著者

伊藤 亮 中川 武 中沢 信一郎 倉方 俊輔

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会関東支部研究報告集 II (ISSN:13464361)

巻号頁・発行日

no.72, pp.653-656, 2002-02-28

著者

伊藤 綾子 田上 健一

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E-2, 建築計画II, 住居・住宅地, 農村計画, 教育 (ISSN:13414526)

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.133-134, 2008-07-20

著者

伊藤敬彦 堀部 史郎 新保仁 松本 裕治

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告データベースシステム(DBS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.51, pp.181-188, 2003-05-22

被引用文献数

2

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ある文献が他のどの文献を参照しているか、という文献の参照情報は、その文献の参考文献一覧の各一文(参考文献文)が指し示している文献を、文献データベース(著者、題目、掲載誌等からなる文献を表す文献データ集合)中から同定することで獲得できる。この同定を、参考文献文と文献データの単なる文字列の完全一致判定で行なうことはできない。参考文献文に表記の多様性や誤りが存在するためである。本稿では参照情報の自動獲得手法を提案する。始めに、単一のベクトル空間とその上での類似度を用いて粗く候補を絞る。次に、参考文献と文候補が同一の文献であるかを多数の尺度に基づく類似度を特徴量として判定する。複数の尺度それぞれの重みを人手でつけることは現実的ではないため本稿ではサポートベクターマシーンを用い、各尺度の最適な重みを自動で算出した結果、F値0.992が得られた。Citation indices are invaluable for the retrieval of related papers. With the increase in the volume of scientific literature, a demand is growing for methods to automatically construct such indices. However, a naive method such as using exact string matches makes errors because of the various ways references can be formatted. In this paper, we propose a new citation indexing method that uses many features to evaluate similarity between references and bibligoraphic data. Unlike the previous work which typically uses only a few features to compute similarity, our method computes a weighted sum of more than 1200 feature values, each of which reflects one of the diverse similarity measures. An F-measure of 0.992 was obtained when Support Vector Machines were used to compute optimal weights to each feature.

著者

伊藤 甫

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築學會論文集 (ISSN:03871177)

巻号頁・発行日

no.36, pp.70-73, 1947-12-20

著者

菊池 有純 伊藤 要子 関 和子 森田 松治郎 小林 柾樹 相原 真理子 小栗 隆

雑誌

臨床病理 (ISSN:00471860)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.351-354, 1996-04-25

被引用文献数

8

著者

河原 達也 李 晃伸 小林 哲則 武田 一哉 峯松 信明 伊藤 克亘 伊藤 彰則 山本 幹雄 山田 篤 宇津呂 武仁 鹿野 清宏

出版者

一般社団法人日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.175-180, 1999-03-01

被引用文献数

39

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「日本語ディクテーション基本ソフトウェア」は, 大語彙連続音声認識(LVCSR)研究・開発の共通プラットフォームとして設計・作成された。このプラットフォームは, 標準的な認識エンジン・日本語音響モデル・日本語言語モデルから構成される。音響モデルは, 日本音響学会の音声データベースを用いて学習し, monophoneから数千状態のtriphoneまで用意した。語彙と単語N-gram(2-gramと3-gram)は, 毎日新聞記事データベースを用いて構築した。認識エンジンJULIUSは, 音響モデル・言語モデルとのインタフェースを考慮して開発された。これらのモジュールを統合して, 5,000語彙の日本語ディクテーションシステムを作成し, 種々の要素技術の評価を行った。本ツールキットは, 無償で一般に公開されている。

著者

伊藤 めぐみ

出版者

中部大学

雑誌

貿易風 (ISSN:18809065)

巻号頁・発行日

no.2, pp.261-285, 2007-04

著者

伊藤 俊介

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎 (ISSN:13414518)

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.87-88, 2004-07-31

著者

Anwar M. R. 高橋 茂 伊藤 純雄 中辻 敏郎

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物學會紀事 (ISSN:00111848)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.48-49, 2003-09-17

