著者

長沢 工 三浦 勝美

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大学地震研究所彙報 (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.579-588, 1988-03-31

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1987年9月11日に西日本上空に出現した大火球は,進行中に強い衝撃波を発生させた.その衝撃波が地表に達したときの震動は,東京大学地震研究所,白木微小地震観測所の6ケ所の地震計,高知大学地震観測点の2ケ所の地震計に記録された.これらの地震記録から計算した結果,火球は,東経133°,北緯34°.28の地点を68.6kmの高さで通過し,北から37°.7西に向いた方向へ,水平と34°.3の角をなして通過したことがわかった.したがってこの火球は四国を越えて広島県北部に達したと見られる.地震計の記録だけから火球径路が決定できたのはこれが初めてのことである.これだけはっきりと径路を決めることができれば,隕石捜索の場合には非常に有力な資料となる.

著者

三浦 久美子

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

2008-01

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制度:新 ; 文部省報告番号:甲2525号 ; 学位の種類:博士(人間科学) ; 授与年月日:2008/3/15 ; 早大学位記番号:新4658

著者

神谷 健一 田原 憲和 柿原 武史 三浦 由香利 堂浦 律子 川口 陽子 井上 昭彦 黒田 恵梨子 金 善美 高木 美菜子 池谷 尚美 齊藤 公輔 有田 豊 寺尾 美登里 林 和子

出版者

大阪工業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究課題は9言語15名から成る共同研究プロジェクトであった。最終的に冊子版の研究成果報告書を作成し、主に大学で初習外国語教育に携わる関係者に配布した。PDF版は http://www.oit.ac.jp/ip/~kamiya/gk-fires/ からダウンロードできるようになっているので参照されたい。

著者

三浦 億人

出版者

成蹊大学文学部日本文学科

雑誌

成蹊國文 (ISSN:03888819)

巻号頁・発行日

no.45, pp.125-135, 2012-03-15

著者

三浦 もと子

出版者

公立大学法人 国際教養大学専門職大学院グローバル・コミュニケーション実践研究科日本語教育実践領域

雑誌

国際教養大学専門職大学院グローバル・コミュニケーション実践研究科日本語教育実践領域実習報告論文集 (ISSN:21853983)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.250-265, 2012

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筆者は、大学院で三度の日本語教育実習を経験し、その過程で改善を必要とする多くの課題を発見した。本稿では、その中でも特に、筆者がおこなったタスクベースの授業について取り上げる。先行研究文献を参考に、自分の授業を振り返ると、筆者の授業では、学習者のコミュニケーション能力を伸ばすことを意図しながらも、タスクベースの授業の特徴を十分に活かしきれていなかったこと、メインタスク(本作業)の前に行う準備やタスク後のフィードバックが疎かになっていたこと、学習者に自らのパフォーマンスに意識を向け、自己修正をおこなう機会を提供していなかったことなどが明らかになった。これらの課題を改善する方法を考え、今後タスクベースの授業を行う際に意識すべき点をまとめる。

著者

平田 豊明 中島 直 吉岡 隆一 飯森 眞喜雄 伊藤 哲寛 岡江 晃 織田 辰郎 小原 基郎 桂川 修一 川副 泰成 白石 弘巳 塚田 和美 長尾 卓夫 原 隆 平野 誠 平安 良雄 松原 三郎 三浦 勇夫 山角 駿 森山 公夫

出版者

日本精神神経学会

雑誌

精神神經學雜誌 = Psychiatria et neurologia Japonica (ISSN:00332658)

巻号頁・発行日

vol.106, no.12, pp.1539-1582, 2004-12-25

被引用文献数

7

著者

三浦 豊彦

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業医学 (ISSN:00471879)

巻号頁・発行日

vol.28, no.6, 1986-11-20

著者

川端 茜 工藤 有里菜 立松 愛梨 本田 佳己 三浦 瑛絵

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, 2011-03-05

著者

三浦 義彰

出版者

千葉医学会

雑誌

千葉医学雑誌 = Chiba medical journal (ISSN:03035476)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.211-216, 1994

著者

三浦 太郎 三上 直之

出版者

北海道大学 高等教育推進機構 高等教育研究部 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.94-105, 2012-06

著者

三浦 耕吉郎

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.294-296, 2003-12-31 (Released:2009-10-19)

著者

三浦 要

出版者

金沢大学哲学・人間学研究会 = The Society for Study of Philosophy and Philosophical Anthropology, Kanazawa University

雑誌

哲学・人間学論叢 (ISSN:18848990)

巻号頁・発行日

no.2, pp.43-64, 2011-03

著者

三浦 翔

出版者

総合研究大学院大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2010

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2007年3月から邦銀に対してバーゼルII(新BIS規制)の適用が始まった.これに伴い,信用リスク管理において,各行独自のリスク評価手法の開発が認められるようになり,基礎的内部格付手法(FIRB, Foundation Internal Ratings-Based approach)から先進的内部格付手法(AIRB, Advanced Internal Ratings-Based approach)への移行に際して推計値が必要とされる債権回収率(RR, Recovery Rate),またはデフォルト時損失率(LGD, Loss Given Default)の推計精度の向上が求められている.しかし,債権回収のデータベースの構築が充実していないことや,債権回収途中のデータの取り扱いなどに対する一般的な手法が確立されておらず,いまだ回収率推計モデルの研究は進んでいなかった.そこで,内部格付の低下(要注意から要管理への変更)によりデフォルトを定義した場合の,担保や保証協会による保証などを勘案した回収率推計モデルの構築を行った.モデルのパラメータ推計には銀行の格付および回収実績データを用いている.また,実際の回収が長期間にわたることや,正常格付への復帰の影響を考慮することによって,より実際の回収を反映したモデリングを提案した.その結果,担保カバー率,保証カバー率が回収率の有力な要因であることがわかり,それらの関数としてEL(Expected Loss)が推計可能であることを示すことにより,実データによる内部格付手法に応じた信用リスクの計量化を実現した.これによって、邦銀固有の特徴である、担保と保証と回収率の関係を表現し、バーゼルIIに対応した信用リスク評価方法を提案したといえる.

