著者

庄原 誠 佐藤 裕之 山本 勝也

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.69, no.9, pp.652-657, 2015 (Released:2017-09-01)

参考文献数

4

被引用文献数

1

著者

佐藤 岳詩

出版者

北海道大学

雑誌

哲学 (ISSN:02872560)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.右213-右229, 2008-02-29

著者

志渡 晃一 森田 勲 竹内 夕紀子 佐藤 陽香 山田 耕平

出版者

北海道医療大学

雑誌

北海道医療大学看護福祉学部紀要 (ISSN:13404709)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.79-85, 2004

被引用文献数

2

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若年者における体型意識の実態をあきらかにすることを目的として、看護福祉学部臨床福祉学科と医療福祉学科医療福祉専攻の男女学生377名を対象にアンケート調査を実施した。BMIをもとに体型を「痩せ群」BMI<20、「標準群」20≦BMI<24、「肥満群」BMI≧24の3群に分類し、特に「痩せ群」の体型意識に焦点を当てて、性別特性を検討し、以下の結果を得た。1)現在の体重をもとに算出したBMI「現実BMI」の値(平均値±標準偏差)は、男(21.6±2.6)に比べて女(20.0±2.3)で低かった。体型分類別にみると、男では「標準群」(60%)が最も多く、ついで「痩せ群」(25%)、「肥満群」(15%)だったのに対して女では「痩せ群」(60%)が最も多く、次いで「標準群」(36%)、「肥満群」(4%)の順だった。2)「現実BMI」と美容面からみて理想であるとした体重をもとに算出した「美容BMI」および健康面からみて理想であるとした体重をもとに算出した「健康BMI」の3者を比較村照した結果、男ではそれぞれ(21.6±2.6): (21.1±2.0): (21.6±3.3)と3者間に差がないのに村して、女では(20.0±2.3): (18.2±1.2): (18.7±1.8)と「現実BMI」に比べて「美容BMI」「健康BMI」で有意(p<.05)に低く、痩せ志向が窺われた。3)「現実BMI」「美容BMI」「健康BMI」の3者について、「痩せ群」を性別にみると、男では(18.5±1.1): (20.1±1.4): (20.5±1.2)と理想に向けて体重を増加させようとする傾向があるのに対して女では(18.6±1.0): (17.7±0.8): (18.1±2.0)とむしろ減少させようとする傾向を示した。4)現在の体型について「普通より太っている」と認識している率は、男(37%)に比べて女(54%)で有意(p<.05)に高かった。体型分類別にみると、男の「痩せ群」(0%)、「標準群」(42%)に比べて女の「痩せ群」(32%)、「標準群」(85%)で有意(p<.05)に高かった。反対に「普通より痩せている」と認識している率は、男の「痩せ群」(70%)に比べて女の「痩せ群」(9%)で有意(p<.05)に低かった。5)体型の変化について「現在より痩せたい」と志向している率は、男(54%)に比べて女(91%)で有意(p<.05)に高かった。体型分類別では、男の「痩せ群」(13%)、「標準群」(60%)に比べて女の「痩せ群」(85%)、「標準群」(100%)で有意(p<.05)に高かった。反対に「現在より太りたい」と志向している率は、男の「痩せ群」(47%)に比べて女の「痩せ群」(5%)で有意(p<.05)に低かった。6)理想の美容体型として、筋肉質体型を選んだ率は男(84%)、女性(52%)だった。「痩せ群」についてみると男に比べて女で細め日のシルエットを志向している割合が高かった。また、理想の健康体型として、筋肉質体型を選んだ率は男(78%)に比べて、女性(67%)だったが、「痩せ群」において性差はみとめられなかった。7)体型変化を志向する理由に関して、「痩せ群」についてみると、最も高い項目は男では「強くたくましくなりたい」(50%)、女では「体型が気になる」(59%)であった。痩せたい部分に関して最も高い部位は、男では「胴回り」(75%)、女では「もも」(70%)であった。8)ダイエットに関する情報源については、男では民放テレビ(58%)から得るという回答が最も多く、女性は週刊誌(57%)から得るという回答が最も多かった。また最も回答が少なかったものは新聞や教養書、インターネットからであった。全体に男に比べて女でマスメディアからの影響を多く受けていることが示唆された。

著者

佐藤信弥著

出版者

講談社 (発売)

巻号頁・発行日

2018

著者

DouangchakSithixay 佐藤未来子 山田浩史 並木美太郎

雑誌

研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS)

