著者
柿原 新 鳴重 寿人 佐野 裕規 田代 久宗 大谷 研文 柳澤 郁成 渡邉 雅治 山中 典子
出版者
公益社団法人 日本獣医師会
雑誌
日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)
巻号頁・発行日
vol.76, no.3, pp.e45-e50, 2023 (Released:2023-03-29)
参考文献数
21

2019年10月,肉用牛飼養施設において,黒毛和種繁殖雌牛10頭が元気消失,食欲低下及び下痢等の症状を呈し,その後約3週間で9頭が死亡した.血清生化学検査でBUNとCreが高度に上昇,腎臓の病理組織学的検査を実施した5頭全頭で急性尿細管壊死が認められた.放牧場の糞便及び死亡牛の第一胃内容物中からクヌギのドングリの果皮が見つかった.比色法により定量したところ,クヌギドングリには6.08%(乾燥重量%)と高濃度の総ポリフェノールが含まれていた.また,第一胃内容の検査を実施した死亡牛全4頭からもポリフェノールが検出された.以上の結果から,本事例をドングリ中毒の集団発生と診断した.牧草の少ない時期に,大型台風により大量のドングリが放牧地に落下しており,放牧牛が短期間に大量に摂取したことが,発生要因と推測された.

12 0 0 0 OA 鳥体外部の名称

著者
茂田 良光 佐野 裕彦
出版者
日本鳥類標識協会
雑誌
日本鳥類標識協会誌 (ISSN:09144307)
巻号頁・発行日
vol.1, no.3, pp.56-69, 1986 (Released:2015-02-05)
参考文献数
23
被引用文献数
1

In the present paper we briefly reviewed and commented the terminology for bird topography, especially wing and tail. We named here newly required Japanese terms, such as alula coverts and carpal covert, and also illustra-ted some of them. Terms for bird topography are given, which including new Japanese ones indicated by asterisk (*) in table 1.
著者
佐野 裕和 佐野 伸之
出版者
一般社団法人 日本作業療法士協会
雑誌
作業療法 (ISSN:02894920)
巻号頁・発行日
vol.39, no.5, pp.590-596, 2020-10-15 (Released:2020-10-15)
参考文献数
10
被引用文献数
1

要旨:本報告では訪問作業療法での支援を通して,クライエントの目標をやり遂げようとする意欲を測定可能な「リハビリテーションに関する達成動機尺度(以下,SAMR)」を用いた評価と介入を実施し,介護保険領域の作業療法におけるSAMRの臨床有用性を検討した.クライエントのSAMR初期評価は“やや低い”状態であり,面接によって大切な活動を実現できるための目標を設定した.さらに,目標への段階的な課題設定と歩数や意識づけの可視化により,クライエントの活動量や達成動機の向上(“やや高い”状態)を認め,訪問作業療法終了へとつながった.SAMRを用いた評価,介入はクライエントの意欲の特性に応じた支援を提供できると期待される.
著者
植木 純 神津 玲 大平 徹郎 桂 秀樹 黒澤 一 安藤 守秀 佐野 裕子 佐野 恵美香 石川 朗 高橋 仁美 北川 知佳 玉木 彰 関川 清一 吉川 雅則 津田 徹
出版者
一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会
雑誌
日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 (ISSN:18817319)
巻号頁・発行日
vol.27, no.2, pp.95-114, 2018-05-01 (Released:2018-09-20)
参考文献数
115
被引用文献数
10

呼吸リハビリテーションとは,呼吸器に関連した病気を持つ患者が,可能な限り疾患の進行を予防あるいは健康状態を回復・維持するため,医療者と協働的なパートナーシップのもとに疾患を自身で管理して自立できるよう生涯にわたり継続して支援していくための個別化された包括的介入である.呼吸リハビリテーションは原則としてチーム医療であり,専門のヘルスケアプロフェッショナルすなわち,医師,看護師,理学療法士,作業療法士,言語聴覚士,臨床工学技士,管理栄養士,歯科医師,歯科衛生士,医療ソーシャルワーカー,薬剤師,保健師,公認心理師,ケアマネージャー等の参加により,あるいは必要に応じて患者を支援する家族やボランティアも参加し行われるものである.また,呼吸リハビリテーションは病態に応じて維持期(生活期)から終末期まで,急性期,回復時,周術期や術後回復期も含むシームレスな介入である.介入に際しては,評価に基づきコンディショニングを併用した運動療法を中心として,ADLトレーニングを組み入れ,セルフマネジメント教育,栄養指導,心理社会的支援等を含む包括的な個別化プログラムを作成,実践する.達成目標や行動計画を医療者と協働しながら作成し,問題解決のスキルを高め,自信をつけることにより健康を増進・維持するための行動変容をもたらすよう支援する.継続への指導は再評価に基づき行い,身体活動の向上を重視する.呼吸リハビリテーションは息切れを軽減,健康関連QOLやADL,不安・抑うつを改善させ,入院回数・日数を減少させる等の有益な治療介入であり,適応のあるすべての呼吸器に関連した病気を持つ患者に実施される必要がある.
著者
笹 征史 西 昭徳 小林 和人 佐野 裕美 籾山 俊彦 浦村 一秀 矢田 俊彦 森 則夫 鈴木 勝昭 三辺 義雄
出版者
公益社団法人 日本薬理学会
雑誌
日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)
巻号頁・発行日
vol.122, no.3, pp.215-225, 2003 (Released:2003-08-26)
参考文献数
29
被引用文献数
1 2

