著者
森田 達也 野末 よし子 井村 千鶴
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.7, no.1, pp.323-333, 2012 (Released:2012-04-26)
参考文献数
13
被引用文献数
16 8

「顔の見える関係」の概念と地域連携への影響を探索することを目的として, 多職種の医療福祉従事者207名を対象とした質問紙調査と, 5名を対象としたインタビュー調査を行った. 「顔の見える関係がある」の項目は, 「名前と顔, 考え方が分かる」「施設の理念や事情が分かる」「性格, つきあい方が分かる」「具体的に誰がどのような仕事をしているかだいたい分かる」と0.7以上の相関を示した. インタビュー調査では, 「顔の見える関係」とは【顔が分かる関係】【顔の向こう側が見える関係】【顔を通り超えて信頼できる関係】の3つを含んでいた. 顔の見える関係が地域連携に及ぼす影響として, 【連絡しやすくなる】【誰に言えば解決するかや役割が分かる】【相手に合わせて自分の対応を変えるようになる】【効率が良くなる】【親近感を覚える】【責任を感じる】が抽出された. 顔の見える関係の概念と影響についての予備的知見を得た.
著者
森田 達也 野末 よし子 宮下 光令 小野 宏志 藤島 百合子 白髭 豊 川越 正平
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.7, no.1, pp.317-322, 2012 (Released:2012-04-13)
参考文献数
14
被引用文献数
1

本研究の目的は, 在宅特化型診療所とドクターネットの両方が存在する1都市におけるがん患者の自宅死亡率の推移を明らかにすることを通じて, 在宅特化型診療所とドクターネットの地域緩和ケアにおける役割についての洞察を得ることである. 緩和ケアの地域介入研究が行われた1地域でがん患者の自宅死亡率を2007年から2010年まで取得した. 自宅死亡率は, 2007年の7.0%から2010年には13.0%に増加した. 自宅死亡総数に占める在宅特化型診療所の患者の割合は49%から70%に増加したが, 在宅特化型診療所以外の診療所が診療したがん患者の自宅死亡数も63名から77名と減少しなかった. 在宅特化型診療所と一般の診療所のドクターネットは排他的に機能するものではなく, 両方のシステムが地域に存在することにより自宅で過ごすがん患者の緩和ケアの向上に寄与する可能性が示唆された.
著者
大槻 優子 仲根 よし子 中田 久恵 島貫 秀樹 纐纈 祐子 武 敏子 椎名 清和
出版者
一般社団法人 日本農村医学会
雑誌
日農医誌 (ISSN:04682513)
巻号頁・発行日
vol.67, no.1, pp.20-27, 2018-06-23

本研究は,農村過疎地域における在宅介護の実態と課題を明らかにし,専門職の役割と具体的な支援方法を検討するための基礎資料を得ることを目的とする。調査方法は,タウンメールにより,65歳以上の方を在宅で介護した経験がある方を対象に無記名式質問紙による調査を行なった。調査内容は,対象者の属性,介護に関する内容(介護保険制度,介護サービス,介護サービスに対する満足度,介護を継続するために必要な支援)である。有効回答数は244名で男性101名,女性143名,介護年数は平均5 年10か月である。要介護認定者は65.6%で,介護サービス利用者は64.3%であった。利用している介護サービスの中で,通所介護(デイサービス),短期入所生活介護(ショートステイ)は半数以上の方が利用していた。また,介護サービスを利用していない方は20.5%で,その理由は,「他人の世話になりたくない」42.0%,「利用するほどではない」40.0%,「家族で介護は十分」26.0%などであった。介護を継続するために必要な介護サービスのなかで「福祉用具貸与」と「通所リハビリテーション」,介護サービス以外の支援では「同居家族」の項目において,女性介護者のほうが有意に高かった。<br> 今後の課題として,農村過疎地域で在宅介護を可能にするためには,必要な介護サービスを有効に活用することが重要であり,専門職として介護保険制度についての知識や利用方法など理解しやすいような情報提供の工夫が必要と考える。
著者
藤枝 繁 小島 あずさ 大倉 よし子
出版者
鹿児島大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010

太平洋を漂流する海洋ごみの流出地を明らかにするため,2010 年 4月から黒潮流域の伊豆諸島,小笠原諸島,北太平洋海流流域のミッドウェー環礁,ハワイ諸島,米国西海岸,黒潮上流域の台湾ののべ 307 海岸等において,14,647 本のディスポーザブルライターを採取した。ライターに記載された店舗名等から流出地を判別した結果,伊豆・小笠原諸島,ミッドウェー環礁,ハワイ諸島では,日本の太平洋沿岸を含む東アジアを流出地したものがほとんどを占めたが,台湾では日本からの漂着は見られなかった。
著者
関口 浩 麦谷 荘一 金子 佳雄 金丸 仁 錦野 光浩 甲田 安二郎 山崎 晃 増田 君枝 藪崎 光子 沢田 たつ江 松山 由美 塚本 よし子 深堀 光子 石神 弘美
出版者
The Japanese Society for Dialysis Therapy
雑誌
日本透析療法学会雑誌 (ISSN:09115889)
巻号頁・発行日
vol.20, no.6, pp.451-456, 1987