巻号頁・発行日

vol.2013-OS-127, no.8, pp.1-10, 2013-11-26

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本稿では,仮想化環境における省電力化を目的とし,消費エネルギー予測に基づいた省電力化を行う仮想マシンモニター (VMM) の設計,実装と評価について述べる.従来手法では,OS やアプリケーションを修正する必要があるが,本研究では VMM レイヤにおいて動的電圧・周波数制御 (DVFS) 時の仮想マシン (VM) ごとの演算性能,消費電力,ネットワーク I/O,ディスク I/O の予測に基づいた省電力制御を行うことで,VM のゲスト OS やアプリケーションに対して透過的に省電力を実現できるのが特徴である.本手法では,VM 実行時のキャッシュミス率やプロセッサ全体のメモリアクセス頻度などのハードウェアパフォーマンスカウンタの情報と仮想 NIC,仮想 I/O の情報を用いて,多変量回帰分析手法により求めた最適な演算性能,消費電力またはスループットをもとに DVFS 制御を実施する.実装には,Linux カーネルを用いた VMM である KVM を用いた.評価より,コア単位で DVFS 制御可能なマルチコア環境において,演算性能とスループットの条件の範囲内で VM が 1 台ある場合,最大でメモリバウンドベンチマークにて 38.3%,ディスクベンチマークにて 35.1%,ネットワークベンチマークにて 46.0%,VM が複数台ある場合,最大で 44.3% のプロセッサの消費エネルギーの削減率を確認した.

著者

高橋 知音 佐藤 克敏 立脇 洋介 近藤 武夫 南風原 朝和

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.304-312, 2016 (Released:2016-08-12)

参考文献数

10

著者

佐藤 寛子 高岡 宏行 福田 昌子

出版者

The Japan Society of Medical Entomology and Zoology

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.201-210, 2004-09-15 (Released:2016-08-07)

参考文献数

12

被引用文献数

6 6

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A new black-fly species, Simulium (Nevermannia) uemotoi sp. nov., is described based on female, male, pupal and mature larval specimens collected from Oita, Japan. This new species is assigned to the vernum species-group and is distin-guished from other known related species by a combination of the following characters: katepisternum with several hairs on each side and 1st and 2nd segments of maxillary palp ocherous in both sexes of adults; frons with two long and one short trichomes on each side, gill with four slender thread-like filaments and simple wall-pocket-shaped cocoon in the pupa; and small, M-shaped or rounded postgenal cleft and simple rectal organ in the larva. A new name S. (TV.) onoi is given for the species which was collected from Hokkaido and erroneously identified as Cnetha konoi by Ono.

著者

佐藤 暢 熊谷 英憲 根尾 夏紀 中村 謙太郎

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.117, no.1, pp.124-145, 2008-02-25 (Released:2010-02-10)

参考文献数

60

被引用文献数

3 5

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Mid-ocean ridge basalt (hereafter, MORB) is a final product of melt generated from the partial melting of mantle peridotite, following reaction with mantle and/or lower crustral rocks, fractionation at a shallower crust and other processes en route to seafloor. Therefore, it is difficult to estimate melting processes at the upper mantle solely from any investigations of MORB. In contrast to the restricted occurrence of peridotite of mantle origin in particular tectonic settings (e.g., ophiolites, fracture zones, or oceanic core complexes), the ubiquitous presence of MORB provides us with a key to understanding global geochemical variations of the Earth's interior in relation to plate tectonics. In fact, MORB has been considered to show a homogeneous chemical composition. In terms of volcanic rocks from other tectonic settings (e.g., island arc, continental crust, ocean island), this simple concept seems to be true. However, recent investigations reveal that even MORB has significant chemical variations that seem to correspond to location (Pacific, Atlantic, and Indian Oceans). These observations suggest that the mantle beneath each ocean has a distinct chemical composition and an internally heterogeneous composition. In this paper, global geochemical variations of MORB in terms of major and trace element compositions and isotope ratios are examined using a recently compiled database. The compilation suggests that MORB has heterogeneous compositions, which seem to originate from a mixture of depleted mantle and some enriched materials. Coupled with trace element compositions and Pb-isotope ratios, there seems to be at least two geochemical and isotopic domain of the upper most mantle: equatorial Atlantic-Pacific Oceans and southern Atlantic-Indian Ocean. Material (melt and/or solid) derived from plume, subducted slab, subcontinental crust, or fluid added beneath an ancient subduction zone is a candidate to explain the enrichment end-member to produce heterogeneous MORB. Because MORB is heterogeneous, using a tectonic discrimination diagram that implicitly subsumes homogeneous MORB or its mantle sources should be reconsidered. Further investigations, particularly of off-axis MORB, are needed to understand the relationship between heterogeneous compositions of MORB and geophysical parameters (e.g., degree of melting, temperature, spreading rate, crustal thickness, etc). In addition, the role of the MOHO transitional zone should be investigated to interpret the chemical characteristics of MORB.

