their service would be the most reasonable and realistic to realize these three principles. I would like to show the outline of the medium or long-term plan of reforming the present systems of LSSI as follows. (1) The certain length of their service should be seven years to ten years, aiming at ten years for the present. (2) The demand and approval in person should be prerequisites for LSSI. (3) The term of LSSI should be two or three years. (4) They should present the detailed planand report of LSSI. They should consult with the supporting committees of LSSI (a tentative name) mainly consisting of professors. (5) Salaries should be basically provided in full, even though partial payment could be made under certain circumstances, etc. It is most important, I think, that teachers should research on the systems of LSSI and petition them in order to reform them.

著者

田中 孝彦

出版者

一般社団法人日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.73, no.3, pp.218-229, 2006-09

著者

吉田 美穂 Miho YOSHIDA 神奈川県立田奈高等学校 Kanagawa Prefectural Tana Senior High School

出版者

東洋館出版社

雑誌

教育社会学研究 = The journal of educational sociology (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.77, pp.47-67, 2005-11-15

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The purpose of this study is to clarify the internal structure and dynamism of teachers' culture and its interactions with the outside world, by analyzing a survey of teachers' attitudes towards teaching evaluations by students, carried out for all public high school teachers in Kochi Prefecture in 2004. Previous studies in the field of educational sociology have pointed out the following properties of teachers as a group, which demonstrate an introverted and pro-status quo nature : exclusiveness, conservatism, nonintervention, and the prioritization of harmony with colleagues. On the other hand, some recent studies in the field of educational administration argue that collaboration between teachers can contribute to the improvement of schools. However these various properties are only described independently, and there has not been sufficient clarification of the relations among them within the reality of teachers as a group. For example, what is the relationship between collaboration and placing priority on harmony? Recent policies for educational reform have aimed at changing the conservative culture of teachers. Unless we have an adequate understanding of the internal structure and dynamism of teachers' culture, however, we cannot decide which strategy is better. There is a need to clarify its internal structure and dynamism. To elucidate the problem mentioned above, firstly, this paper presents the results of an attitude survey conducted by questionnaire targeting all teachers in public high schools in Kochi prefecture. The reason I chose Kochi is that it is one of Japan's most advanced prefectures in the area of teaching evaluations by students, which have been introduced during the past several years in Japan. Secondly, from these surveys, I extract six factors of school organizational culture by factors analysis, and search for causal relationships between these factors and teachers' attitudes towards teaching evaluation by multivariate analysis. Thirdly, based on these findings, I discuss the internal structure of teachers' culture. The paper reaches the following conclusions : (1) The organizational culture of a school has a greater effect on each teacher's awareness or attitudes toward educational reforms than their individual attributes. (2) Collaboration by teachers' groups needs to be divided into two properties : democratic collaboration and collaboration for improvement. (3) Democratic collaboration is the basis for collaboration for improvement, which make it possible for teachers to transform themselves; on the other hand, there is some possibility of it leading to exclusiveness, conservatism and nonintervention. (4) In order to foster collaboration for improvement on the basis of democratic collaboration, there is a need to escape from nonintervention through the building of friendly relationships and promotion of the redundancy of information, and to avoid conservatism and exclusiveness by the achievement of open management with adequate communications between administrators and ordinary teachers. (5) The properties of teachers as a group that have been mentioned in the past, such as exclusiveness, conservatism and nonintervention, should be understood within a variety of dimensions, based on the factors of organizational culture mentioned above, and on this basis, different appropriate strategies should be devised for solutions.