著者

神林 ミユキ 大林 由美子 伊藤 正明

出版者

日本福祉大学社会福祉学部

雑誌

日本福祉大学社会福祉論集 = Journal social Welfare, Nihon Fukushi University (ISSN:1345174X)

巻号頁・発行日

vol.138, pp.151-165, 2018-03-31

---

多職種連携教育(IPE)と社会福祉士の連携教育が並行して実施する前に,次の2 点を明らかにする必要がある.1 点は社会福祉士の連携の特性が明確に把握されていることであり,もう1 点は医療系学部主導のIPE のカリキュラムにおける社会福祉士の連携力涵養の可能性である. 本研究では,この2 点の課題を検証するために,文献調査とIPE 実践調査をおこなった.結果は社会福祉士が学ぶ「連携」という用語は,IPE において活用される「連携」よりも広い意味をもつが,IPE において社会福祉士を目指す学生たちは,その概念を体現できておらず,ソーシャルワーク・アセスメントも行っていないことがわかった.調査の限界はあるが,連携の特性を明らかにするよりも共通点を活用することがIPE との並行に必要であること,社会福祉士養成に携わる教員がIPE カリキュラム作成に積極的に関わることが,間接的に社会福祉士の連携力の向上に有用であることを見出した.

著者

伊藤 正子

出版者

京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科

雑誌

アジア・アフリカ地域研究 (ISSN:13462466)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.258-286, 2018-03-31 (Released:2018-05-12)

参考文献数

21

---

In Vietnam, people must belong to one of the 54 ethnic groups recognized by the state. In the agricultural hilly area in the north, nearly 100,000 people are self-proclaimed Ngai, who speak a kind of Hakka language. Though the state accommodated the new category ‘Ngai’ to pull them apart from China during the Chinese-Vietnamese War in 1979, the cadres in the rural area compelled the Ngai people to register themselves as Hoa, as they regard the people with Chinese-origin as Hoa. According to the Statistics Bureau of Vietnam, only around 1,000 people are recognized as Ngai. In this study, I consider the difficulty faced by one ethnic group to live in country A, which conflicts with country B, to which they originally belong. To this end, I clarify the life histories of the self-proclaiming Ngai. They are publicly regarded as reactionary in nature, but many Ngai cooperated with the Viet Minh and did not leave Vietnam even in 1978-79. As discriminatory policies were implemented without public knowledge, the Ngai faced severe hardships in the 20th century. Recently, however, the young Ngai are pioneering their way to a better life by going to work in China, using the new network that was established during the war.

著者

川畑 絹代 安田 広康 土田 秀明 伊藤 正一 菊地 正輝 常山 初江 内川 誠 大戸 斉

出版者

一般社団法人 日本輸血・細胞治療学会

雑誌

日本輸血細胞治療学会誌 (ISSN:18813011)

巻号頁・発行日

vol.57, no.6, pp.478-483, 2011 (Released:2012-01-06)

参考文献数

12

被引用文献数

1 1

---

抗KANNOは1991年に福島医大病院で遭遇した高頻度抗原に対する抗体で,既知の抗体にはその反応性が一致するものが無かった.発端者に因み,この抗体を抗KANNO,対応抗原をKANNO抗原と名付けた.KANNO抗原発見に関わった福島医大病院2症例と山形県および宮城県赤十字血液センターで同定した抗KANNO 12例,計14例について反応性,臨床的意義を検討した. 抗KANNOを保有する14例のうち13例が妊娠歴のある女性であり,輸血よりも妊娠によって産生されやすい抗体であると考えられる.抗KANNOは高力価低親和性(HTLA)抗体の特徴を示し,類似した反応性を持つ抗JMHとは,AET処理赤血球と反応する点で鑑別できる.現在まで,抗KANNOによる溶血性輸血副作用(HTR)や胎児・新生児溶血性疾患(HDFN)の報告はなく臨床的意義は低いと考えられるが,さらに症例を蓄積する必要がある.

著者

藤木久志 伊藤正義編

出版者

吉川弘文館

巻号頁・発行日

2001

著者

佐藤 亨至 三谷 英夫 メヒア マルコ A 伊藤 正敏

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:0021454X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.300-310, 1996-08