著者

佐藤 美樹

出版者

金沢大学人間社会研究域法学系

雑誌

金沢法学 (ISSN:0451324X)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.1-12, 2008-11-30

著者

河野 章 大浦 裕二 佐藤 和憲 山本 和博

出版者

日本農業経営学会

雑誌

農業経営研究 (ISSN:03888541)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.130-133, 2009-09-25

参考文献数

5

著者

中谷 丈史 佐藤 伸治

出版者

紙パルプ技術協会

雑誌

紙パ技協誌

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.197-201, 2018

被引用文献数

2

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<p>近年,セルロースナノファイバー(CNF)の研究開発は盛んに進められており,開発のフェーズは製造開発の段階から用途開発の段階へシフトし,世界中で大型の実証機が導入されている。当社では2007年から本格的にCNF製造技術開発に取り組み,2013年には山口県岩国市に実証機設備を立上げ,2017年には宮城県石巻市,島根県江津市の2拠点で量産機設置完了を予定している。大量の水を含む水分散体として製造されるCNFの実用化には移送コストの面,菌による汚染の問題から乾燥のプロセスが不可欠であるが,CNF水分散体をそのまま乾燥させて水分を取り除くと強固に凝集するため,水への再分散が困難となり,CNF本来の機能が損なわれることになる。本稿では,こうした凝集を防ぐ乾燥方法と,水に再分散した際の分散状態の評価方法について紹介する。</p>

著者

佐藤 清子

出版者

東京大学文学部宗教学研究室

雑誌

東京大学宗教学年報 (ISSN:02896400)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.109-122, 2011-03-31

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論文/Articles

著者

佐藤 敬子

出版者

別府大学会

雑誌

別府大学紀要 (ISSN:02864983)

巻号頁・発行日

no.56, pp.151-160, 2015-02

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「男女共同参画基本法」が公布・施行されて15年が経過した。その中で定義されている「男女共同参画社会」とは「男女が、社会の対等な構成員として、自らの意志によって社会のあらゆる分野における活動に参画する機会が確保され、もって男女が均等に政治的、経済的、社会的及び文化的利益を享受することができ、かつ、ともに責任を担うべき社会」(第2条)としている。各自治団体においても「男女共同参画基本計画」を策定してその基本理念のもと様々な取り組みがなされているところである。そのような中、大分県日田市では平成23年から「男女共同参画女性育成事業」として「ひた女性人材育成倶楽部"キアラ"」を立ち上げ、地域や社会で活躍する女性リーダーの育成を始めた。本研究は第4期生の育成に関わり、コーチングの手法をもとに女性のエンパワーメントのための研修の記録をまとめたものである。

著者

日本皮膚科学会日本皮膚アレルギー・接触皮膚炎学会手湿疹診療ガイドライン委員会 矢上 晶子 足立 厚子 横関 博雄 高山 かおる 片山 一朗 室田 浩之 佐藤 貴浩 戸倉 新樹 椛島 健治 塩原 哲夫 加藤 則人

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.128, no.3, pp.367-386, 2018

著者

中村 俊夫 緒方 良至 箕輪 はるか 佐藤 志彦 渡邊 隆広

出版者

一般社団法人日本地球化学会

雑誌

日本地球化学会年会要旨集

巻号頁・発行日

vol.61, 2014

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2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震に伴う東京電力福島第一原発事故により大量の放射性物質が環境中に放出された.大気粉塵,土壌,植物などの放射能分析から大気中に放出された核種とおおよその量が見積もられている.一方,地質学・考古学試料について約5万年までの高精度年代測定に利用されている放射性炭素(14C;半減期:5730年)の放出に関しては,その放出の形態や数量はきちんと確認されてはいない. 事故のあった福島第一原発付近への立入は制限されており,採取できる試料には限りがあるが,2012年に,福島第一原発から南に20~30km離れた広野町の海岸付近で海産物などを採取した.また,2011年秋には,福島第一原発から北西に約60km離れた福島大学金谷川キャンパスにおいて植物を採取し,それらの14C濃度を測定した.測定結果からは福島第一原発事故の影響は検出されなかった.

