著者

井上 智洋

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.30, 2016

著者

清田 公保 中山 典子 藤澤 和子 井上 智義

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. WIT, 福祉情報工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.103, no.746, pp.19-24, 2004-03-18

参考文献数

4

被引用文献数

4

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本研究では文字や言葉を十分に利用できない知的障害児のコンピュータリテラシー教育に関して,視覚シンボルとメディア情報を用いたコミュニケーション支援を提案し,知的障害児における情報処理教育の導入を試みる.コミュニケーション支援の完全な理想形態は,様々な障害を持つ人同士が必要とする情報を補完的に完備したシステムであるとの観点に立ち,画像や音声,テキストなどに等価な協調性を持たせた共通メディア情報言語の概念を新たに導入する.研究事例として知的障害児に対してコンピュータを用いた情報伝達の情報教育を目指し,視覚シンボルを媒体とした電子メールソフトを開発する.提案システムを児童に利用してもらった結果,視覚シンボルをコンピュータによる情報交換のメディアとすることによって電子メールの利用の可能性を見いだした.

著者

井上 智史

出版者

駿河台大学

雑誌

メディアと情報資源 (ISSN:2187073X)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.33-43, 2013-06

著者

林 勇吾 井上 智雄

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 A (ISSN:09135707)

巻号頁・発行日

vol.J98-A, no.1, pp.76-84, 2015-01-01

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本研究では,学習者ペアが協同で行う説明構築活動においてPedagogical Conversational Agent (PCA)をアドバイザとして用いた際の効果的なインタラクションのデザインについて検討する.過去の研究では,学習者の認知的負荷の増大に伴ってPCAへの注意が低下するという点やPCAの存在感の欠如の問題点が指摘されている.そこで本研究では,PCAに対する社会的存在感を促進させる方法として,複数のPCAの利用が説明活動におけるインタラクションを活性化できるかを実験的に検討した.実験の結果,複数のPCAを用いた学習者は,単独のPCAを用いた学習者よりも概念に対する深い理解を構築することができていた.更に,複数のPCAを用いた場合,(1)ポジティブな励ましを行うエージェントと(2)具体的な説明の仕方を教示するエージェントに役割を分散させた場合において,インタラクションが活性化することが明らかになった.異なる役割を担う複数のPCAを利用した本研究の結果は,協同学習支援システムの設計におけるデザイン手法に重要な示唆を与える.

著者

井上 智 谷川 力 川口 潤二 飯田 孝 森田 千春

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

日本獣医学雑誌 (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.461-463, 1992-06-15

被引用文献数

3

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関東地区6か所において家ネズミの捕獲を行ないリステリアの分離を行った. 捕獲ネズミ245匹のうち池袋の110匹と横浜の9匹がクマネズミ(Rattus rattus)であり, 他の126匹はドブネズミ(Rattus norvegicus)であった. リステリア属は鹿島と池袋の各捕獲総ネズミから77.8%と24.5%という高い値で分離されたが, 千葉, 船橋, 横浜, 沼津では0.0-7.3%という低い値であった. このうち, リステリアモノサイトゲネス(Listeria monocutogenes)は, 池袋で1O.9%という高い値で分離されたが, その他の場所では殆ど分離されず, 鹿島と沼津でそれぞれ1匹のネズミから分離されたのみであった. 家ネズミからのリステリア分離は, 地区によって非常に異なる値を示し, 特に都心のビルに生息するネズミのみからL.monocytogenesが高い値で分離されたことは大変興味深い成績であった. 今後, この分離率の違いについて, ネズミの生息環境や捕獲ネズミの種差に関して検討が必要と考えられた.