著者

高橋 茂 伊藤 純雄

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

no.52, 2006-09-05

著者

香川 敏幸 伊藤 裕一

出版者

広島大学経済学部附属地域経済システム研究センター

雑誌

地域経済研究

巻号頁・発行日

no.13, pp.97-112, 2002-03

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本稿は、イギリス・ブレア政権におけるニュー・ディール政策について、特に若年向けの失業者支援政策と地域雇用におけるその新たな役割について先導的な事例から知見を得ることを目的としている。若年向けニュー・ディール政策は、97年総選挙で勝利した労働党が、6ヶ月以上失業している18歳から24歳の男女を対象に、就職活動、再訓練などを支援するために98年から導入した政策で、個人アドバイザーによるきめ細かなサービスを特徴としている。このニュー・ディール政策は地域レベルで実施され、したがってその地域の産業、教育等の機関とのネットワーク作りが重要である。本稿ではロンドンのランベス地区を中心としていくつかの地域のケースを取り上げ、雇用福祉政策がどのような対象にどのような影響を与えているかについて、一定の評価を試みる。結論としては、パートナーシップは形成過程が重要であり、「提携ないし共同関係の疲弊」といったパートナーシップの形成、運営上での問題を避ける必要があることが指摘できる。また、ニュー・ディール政策はマクロ的、長期的な影響を測るには規模が小さく、政策実施からの時期の問題があるが、各個人レベルでみれば、既に好影響が表れているといえる。最後に本稿の今後の展望として、欧州連合(EU)での労働政策の統合過程の中での位置付けを試みる。98年よりEUで導入された「ルクセンブルクプロセス」という欧州雇用戦略に基づく各国の政策協調プロセスでも、イギリスのニュー・ディール政策は積極的にアピールされている。このようにニュー・ディール政策は、欧州における、EU、国家、地域の間でのパートナーシップ形成にも貢献しているといえる。This article attempts to discuss the New Deal Policy of Blair Administration in the United Kingdom. The NDYP is a support for young unemployed people, and its new role in local economy will be focused particularly.The New Deal for Young Unemployed People (NDYP) has been introduced since 1998 by the 'New Labour' government as a result of its victory in 1997 general election. The main aim of the NDYP is to offer unemployed young (18–24) people who are more than 6 months unemployed a support such as job recruitment and retraining. The role of Personal Advisors (PAs) characterises the New Deal policy.The NDYP is delivered in local level; therefore, network making among local industry and education establishments is crucial. This article will examine the cases in Lambeth and in some other areas and will assess how and what targets are affected by social and employment policy. As a conclusion, it is important that partnership is treated as a process of building relationship, and that 'partnership fatigue', i.e. problems in network creation and management should be avoided. It is difficult to assess macroeconomic effects of the NDYP because it concentrates on limited target group and is still new policy from its introduction in 1998. However, the NDYP has brought positive effects to individual participants.This article will attempt to place the NDYP in the context of integration process in the European Union. The NDYP is enthusiastically appealed to the 'Luxembourg Process', which is based on the 'European Employment Strategy' introduced in 1997. In this sense, the NDYP contributes positively to create a partnership among the EU, the member states and local level.