われわれは複合臓器不全をきたした重症型急性膵炎の2症例に対して血漿交換療法を施行したので, その問題点を検討する.<br>いずれも急性腹症として緊急手術を受け急性膵炎と診断され, 手術後に肝障害, 消化管出血, 呼吸器障害, 精神症状等が出現し重篤な経過をとったが, 症例1は第2病日より腎不全に透析を開始, 第13日より肝障害とくに高ビリルビン血症に対し計20回の血漿交換を併用, 11ヵ月後軽快退院した. 症例2は第2病日より透析を, さらに第4病日より計3回の血漿交換を施行, 一時小康状態であったが創部からの大出血で第54病日に死亡した.<br>血漿交換は重症度の改善, 血中からの膵酵素の除去に有効とされており, 早期にさらに継続して行うことが効果的であると思われた.
著者
本田 勝亮 稲垣 啓太 大貫 よし子 釋 悦子 中村 みどり 志智 大介
出版者
一般社団法人日本医療薬学会
雑誌
医療薬学 = Japanese journal of pharmaceutical health care and sciences (ISSN:1346342X)
巻号頁・発行日
vol.34, no.12, pp.1120-1126, 2008-12-10
参考文献数
16
被引用文献数
1 1

We established a reporting system for the use of antimicrobial agents for methicillin resistant Staphylococcus aureus (MRSA) infections in January 2003 to help ensure they are used properly.Then,in October 2005,we set up an infection control team (ICT) to monitor the use of four agents for MRSA infections : vancomycin,teicoplanin,arbekacin and linezolid.Changes in the antimicrobial use densities of the agents,the number of patients receiving them and the therapeutic drug monitoring (TDM) execution rate were investigated for three periods : I : before the reporting system (2002),II : while reporting system was in use (2004),III : during ICT monitoring (2006).<br>There was no significant change in the antimicrobial use densities of the agents for MRSA infection,while the number of patients receiving them decreased significantly in period III (p<0.05).Also in period III,the antimicrobial use density of teicoplanin increased significantly (p<0.05),there was a marked decrease in the number of patients receiving vancomycin (p<0.01)and the TDM execution rate increased significantly (p<0.01).<br>The systematic activities performed by the ICT were effective in ensuring the proper use of antimicrobial agents for MRSA infection.Further,by enabling us to share information with other medical staff and conduct rapid interventions,they have been playing an important role in infection control in our hospital.
著者
淺井 優介 北村 達也 川村 よし子 Yusuke ASAI Tatsuya Kitamura Yoshiko KAWAMURA
出版者
甲南大学知能情報学部
雑誌
甲南大学紀要.知能情報学編 = Memoirs of Konan University. Intelligence & Informatics Series (ISSN:18830161)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.67-75, 2020

日本語教育が必要な児童向けの教材作成の基礎データを提供するために,NHK Eテレの小学生向け教育番組の音声を書き起こし,語彙表を試作した.低学年向け17番組計510分,高学年向け19番組計570分を音声認識を利用して書き起こし,その中に現れた単語を有用度指標にもとづいて降順に並べ,語彙表を作成した.得られた語彙表は,先行研究にて作成された書き言葉コーパスに基づく語彙表よりも易しい単語が抽出されており,本研究の方法論の有効性が示された.
著者
北村 達也 川村 よし子 Tatsuya Kitamura Yoshiko Kawamura
出版者
甲南大学
雑誌
甲南大学紀要. 知能情報学編 = Memoirs of Konan University. 甲南大学 編 (ISSN:18830161)
巻号頁・発行日
vol.10, no.1, pp.25-33, 2017

日本語学習者を対象とした慣用表現の効率的な教育(学習)を実現するため,朝日新聞,毎日新聞,読売新聞の2014 年の記事データベースを対象にして出現頻度の高い慣用表現のリストを作成した.まず,宮地(1982)『慣用句の意味と用法』,森田(2010)『日本語の慣用表現』に掲載された慣用表現に異表記を追加し,6,378 個の慣用表現を得た.次に,3 紙の合計で約490 万文を対象として,慣用表現の出現頻度を計数した.そして,各紙における出現頻度上位100 位のうち,3紙すべてに共通して現れる慣用表現を求めた.これによって,新聞による偏りを排除し,使用頻度が高く学習者に有用な慣用表現リストが得られた.
著者
川村 よし子 北村 達也
出版者
日本語教育方法研究会
雑誌
日本語教育方法研究会誌
巻号頁・発行日
vol.15, no.2, pp.24-25, 2008

In this presentation, we report on the development of a word level checking system for determining word levels in a text. The Word Familiarity Checker was developed using data found in Special Characteristics of Japanese Vocabulary (Amano & Kondo, 1999) and ranks all words in a text into one of five levels depending on the degree of familiarity. It also creates word lists corresponding to each level of difficulty, and shows a total count for the number of words from the combined lists. This checker will be available on-line in the near future at the Japanese Language Reading Tutorial System "Reading Tutor". (http://language.tiu.ac.jp)
著者
よし子
出版者
日本幼稚園協會
雑誌
幼兒の教育
巻号頁・発行日
vol.41, no.7, pp.37-37, 1941-07
著者
庵 功雄 イ ヨンスク 松下 達彦 森 篤嗣 川村 よし子 山本 和英 志村 ゆかり 早川 杏子 志賀 玲子 建石 始 中石 ゆうこ 宇佐美 洋 金田 智子 柳田 直美 三上 喜貴 湯川 高志 岩田 一成 松田 真希子 岡 典栄
出版者
一橋大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2013-04-01

本研究の成果は次の3点に要約される。第1点は公的文書の〈やさしい日本語〉への書き換えに関わる諸課題の解決、第2点は外国にルーツを持つ生徒に対する日本語教育に関する実証的な取り組みであり、第3点は各種メディアを通じた〈やさしい日本語〉の理念の普及活動である。第1点に関しては、横浜市との協働のもと、行政専門用語562語についての「定訳」を作成し、書き換えに際し有用な各種ツールとともにインターネット上で公開した。第2点に関しては、新しい文法シラバスを公刊する一方、JSL生徒向け総合日本語教科書の試行版を完成した。第3点に関しては、書籍、講演等を通して〈やさしい日本語〉に関する理念の普及に努めた。