著者

岡田 知也 井上 智司

出版者

香川大学

雑誌

香川大学教育実践総合研究 (ISSN:1345708X)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.47-58, 2006-03

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少子化の影響は,学校教育実践の場において様々な影響を及ぼしている。その一例が児童・生徒数の減少に起因した,課外活動に所属する児童・生徒数の減少である。中学校における吹奏楽部の部員数も例外ではなく,多くの吹奏楽部で部員が減少していった。部員数の減少という事象を受け,吹奏楽連盟各支部は主催するコンクールにおいて中学校部門,高等学校部門にそれぞれ小編成の部を新たに設けた。しかし当初は選曲や編曲,演奏表現において不自然な演奏が多く見てとれた。このことは同時に小編成に特化した指導法や演奏曲が未開発であったということを意味する。本研究は中学校における小編成の吹奏楽部において演奏される楽曲に注目して,小編成の吹奏楽の特性を生かした演奏曲を編曲により開発し,検証するものである。

著者

堀内 陽介 井上 智雄 岡田 謙一

出版者

特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会

雑誌

日本バーチャルリアリティ学会論文誌 (ISSN:1344011X)

巻号頁・発行日

vol.16, no.4, pp.567-576, 2011

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Theatrical play is the composite art which involves producers in different charge. In planning production phase, sharing the same image of theatrical space among the producers is not easy. To assist the multiple users' work in planning, this paper proposes a system that actually reproduces a theatrical stage through two spaces: one is a physical miniature stage presented on the tabletop interface, and the other is a virtual theatrical stage linked with the miniature stage which reflects actions on the miniature stage in real time. By reproducing the actual stage situation through the two spaces, users become easy to create and share a picture of the whole theatrical stage.

著者

井上 智彰 八杉 健司

出版者

日本DDS学会

雑誌

Drug Delivery System (ISSN:09135006)

巻号頁・発行日

vol.26, no.6, pp.622-627, 2011-11-30 (Released:2012-02-29)

参考文献数

27

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バイオ医薬品では,薬理作用に種特異性が高い場合が多く,安全性評価には薬理作用が認められる動物種を用いることが望まれる.毒性の特徴として,医薬品自体に対する免疫反応の誘導,抗体医薬の一部に認められるサイトカイン放出などがあり,ヒト細胞を用いたin vitro評価法などが検討されている.DDSによるバイオ医薬品の毒性への影響の例として,PEG化による免疫原性の改善,PEG化リポソームにおけるABC現象,徐放性製剤における皮膚刺激性について解説する.

著者

鈴木 晋介 井上 智夫 村上 謙介 江面 正幸 上之原 広司

出版者

一般社団法人日本脳神経外科コングレス

雑誌

脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.200-207, 2016 (Released:2017-03-25)

参考文献数

32

被引用文献数

2 1

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脊髄損傷の急性期の管理の要点は, ADL自立に向けて早期離床させ, 早期にリハビリテーションを開始することにある. 責任圧迫病変や高度不安定病変に対しての急性期早期観血的治療を行い早期に離床させることはその意味で理にかなっているものと思われる. 脊椎インストゥルメンテーションの使用により術後臥床期間の短縮が可能である. 本邦では近年, 高齢者脊髄外傷症例の著明な増加傾向を認める. 何らかの対策が必要である. 頚椎外傷では椎骨動脈損傷に留意し, その評価が重要である. 移植治療は今後有望な治療方法であるが, まだ決定的なところまでは行っていない. 今後待たれるところが大きい. 脊髄外傷の病態を理解しイニシアチブのとれる脳神経外科医が増えることを切望する.