著者

桝本 圭 中島 雄作 伊藤健一 乃村 能成 谷口 秀夫

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.19, pp.23-30, 2003-02-27

被引用文献数

1

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計算機を用いたサービスを実現する上で,一つのプロセッサの上に二つのOSを同時に走行させる技術の有用性が注目されている.しかし,既存の方式には,主となる一つのOSの停止が,計算機全体のシステムダウンとなる問題が残る.そこで我々は,これらの問題を解決する構成法を提案し,検討を進めている.ここでは,この構成法の課題の一つであるOS切替え方式について述べる.提案する方式は,割込みを契機にCPUの使用権を切替える方式であり,切替える直前のOSの状態に依存しないことを特徴とする.また,一方のOSが管理するハードウェア資源を他方のOSと共有する方式を述べる.Due to the dramatic growth of average PCs, virtual machine software for running multiple operating systems on a single system has become popular, today. Existing virtual machine softwares are built on the similar concept of the conventional VM, which has dependence of child operating systems on their mother VM. This fact causes some problems such as performance limitation and collective security. In other words, accidental stop of the mother operating system leads to the corruption of the whole family. We have been research on the new framework for solving these problems. As a key technology of the framework, this paper describes a method for switching operating system from one to another safely. Under the method, the trigger of switching is a hardware interrupt which has no dependence on any operating system. Also we propose a method for sharing hardware resource among the coexistent operating systems.

著者

楊 中〓 菅原 和夫 伊藤 厳 丸山 純孝 福永 和男

出版者

日本草地学会

雑誌

日本草地学会誌 (ISSN:04475933)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.102-108, 1987-07-31

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待機利用条件下におけるオーチャードグラスの種子登熟歩合と自然落下率の変化および春の刈取りが種子生産に及ぼす影響を検討するため,帯広と川渡において実験を行った.主要な結果は以下のとおりである.1)出穂開始の約70日後に約50%の種子が自然落下し,この時点ではすでに種子の大部分が発芽能力を有していた.したがって,利用の待機期間をこの時期までとしれば,確実に自然落下種子量を確保することができるものと考えられる.2)5月28日から6月10日(出穂開始日)までに帯広で行った刈取り実験では,早い時期の低刈りおよびやや遅い時期の高刈り処理によって,出穂茎の形成がある程度促進され,出穂1週間前までの刈取り処理のほとんどが種子の生産に大きな影響を及ぼさないことが認められた.しかし,出穂の3日前以降の刈取り処理におけるオーチャードグラスの出穂率,種子の千粒重および発芽率は著しく低下した.3)オーチャードグラスの春の刈取りによる地上部除去量と幼穂の被害率との間にS字曲線を示す関係が認められた.地上部除去量が40cm以上になると,幼穂の被害率が急激に増加した.したがって,春の利用量がこれ以下であれば,種子生産に及ぼす影響がほとんどないものと考えられる.4)帯広と川渡のいずれにおいても出穂の10日前までの刈取り処理では,オーチャードグラスの出穂に及ぼす被害はほとんど認められなかった.以上の結果から,オーチャードグラスの春における利用は,適切であれば,種子生産に及ぼす影響がほとんどないことが明らかになった.自然下種による植生回復を効率よく行うための種子量を確保するためには,出穂の10日前から70日後までの休牧期間が必要である.

著者

林 一六 伊藤 洋

出版者

筑波大学

雑誌

筑波大学菅平高原実験センター研究報告 (ISSN:09136800)

巻号頁・発行日

vol.8, 1987

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この補遺は1985年に「菅平の高等植物目録」が発行された後で、菅平に生育が確認された種類を記録したものである。目録の中の a, b, cなどの文字は次のような意味である。産地、A : 根子岳、四阿山の上部、B : 同じく中腹、菅平高原、大松山の中腹、C : 菅平湿原を含む菅平の最も低い方面。産状、A, B, C : 普通に産するもの。A, b, c : まれに産するもの。 ...

著者

相田 美喜 伊藤 一幸 池田 浩明 原田 直國 石井 康雄 臼井 健二

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究. 別号, 講演会講演要旨 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

no.42, pp.46-47, 2003-04-19

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水田除草剤のベンスルフロンメチル(BSM)が、絶滅危惧種とされる水生シダのサンショウモ、オオアカウキクサ、デンジソウおよびミズニラの生育に及ぼす影響を野外試験により検討した。また、サンショウモとオオアカウキクサの現生育地における出現状況とBSM濃度の消長を調査するとともに、現生育地において想定される低濃度域のBSMに対するサンショウモとオオアカウキクサの感受性を室内試験により検討した。