被引用文献数

8

---

咀嚼と脳賦活との関わりについての基礎的検討として, 若年者を対象として個体が示す顎顔面骨格構成および咬合形態によって, 咀嚼時の脳血流動態に差異が存在するかどうかについて調べるため, 酸素標識の水とポジトロンCT(PET)を用いて検討を行った.研究対象は, 21∿32歳の健常ボランティア男性6名である.それぞれ頭部X線規格写真の撮影と歯列模型の採得を行い, 顎顔面骨格構成および咬合について検討した.脳血流動態については安静時とガムベース咀嚼時にPETを用いて測定を行った.得られた脳血流画像について関心領域を設定し, ガム咀嚼に伴う局所脳血流(rCBF)の変化を求めて咬合や顔面形態との関連について検討した.その結果, ガム咀嚼による脳血流変化には個体差が大きいものの, 上・下顎骨に調和のとれたおおむね良好な咬合を有する者では, 1次運動感覚領下部(ローランド野), 島, 小脳半球などで明らかな脳血流の増大が認められた.一方, 顎顔面骨格や咬合に種々の問題を有する不正咬合者では咀嚼による脳血流変化が正常咬合者と異なる傾向が認められ, 1次運動感覚領下部や島での明らかな賦活は認められない者もいた.以上のことから, 咀嚼による脳の賦活化部位とその量は個体間でかなり変異に富んでおり, それには個体の示す顎顔面骨格構成および咬合とそれに関わる咀嚼運動様式が関与している可能性が示唆された.

著者

内田 善久 伊藤 正人

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1-2, pp.71-87, 1997-06-30 (Released:2017-06-28)

---

本稿では学際的領域としての採餌行動研究の最近の発展を概観した。最適餌場利用、最適食餌、頻度依存捕食という3つの話題に対してオペラント心理学が培ってきた方法論を適用した研究に主眼がおかれた。行動生態学から導出された最適餌場利用と最適食餌という最適性モデルは、動物は最も効率的に餌を採るという仮定を共通に持つ。最適餌場利用と最適食餌の問題に適用された、強化スケジュールを用いた実験室シミュレーションは、最適性モデルによる予測の検証や移動時間、餌の分布等の採餌行動に及ぼす様々な要因の効果を検討する上で有効な方法論であることが示された。また、頻度依存捕食とは動物が相対頻度の高い餌を過剰に摂食する現象のことを指す。この現象に適用された、並立連鎖スケジュールを用いた実験室シミュレーションの結果は、餌の目立ち易さの要因が頻度依存捕食を生起させる上で重要であることを示した。これらの知見から、実験室シミュレーションが最適性モデルによる予測の検討や採餌行動に影響する要因の探求に際して強力な道具となることが明らかにされた。

著者

伊藤 正純 イトウ マサズミ Masazumi Ito

雑誌

摂南経済研究

巻号頁・発行日

vol.2, no.1-2, pp.37-54, 2012-03

---

なぜスウェーデン人は高い税金を徴収されても不満を言わないのか。負担と受益の関係が""見える化""しているという感覚があるからだ。1991年の税制改正によって導入された二元的所得税論は、税制を勤労課税重課、資本課税軽課の体系に変更した。勤労課税の中心は勤労所得税(地方所得税と国所得税)で、その大半は地方所得税である。地方政府の財源は国からの補助金が少しあるが、それ以外はほぼこの地方所得税だけである。低所得者にも重い地方所得税の課税は広範囲に課税するため安定した税収調達機能をもつ。しかし同時に、この地方所得税は社会的保護と教育(高等教育以外)を担うコミューン(市)と、病院経営を担うランスティング(県)の主要な財源となっている。そのため、""見える化""を進展させた。スウェーデンでは、地方政府が現金給付をおこなうことはほとんどない。それは国と高齢者年金基金の業務だからである。また、現金給付は課税給付金と非課税給付金に分かれている。課税給付金は勤労所得とともに獲得所得として勤労課税の対象となる。地方所得税は定率課税だが、国所得税は高い累進課税である。そのため、税による再分配機能もうまく発揮されている。そして、いかなる家族形態においても生活の安全が保障されている。それも、税における""見える化""を進展させている。

著者

江田 香織 伊藤 正哉 杉江 征

出版者

Japanese Society of Sport Psychology

雑誌

スポーツ心理学研究 (ISSN:03887014)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.37-47, 2009 (Released:2009-05-08)

参考文献数

31

被引用文献数

1 2

---

The purpose of this study was to examine the effects of sense of authenticity (SOA) and contingent self-esteem (CSE) in college athletes' self-development on their mental health. University students (n =241) answered the sense of authenticity scale (SOAS) and the contingent self-esteem scale (CSES) administered as indicators of self-development, and the General Health Questionnaire-28 (GHQ-28: somatic complaints, anxiety and insomnia, and severe depression). They were classified as athletes (n =156) or non-athletes (n =85). The results of examining the effect of SOA and CSE were as follows. SOA promoted the mental health in athletes and non-athletes. CSE promoted anxiety and insomnia in athletes, but showed no effect on any subscales of the GHQ-28 in non-athletes. Almost no difference in CSE was seen between athletes and non-athletes, although SOA was higher in athletes than non-athletes. The effect of CSE on anxiety and insomnia among athletes did not disappear with the influence of SOA. It has been suggested that SOA and CSE are located at opposite poles conceptually. However, the commitment of athletes to the athletic setting was promoted by their self-worth contingent on sporting achievements, which lead to performance enhancement. This indicates that neither SOA nor CSE is necessarily located at opposite poles conceptually for athletes. These results suggest first the possibility that there are states of SOA and CSE characteristic to athletes, and second the need to consider self-development from both of SOA and CSE in relation to athletes.