著者

沼田 潤 井上 智義 朱 虹

出版者

人間環境学研究会

雑誌

人間環境学研究 (ISSN:13485253)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.53-62, 2011 (Released:2011-12-29)

参考文献数

19

被引用文献数

1 1

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The purpose of the present study was to examine how photo-presentation could influence on the images toward foreign countries. Especially, we would like to know if it can reduce the prejudice toward those countries that had been related to emotionally negative images. Specifically, it was discussed how Japanese university students' images of negatively-imaged and positively-imaged countries (the former were North Korea and Iraq, and the latter were the United States of America and Australia which were showed by preliminary test) could be modified by providing photos that gave counter impressions, and whether the change of their impressions could last or not. The participants (n = 97) were divided into two groups altogether; a group of S (42 students) that was presented positive-image photos for negatively-imaged countries and negative-image photos for positively-imaged countries, and the other group of D (55 students) that was showed both of positive-and negative-image photos of the four countries. From the results, it was indicated that S participants changed their images of the four countries; on the other hand, it was not recognized that D participants greatly changed their images. Furthermore, according to the delayed test conducted two months later, it was pointed that the modification as to North Korea and Iraq has been partially maintained in S participants. From these findings, it can be considered that photos that counter stereotypic images of foreign countries can reduce the fixed images that university students have. In addition, it was indicated that S participants with conservative thoughts modified their stereotypic images toward North Korea and Iraq more. Hence, photo-presentation is considered an effective method to reduce prejudice toward negatively-imaged countries of conservative university students.

著者

河村 宜克 藤田 基 井上 智顕 山本 隆裕 古賀 靖卓 八木 雄史 中原 貴志 戸谷 昌樹 金田 浩太郎 鶴田 良介

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.552-556, 2023-08-31 (Released:2023-08-31)

参考文献数

9

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トンネル内で急性一酸化炭素(carbon monoxide,以下COと略す)中毒患者が多数発生した事例において,隣県のドクターヘリコプター(以下ドクヘリと略す)とともに傷病者7例を高気圧酸素(hyperbaric oxygen,以下HBOと略す)治療装置のある4施設に分散搬送したので報告する。トンネル内で作業員が倒れているとの情報で,ドクヘリが覚知要請された。 現場到着時,傷病者はトンネル内で,発電機を複数台持ち込み作業していたとの情報から,急性CO中毒を疑った。傷病者は7例で19〜58歳,全員歩行不能であり,JCS 1桁であった。 経皮的カルボキシヘモグロビン濃度は,測定可能であった4例では30%前後であった。最終的に救急車で直近のHBO治療装置保持施設に3例,次に近い施設に1例搬送した。山口県ドクヘリで2例,広島県ドクヘリで1 例をさらに離れたHBO治療装置保持施設2施設へ分散搬送した。

著者

井上 智洋

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会第二種研究会資料 (ISSN:24365556)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.AGI-001, pp.03, 2015-12-15 (Released:2021-09-16)

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I discuss how the emergence of artificial general intelligence (AGI) affects economic growth, employment, and income distribution. If AGI substitutes perfectly for human labor, the AK-type economy will occur. In the economy, the rate of economic growth gets higher over the years, the employment rate and the labor share approach 0%, and the capital share approaches 100%. I propose that basic income can contribute to the well-being of the laborer who have no capital.

著者

井上 智勝

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.148, pp.357-378, 2008-12-25

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本稿では、従来個別の地域に即して蓄積されてきた神職組織研究を相互比較することによって、近世の神職組織の存在形態とその特質を解明した。対象は、これまでの研究が触頭―触下という関係に注目して集積されてきた関係から、触頭などの長を戴く神職組織に設定している。検討対象としては、松前から九州までの事例を取り上げた。かかる神職組織は、領国地域・非領国地域を問わず、各地に多数存在し、多様な展開を見せていた。非領国地域の組織は、領主権力から比較的自由に存在することが可能で、前代以来の自律性を残しつつ存在した。比較的広い封地を有する領主の神職編成には、領主権力によって触頭が設定される場合と、前代以来の地域有力社が保持する既存組織が利用される場合があった。前者の場合でも下部組織として郡や郷などにおいて展開してきた在地の神職組織に依拠することは多かった。また、領主権力によって構築された神職組織は、触頭の奉仕社と同格の神社神職からの強い抵抗を誘発することがあり、当該地域権力が消失あるいは縮小した場合には解体する方向へ進むこともあった。後者においては、在地からの抵抗は比較的少なく、反対に領主権力が地域有力社の自律的な在り方に制限を加えられることもあった。神職組織の編成原理も単に触頭―触下という論理ではなく、官位、称号、参勤など、いくつかの論理によってその関係を正当化していた。このうち参勤という神職集団の形成形態は、やや古い形態を残すものと考えられる。また、本所はかかる組織に依拠して諸国の神職支配を行っていたが、既存の組織や秩序からの脱却を図る神職の動向を助長する役割を果たす場合もあった。