著者

佐藤 和哉

出版者

日本女子大学

雑誌

日本女子大学英米文学研究 (ISSN:02883015)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.11-32, 2006-03

著者

金本 郁男 井上 裕 守内 匡 山田 佳枝 居村 久子 佐藤 眞治

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.96-101, 2010 (Released:2010-04-26)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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野菜サラダ(キャベツ,オリーブ油,酢)と米飯の摂取順序を変えた時に食後の血糖値とインスリン値のプロファイルがどのように変化するのかを確認するため,10名の健常成人において試験を行った.その結果,米飯摂取後に野菜サラダを摂取した場合と比較して,米飯摂取前に野菜サラダを摂取した場合には,食後20, 30, 45分での血糖上昇値(ΔC)は有意に低下し(p<0.01),最高血糖値(ΔCmax)に到達する時間は約40分遅延した(p<0.01).ΔCmaxは平均21%低下し,食後0∼120分までの血糖値上昇曲線下面積は,平均39%低下した.血清インスリン値は血糖値とパラレルに推移し,食後のインスリン分泌が節約できる可能性が示唆された.以上より,野菜サラダは米飯よりも先に摂取するほうが食後の血糖上昇を抑制するために有効であることが示された.

著者

佐藤 美樹

出版者

金沢大学人間社会研究域法学系

雑誌

金沢法学 (ISSN:0451324X)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.1-12, 2008-11-30 (Released:2017-10-03)

著者

佐藤 将

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2013, 2013

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1.研究目的と分析方法<br>これまで都心部での地価の高さから郊外部に住居を構える子育て世帯が多かったが,バブル経済の崩壊以降は都心近郊に居住する子育て世帯が多くなり,居住選択の多様化がみられるようになった.このように住宅すごろくが変化する中でこれまでの進学・就職時点での居住地選択の研究に加え,子どもを出産した時点での居住地選択を把握する必要もでてきた.報告者はこれまで出生順位ごとの子どもの出産時点での居住地分析から子育て世帯のライフコースごとの居住地動向の把握に努めたが,全体での把握に過ぎず,さらに属性を分解して分析を進める必要が出てきた. そこで本発表では首都圏の対象は特別区に通勤・通学するする人の割合が常住人口の1.5パーセント以上である市町村とこの基準に適合した市町村によって囲まれている市町村とし,その上で0歳児全体を分母とした子どもを出産した時点での核家族世帯数を出生順位別かつ子育て世帯を専業主婦世帯と共働き世帯に分けて市区町村ごとに分析し,居住地選択の地域差について検討した.<br>2.分析結果<br>第1子出産時点の居住地分布について専業主婦世帯では都心中心部で低い一方,特別区周辺の市区において高いことがわかった(図1).共働き世帯では都心中心部で高く,さらに中央線,南武線,東急東横線沿線地域においても高いことがわかった(図2).第2子出産時点の居住地分布について専業主婦世帯では第1子の専業主婦世帯で高かった地域に隣接した地域において高く,共働き世帯では都内および郊外周縁部において高いことがわかった.<br>3.まとめ<br>分析結果を踏まえて出生順位ごとの居住地選択選好の特徴を考察する.第1子出産直後の専業主婦世帯は久喜市,茅ケ崎市と都心から距離がある地域でも高いことから子育て環境を重視した居住地選択をしているといえる.一方,共働き世帯は都心または都心アクセスの容易な沿線が高いことから,交通の利便性,都心への近さを重視した居住地選択をしているといえる.第2子出産直後の専業主婦世帯は第1子と比較して居住地選択が類似あるいは隣接地であることから第1子を出産直後から居住またはより良い住宅環境を求め,近隣から引っ越してきた世帯が多い地域であるといえる.共働き世帯は都心,郊外周縁部ともに職住近接を要因とした居住地選択をしているといえる. このように専業主婦世帯と共働き世帯にわけて居住地選択を見ることで子育て世帯の地域ごとの特徴をつかむことができた.

著者

萩原 泰治 堀江 進也 佐藤 純恵

出版者

神戸大学大学院経済学研究科

雑誌

神戸大学経済学研究科 Discussion Paper

巻号頁・発行日

vol.1829, 2018 (Released:2018-11-28)