著者

山田 典一 松田 明正 荻原 義人 辻 明宏 太田 覚史 石倉 健 中村 真潮 伊藤 正明

出版者

日本静脈学会

雑誌

静脈学 (ISSN:09157395)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.233-238, 2012-08-25 (Released:2012-08-30)

参考文献数

9

---

●要 約:弾性ストッキングは静脈血栓塞栓症の理学的予防法の一つとして汎用されており一定の予防効果が報告されている.他の予防法と比較しても,出血性合併症のリスクがなく,簡便で比較的安価であることより,使用しやすいという利点がある.わが国でも以前より静脈血栓塞栓症予防法の一つとして用いられていたが,2004年の肺血栓塞栓症/深部静脈血栓症(静脈血栓塞栓症)予防ガイドラインの公表と,さらに同時期に肺血栓塞栓症予防管理料が保険診療報酬改定で認定されたことを契機に急速にその使用頻度が増加した.しかしながら,多くの前向き大規模研究が行われている薬物的予防法と比較すると未だ十分なエビデンスがあるとは言い難い.本項では,静脈血栓塞栓症に対する一次予防法としての弾性ストッキングの現時点でのエビデンスをレビューする.

著者

伊藤 正範 Masanori Ito

出版者

関西学院大学商学研究会 ; 1952-

雑誌

商学論究 (ISSN:02872552)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.647-665, 2012-12

著者

吉岡 真治 伊藤 正彦 神門 典子

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2018-04-01

著者

伊藤 正次

出版者

東京大学

雑誌

本郷法政紀要

巻号頁・発行日

vol.6, pp.63-94, 1997

著者

飯島 義雄 秋吉 京子 田中 忍 貫名 正文 伊藤 正寛 春田 恒和 井上 明 安藤 秀二 岸本 寿男

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.83, no.5, pp.500-505, 2009-09-20 (Released:2016-08-20)

参考文献数

10

被引用文献数

1 2

---

2005 年12 月,神戸市内において鳥類展示施設の従業員の間でオウム病が発生した.従業員は,オウム病等の人獣共通感染症に関する研修等を受けておらず,鳥の糞の始末等を行う場合にも,マスク,手袋,作業着等の使用は限られていた.67 名の従業員のうち,4 名が肺炎を呈しており,2 名がオウム病肺炎と確定診断された.それ以外に19 名が発熱や咳などの症状を訴えたが,オウム病とは診断されなかった. オウム病発生時,約970 羽が検疫もされず,個体識別もされず飼育されていた.餌や水に混ぜてのドキシサイクリン投与に効果がなかったため,全鳥の個体識別とPCR にてクラミジアの検査を実施した.比較的大量のクラミジアを排出していたトリに,ヒムネオオハシ1 羽,オシドリ1 羽,マガモ3 羽がいた.また,死亡したオキナインコ1 羽の臓器からも大量のクラミジアが検出された. 肺炎患者1 名の気管支肺胞洗浄液がPCR でクラミジア陽性であったことより,主要外膜タンパク質(major outer membrane protein : MOMP)の塩基配列を決定した.上記のトリ由来のMOMP の配列と比較したところ,ヒムネオオハシから検出したMOMP の塩基配列が,患者のそれと完全に一致した.それ以外のトリ由来のものは,1~5 塩基異なっていた.ヒムネオオハシは,閉鎖的な部屋に放たれており,作業中にその排泄物を吸い込んで感染したものと推察された. 今回のオウム病集団発生を通じて,①オウム病など人獣共通感染症に対する知識と感染対策の必要性,②迅速診断の難しさ,③血清診断の難しさ(PCR でオウム病が確認できても,抗体価の上昇が起こらない症例の存在),④糞からのクラミジア検出の難しさ(PCR 阻害物質の残存)を経験した.また,パルスフィールド電気泳動等が確立されていないクラミジアにおいては,MOMP の塩基配列の解析が菌株を比較する方法として有用と考えられた.