著者

野口 綾子 井上 智子

出版者

日本クリティカルケア看護学会

雑誌

日本クリティカルケア看護学会誌 (ISSN:18808913)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.39-48, 2016-03-22 (Released:2016-03-22)

参考文献数

29

被引用文献数

9 7

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本研究は,ICU で挿管下にLight sedation を受け,人工呼吸器を装着している患者の体験を明らかにすることを目的とした.ICU でLight sedation を受ける人工呼吸器装着患者6名の協力を得て,挿管中の参与観察と非構造化面接を行い,得られたデータは現象学的アプローチを参考に分析した.本質的要素は「見知らぬ環境や人に囲まれ無防備な状態でさらされる」「説明のない状況で感覚を駆使して状況を捉える」「命綱の呼吸器にしばられ異物感と時間や身体感覚の曖昧さに苦悩する」「鎮静薬で眠るより覚醒していたい」「自分にかかわる人や周囲を気遣う」「物言わぬ患者と扱われ伝えるチャンスがない」「任せてもらえない身の回りの事を自分でやりたい」「挿管患者は勝手に動いてはいけないらしい」「医療者にわかっていないように扱われる」の9つが抽出された.参加者は様々な感覚の中で思考し,行為し,自己像を維持している一方,医療者からの扱いで主体的な存在としての人間性が脅かされていた.医療者は,Light sedation 中の人工呼吸器装着患者の認知機能に対する認識を見直す必要がある.

著者

蕨 陽子 林 健太郎 森島 亮 井上 智之 清水 俊夫 高橋 一司

出版者

日本神経治療学会

雑誌

神経治療学 (ISSN:09168443)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5, pp.799-802, 2022 (Released:2023-01-20)

参考文献数

8

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【目的】高齢COVID–19患者の回復期の摂食機能療法の効果と社会的意義について検討する.【方法】高齢者施設を感染経路とし,急性期治療後に当院へ転入院したCOVID–19連続14例の経過を後方視的に検討した.摂食機能療法は医師と看護師,理学療法士で開始し,隔離解除後に言語聴覚士が携わった.【結果】14例は年齢86±7(mean±SD, range 72–95)歳で,8例は認知症,2例は神経変性疾患を有した.COVID–19は86%で肺炎像を呈し,64%で酸素吸入を要した.発症から18.2±5.6(11–33)日経過した当院入院時,9例(63%)が摂食不能であった.入院後,5例は体力や意欲,認知機能が回復し摂食が回復したが,神経変性疾患2例は摂食嚥下機能が回復せず,認知症1例は先行期の問題が回復せず,残る1例は死亡した.【結論】神経変性疾患以外でCOVID–19から回復した高齢者の83%は摂食嚥下機能が回復した.神経難病診療を生かした隔離下での嚥下評価と摂食機能療法が高齢COVID–19患者の摂食嚥下機能回復に寄与し,予後の改善につながった.