著者

三浦 太郎

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.209-210, 2010-12-30

著者

見田 宗介 三浦 展

出版者

中央公論新社

雑誌

中央公論 (ISSN:05296838)

巻号頁・発行日

vol.124, no.7, pp.148-157, 2009-07

著者

三浦 順治

出版者

秋田県立大学

雑誌

秋田県立大学総合科学研究彙報 (ISSN:1345434X)

巻号頁・発行日

no.2, pp.1-16, 2001

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This paper attempts to compare the organizational differences of paragraphs in expository essays written in Japanese by Japanese university students and those written in English by American university students. This analysis concludes 1. that there is not much difference in the number of sentences per paragraph, but that Japanese students incorporate more AND-equivalent connectives into sentences, a factor which tends to blur the focus of the sentences. 2. that 32% of Japanese paragraphs did not have topic sentences and that those that had topic sentences took the initial position, not the final position, contrary to my expectation. American students write simple topic sentences, and Japanese students tend to write compound topic sentences. 3. that 23% of the sentences in the paragraph in the Japanese essays did not support the topic sentence directly. 4. that American students use examples, assert their opinions directly, and include more contrastive evidence than the Japanese students. However, Japanese students tend to cite authorities and use more quotations, definitions, and interrogative sentences than the American students. 5. that Japanese students tend to overuse coordinating conjunctions like AND and its equivalents, following the expected pattern of Japanese sentence structure. They also use the disjunctive BUT to a lesser degree. However, the multiple repetition of BUT tended to hinder the smooth flow of thought that they were striving to achieve in the paragraph. 6. that the sentences and paragraphs of both languages use a base and then develop it. However, the development of details are exactly opposite in that English typically uses right-branching development while Japanese uses left-branching development. 7. that culture-specific differences account for the wide range of disparity present in the essays by American students and Japanese students. Finally, we must utilize a contrastive educational method in order for Japanese university students to attain rhetorical maturity in sentence development and paragraph form.

著者

三浦 公亮

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:05272997)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.A4-A13, 1988-10-20

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この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。

著者

和田 充夫 三浦 俊彦 川又 啓子 碇 朋子 澁谷 覚 岡本 慶一

出版者

日本広告学会

雑誌

広告科学 (ISSN:13436597)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.137-154, 2001

著者

三浦 均也 前田 健一 窪内 篤 菅野 高弘 大塚 夏彦

出版者

豊橋技術科学大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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本研究の目的は、港湾地域における岸壁等の施設の耐震性能を高度化することであり、地震時における地震時土圧の特性を明らかにし、より合理的で経済的な地震時土圧の評価法および耐震設計法を開発することである。この目的を達成するために、北海道釧路港で実施していた「実大重力式岸壁の地震時挙動観測」で得られるデータの収集、分析・評価を進め、地盤の液状化に関連した岸壁の被害メカニズムを明らかにするとともに耐震設計の提案を行った。研究成果の概要および特徴は以下の通りである。「研究の独創性」 阪神淡路大震災で生じた港湾施設の甚大な被害に対して、これまでの耐震設計の枠組みの中で設計地震衝撃力を増大させ構造物が長大化させる考え方が主流であった。しかし、本研究ではこれまでの震度法にとらわれない。構造物の振動特性と液状化対策の効果を適切に反映できる独創的な地震時土圧評価法および耐震設計法を提案し、その検証を観測結果に基づいて検証することができた。「研究の実用化の可能性」 2003年十勝沖地震における観測結果を解析することによって、地震時における岸壁の挙動メカニズムが明らかになり、提案していた地震時土圧の評価法も検証することができた。現在をこの評価法を取り入れた耐震設計法の開発を終え、1年以内に行われる港湾構造物の耐震設計法の改訂という形で研究の成果が実用化されることになった。また、試験岸壁の建設時や建設後長期間に渡る観測においても岸壁挙動の重要な知見が得られ、これらは岸壁の施工管理や維持管理において今後実用化される予定である。「研究の達成度」 当初予定していた現地観測と耐震設計法の開発を予定通り達成することができた。2004年9月26日には十勝沖地震が発生し試験岸壁は震度5強の衝撃力を受けた。試験岸壁の背後地盤は液状化し、岸壁には地震時特有の変形が生じ機能が深刻な損傷を受けた。地震衝撃力による液状化を伴う岸壁の被害を観測によって捕らえることに成功したため、観測結果の解析と耐震設計法の検証は説得力を持って予定通り達成することができた。「研究の学問的発展への貢献度」 このような実大岸壁の背後地盤の液状化を伴う地震時挙動を得たのは世界的にも初めてである。地震時挙動の観測によって得られたデータは、2005年1月17日から1年間インターネットで世界の研究者に公開している。このデータを用いた研究成果を持ち寄り2005年9月には国際会議を開催する予定であり、この分野の学問的発展に大きく寄与するものと期待している。また、このような前例のない観測を通じて観測方法や試験方法についても重要な知見を得ることができた。

著者

三浦 雅彦

出版者

「書物・出版と社会変容」研究会

雑誌

書物・出版と社会変容 (ISSN:21851131)

巻号頁・発行日

no.10, pp.63-81, 2011