著者

伊藤 正純

出版者

社会・経済システム学会

雑誌

社会・経済システム (ISSN:09135472)

巻号頁・発行日

no.11, pp.94-99, 1992-10-25

---

This paper discusses the relation of the vocational education for workers and social systems, and the author argues that this education may reform a social system. Fordism, which has promoted the mechanization of the way of production in the fixedly-divided work organization among workers, supervisors, and technicians, has taken no notice of the vocational education for workers. Yet the crisis of Fordish work organization has emerged as a result of the changing market structures and the resistance of workers during 1970s. Work-force versatility of workers by vocational education is foud in both Toyotism in Japan and Volvosism in Sweden. Yet there is a crucial difference in the level of compromise in the industrial relation. In Toyotism the trainers are large enterprises. Because most compromises which rested on company agreements are found in large enterprises. Therefore, these trainings for workers are inadeqate to the reform of a social system. In Volvoism as social democratic corporatism the trainers are the state and the enterprise.And trade unions influence them. Because negotiated involvement and compromise are accomplished on a social basis.In Kalmarism, one of the two kinds of Volvoism, the state educates workers for the progress of their vocational competence. In Uddevallism, the other kind of Volvoism, the enterprise does them.There is a possibility that these educations may bring about the reform of a social system.

著者

高田 芳矩 伊藤 正人 伊藤 三男 岩渕 等

出版者

公益社団法人日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.43, no.6, pp.435-441, 1994-06-05

参考文献数

6

被引用文献数

1 2

---

試料溶液を連続的にカラムに導入し, 純粋な溶離液をパルス状に注入して行われるクロマトグラフィー(ベイカントクロマトグラフィーと呼ぶ)の適用を検討した.装置は通常のノンサプレッサー型のイオンクロマトグラフを使用した.試料はあらかじめ溶離液と混合し, これを連続的にカラムに流しておき, ここにインジェクションバルブから試料成分を含まない溶離液をパルス状に注入した.先端分析, 後端分析及びベイカントイオンクロマトグラフィーにおける目的イオンの保持容量は目的イオン及びマトリックス濃度に影響され変動した.ベイカントビークの面積は目的イオンの濃度及びパルス注入する溶液の濃度に比例した.この手法は試薬などに含まれる微量不純物分析に適すると考えられた.

著者

伊藤 正幸

出版者

一般社団法人 日本数学会

雑誌

数学 (ISSN:0039470X)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.150-164, 1986-05-09 (Released:2008-12-25)

参考文献数

66

著者

伊藤 正

出版者

鹿児島大学

雑誌

鹿児島大学教育学部研究紀要 人文・社会科学編 (ISSN:03896684)

巻号頁・発行日

vol.62, pp.25-36, 2010

著者

伊藤 正 Ito Tadashi

出版者

鹿児島大学

雑誌

鹿児島大学教育学部研究紀要 人文社会科学編 (ISSN:03896684)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.49-73, 2007

著者

伊藤 正純

出版者

摂南大学

雑誌

摂南経済研究 (ISSN:21857423)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.17-36, 2013-03

---

日本人の多くの人がもっているスウェーデンに対するイメージは、所得が"平等な国"というものであろう。だが、その"平等"は租税と社会保障による所得再分配機能によって作り出されている。それを実現するためには、所得の多寡に応じて租税負担率を重くしたり軽くしたりする応能負担原則に基づいて課税しなければならない。ところが、スウェーデンは、1991 年の税制改正で所得を勤労所得と資本所得に分け、それぞれ別々の税率で課税する二元的所得税論を導入し、その際、グローバル化した経済に対応するため、逃げ足の速い資本所得課税を軽課に、勤労所得課税を重課にする改革がおこなわれたと言われている。しかし、軽課といわれる資本課税の税率は一律30%と高い。また、資本所得に対する課税ベースが広げられていた。そのため、勤労所得課税だけでなく、資本所得課税を合わせた個人が支払う直接税全体の負担率でみても、応能負担原則に基づく課税が維持されている。日本と比べてもう一つ違う点は、租税控除項目が非常に少なく、かつ控除額が小さいことである。そのスウェーデンは「大きな政府」だが、1990 年代初めの経済危機のなか、大幅な歳出削減と小幅な税収増加を断行することによって財政再建をはたし、財政規律の確立に成功した。そしてそれ以後、財政収支は黒字基調で推移している。日本とは真逆なのである。

著者

永山 敏廣 小林 麻紀 伊藤 正子 田村 康宏 塩田 寛子 友松 俊夫

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.38, no.6, pp.464-469_1, 1997-12-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

14

---

無農薬あるいは減農薬栽培農産物として東京都で市販されていた野菜類23品種114作物及び果実類7品種9作物について, 農薬の残留実態 (1988~1994年度) を調査した. 野菜類では9品種23作物からEPN, プロチオホスなどの有機リン系殺虫剤やTPN, プロシミドンなどの有機塩素系殺菌剤など, 13種類の農薬が検出された. また, 果実類では2種3作物から4種類の農薬が検出された. 食品衛生法の食品規格を超える検出例はなかった. 慣行栽培品に比較し, なす科作物で検出率及び検出量が低い傾向が認あられた. その他の作物では, 検出量はやや低かったが, 特に大きな差異は認められなかった.