著者

井上 智洋

出版者

駒澤大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-10-21

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デフレ不況が長期的にマクロ経済にどのような影響を与えるかという点について、既に井上智洋(2021)『「現金給付」の経済学 反緊縮で日本はよみがえる』(NHK出版)の第4章にまとめており、2021年度はこの本に関して取材を受けたり、政治家や企業経営者などと討議を行ったりした。そういった討議の一つは、宮内義彦・井上智洋(2022)『2050年 「人新生」の未来論争』(プレジデント社、6月出版予定)の第4章に掲載されている。そこでは、マクロ経済学の基本的な命題である「貨幣の長期的中立性」は間違っており、実際には、貨幣量の増大率は長期的にも雇用や実質成長率といった実質値に影響を及ぼすと論じられている。また、経済が過度なインフレにならない程度に貨幣量を増大させるべきだと主張されている。その他の研究は進んでいない。昨年同様に、「ラーニング・バイ・ドゥーイングモデル」と「ニューケインジアンモデル」を統合したモデルを構築し既に論文にまとめているが、まだジャーナルへの投稿はできていない。「クオリティー・ラダーモデル」や「人的資本モデル」などの内生的成長モデルと「ニューケインジアンモデル」との統合についても論文を書こうともくろんでいるが、全く手つかずの状態である。別件の人工知能が経済に与える影響やベーシックインカム、コロナ危機に関する仕事の依頼があって、本研究は全体的にあまり進んでいない状況である。何より体調不良で研究が進んでいない。は全体的にあまり進んでいない状況である。何より体調不良で研究が進んでいない。

著者

三浦 美奈子 井上 智子

出版者

一般社団法人 日本がん看護学会

雑誌

日本がん看護学会誌 (ISSN:09146423)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.14-22, 2007 (Released:2017-02-01)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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要 旨本研究の目的は,食道がんに罹患し3領域リンパ節郭清を伴う食道切除再建術を受けた患者が,手術後の経口摂取開始時から退院後早期までの時期に直面する食の再獲得の困難を明らかにし,その過程を支えるために必要な看護支援について検討することである.胸部食道がんにより右開胸開腹胸部食道切除胸壁前胃管再建術を受け,経口摂取が開始された患者9名を対象とした.面接と参加観察によりデータを収集し,得られたデータを質的帰納的に分析した.分析の結果,食道がん術後患者の食の再獲得の困難を表すカテゴリーとして,【食べるまでに非常な労力を要する】【嚥下・消化・吸収のすべてに苦労する】【不快な症状の予測・対策・対応ができない】【不快な症状により生活に影響が生じる】【食べたいのに食べられない】など,9つが導き出された.そして,食の再獲得の困難の構造は,〔食の構え〕〔不快な症状の出現と予測の困難さ〕〔食がもたらす生活基盤の混乱〕〔食の喜びの喪失〕の4つの部分から構成された.これらのことから,食の再獲得を促すための看護支援として,症状アセスメントに基づいた看護ケア,自分らしい食の構築,新たな楽しみの獲得と人生の創造に向けたかかわりが重要であることが示唆された.

著者

井上 智子

出版者

日本クリティカルケア看護学会

雑誌

日本クリティカルケア看護学会誌 (ISSN:18808913)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.15-19, 2005-03-31 (Released:2015-07-02)

被引用文献数

10 5

著者

平井 佑樹 櫨山 淳雄 井上 智雄

出版者

教育システム情報学会

雑誌

教育システム情報学会誌 (ISSN:13414135)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.62-73, 2010 (Released:2018-07-28)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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The authors have developed a learning support system based on question-posing by learners and have applied it to a distributed asynchronous environment since 2006. Based on the results of application, they enhanced the system. In this paper, they analyzed the results of application in terms of effectiveness of the system to a distributed asynchronous environment. As the analytical results, they found the learners who actively posed questions marked higher score of the final examination than the learners who inactively posed, and that the learners who actively posed high quality questions increased the score of the midterm examination to the score of the final examination than the learners who inactively posed. In addition, they found providing the system motivated learners to learn.

著者

井上 智勝

出版者

大阪歴史博物館

雑誌

大阪歴史博物館研究紀要 (ISSN:13478443)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.0027-0034, 2007 (Released:2022-07-30)