著者

伊藤 機一

雑誌

臨床病理 = THE OFFICIAL JOURNAL OF JAPANESE SOCIETY OF LABORATORY MEDICINE (ISSN:00471860)

巻号頁・発行日

vol.52, no.6, pp.513-517, 2004-06-25

被引用文献数

3

著者

小林 進 落合 武徳 堀 誠司 鈴木 孝雄 清水 孝徳 軍司 祥雄 剣持 敬 島田 英昭 岡住 慎一 林 秀樹 西郷 健一 高山 亘 岩崎 好太郎 牧野 治文 松井 芳文 宮内 英聡 夏目 俊彦 伊藤 泰平 近藤 悟 平山 信夫 星野 敏彦 井上 雅仁 山本 重則 小川 真司 河野 陽一 一瀬 正治 吉田 英生 大沼 直躬 横須賀 収 今関 文夫 丸山 紀史 須永 雅彦 税所 宏光 篠塚 典弘 佐藤 二郎 西野 卓 中西 加寿也 志賀 英敏 織田 成人 平澤 博之 守田 文範 梁川 範幸 北原 宏 中村 裕義 北田 光一 古山 信明 菅野 治重 野村 文夫 内貴 恵子 斎藤 洋子 久保 悦子 倉山 富久子 田村 道子 酒巻 建夫 柏原 英彦 島津 元秀 田中 紘一

出版者

千葉大学

雑誌

千葉医学雑誌 (ISSN:03035476)

巻号頁・発行日

vol.76, no.5, pp.231-237, 2000-10-01

被引用文献数

1

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今回,千葉大学医学部附属病院において,本県第1例目となるウイルソン病肝不全症例に対する生体部分肝移植の1例を実施したので報告する。症例(レシピエント)は13歳,男児であり,術前,凝固異常(HPT<35%)とともに,傾眠傾向を示していた。血液型はAB型,入院時の身長は176.0cm,体重は67.0kgであり,標準肝容積(SLV)=1273.6cm^3であった。ドナーは姉(異父)であり,血液型はA型(適合),身長は148.0cm,体重は50.0kgと比較的小柄であり,肝右葉の移植となった。術後は極めて良好な経過をたどり,肝機能は正常化(HPT>100%)し,術後72病日で退院となった。

著者

伊藤 雅弘 中山 浩太郎 原 隆浩 西尾 章治郎

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.24, 2010

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近年,Wikipediaが知識抽出のためのコーパスとして注目を集めている.一方で,記事によっては誤った記述や虚偽の記述がなされており,記事の信頼性が問題となっている.そこでWikipediaのコンテンツの信頼性向上が必要とされている.本研究では,Wikipediaの記述の言語解析とWeb検索エンジンによってWeb上の情報を用いることで,Wikipediaの記述の信頼性を評価する手法を検討する.

著者

伊藤 典子

出版者

メディカルトリビューン

雑誌

Home care medicine

巻号頁・発行日

vol.2, no.6, pp.54-56, 2001-06

著者

伊藤 京子 水野 恵理子 西田 正吾

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. HIP, ヒューマン情報処理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.28, pp.49-54, 2009-05-07

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In this study, the proposal is a circular reflective interface in the experimental learning toward the growth of the group discussion. First of all, the frame of the experimental learning corresponding to the growth of the group discussion was considered, and "(A) the selection of discussion information for "Awareness"" and "(B) the use of discussion information for "identify, analyze, and hypothesize"" were made an examination point corresponding to the step of the experimental learning. "Flow of the discussion" and "remark balance" were selected as for (A), and "under discussion" and "after discussion" were selected as for (B). And, a reflective interface was proposed for group discussion. The interface was designed and developed. The evaluation experiment was conducted. The results showed that it is possible for the interface to give the participants the awareness of the growth of group discussion and to be used for the frame of the experimental learning under and after discussion. In addition, a necessary viewpoint for use was brought together by actually using the interface for the class of the graduate school.