(第1章)大脳基底核回路は,運動制御,動作選択,報酬予測などの重要な脳機能を媒介する.神経伝達物質ドパミンはこれらの脳機能の制御において必須の役割を持つ.ドパミンの作用は,ニューロン活動の頻度の調節ばかりでなく,その活動のパターン形成にも関与する.ドパミンD2受容体を含有する線条体−淡蒼球ニューロンは,ドパミンに依存する運動協調作用において二重の調節的な役割を持つ.(第2章)ラット線条体のアセチルコリン性介在ニューロンへ入力するGABA性シナプス終末に存在するD2タイプ受容体活性化により,N型カルシウムチャネルが選択的に遮断され,GABA遊離が抑制される.また,このシナプス前抑制は,D2タイプ受容体とN型チャネルとの共役を保ちつつ,生後発達に伴い減弱する.大脳基底核関連機能と老化,関連疾患の発症年齢,新しい薬物治療といった臨床医学的見地からも興味深い.(第3章)中脳辺縁系ドパミン神経の起始部に相当する腹側被蓋野からドパミンニューロンを単離した後,細胞内遊離Ca2+濃度を測定し,orexin-A,methamphetamine,phencyclidineの作用を解析した.ドパミンニューロンはこれらの刺激に応答し,細胞内遊離Ca2+の増加およびCa2+チャネルの活性化が認められた.ドパミン神経は精神·行動異常や睡眠·覚醒の制御に関与しており,その細胞分子機構として細胞内遊離Ca2+の増加およびCa2+チャネルの活性化が重要であると考えられる.(第4章)DARPP-32は線条体に選択的に発現し,ドパミン情報伝達の効率を制御するリン酸化タンパクである.DARPP-32はリン酸化される残基によりプロテインホスファターゼ1抑制タンパク(Thr34)やPKA抑制タンパク(Thr75)として作用する.グルタミン酸はイオン共役型NMDA/AMPA受容体や代謝型グルタミン酸受容体を介してDARPP-32リン酸化を調節しており,DARPP-32はドパミン作用とグルタミン酸作用を統合する分子機構として重要である.(第5章)我々は,統合失調症の病態発生と神経幹細胞の関係を検討している.これまでに得られた結果は次のようである.(1)成熟ラットの頭部にX線照射を行うと移所行動量が増大した.(2)統合失調症患者のリンパ球内では,very low-density lipoprotein receptor(VLDLR),leukemia inhibitory factor(LIF),LIF受容体のmRNA発現量が増加していた.(3)ドパミンD1受容体選択的作動薬は海馬歯状回の細胞新生を促し,統合失調症の陰性症状を改善した.
著者
藤本 浩一 佐野 裕司 渡邊 英一
出版者
一般社団法人 日本人間工学会
雑誌
人間工学 (ISSN:05494974)
巻号頁・発行日
vol.48, no.6, pp.285-294, 2012-12-15 (Released:2013-03-02)
参考文献数
24
被引用文献数
1 2

本研究は,脈波伝播速度(PWV)の計測に小型の近赤外線反射型センサーによって得られる加速度脈波を応用したものである.特に疾患の無い51名の研究対象者(21〜90歳)が実験に参加し,研究対象者を若年群(n=14),壮年群(n=21)および高齢群(n=17)の3群に分けた.脈波伝播時間(PTT)は頭部,指尖部および足底部の加速度脈波と心電図より求め,計測区間距離は体表面よりテープメジャーによって同定した.PWVは計測区間距離をPTTで除することにより求めた.なお,51名のうち12名の研究対象者は,加速度脈波と心電図により求めたPWVの精度を検討するため,従来法によるPWVの計測も行った.両方法によって計測されたPWVより求めたPTTは有意な相関関係(ピアソンの相関,P<0.001)にあることを確認した.腹部大動脈系を計測区間に含むPWV(心臓−前額間PWV,心臓−手指尖間PWVおよび心臓−足底間PWV)は男女ともに加齢にともなって有意な(分散分析,P<0.001;単回帰分析,P<0.001)上昇が認められたものの,腹部大動脈系を計測区間に含んでいないPWV(前額−指尖間PWV,前額−足底間PWVおよび指尖−足底間PWV)は加齢の影響を受けなかった.また,これらの傾向は性別,身長,BMI,心拍数,血圧で補正しても同様であった(重回帰分析,P<0.001).以上の結果は先行研究および弾性動脈と筋性動脈の特性と一致するものであり,本研究で用いたPWVの計測法は従来法と比較して迅速かつ簡便なものであるが,従来法と遜色なくPWVを評価できることが示された.
著者
佐野 裕基 遠藤 健司 土田 奨 六本木 さくら 荒井 芙美 高橋 亮吾 石山 昌弘 長田 卓也 上野 竜一 山本 謙吾
出版者
一般社団法人日本理学療法学会連合
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
pp.12170, (Released:2022-01-26)
参考文献数
36

【目的】首下がり症状を呈した変形性頸椎症2 症例の前方注視障害に対して,腰椎・骨盤矢状面アライメントの改善をめざした理学療法の有効性について検討することを目的とした。【症例】変形性頸椎症を既往とし,首下がり症状が出現した2 症例であった。両症例の立位姿勢は全脊柱アライメントより,頸部屈曲位,胸椎後弯,後方重心,また症例1 は腰椎前弯代償,症例2 は骨盤後傾代償が認められた。【経過】両症例ともに頸部および,腰椎・骨盤帯に対する理学療法を実施した。いずれも介入3 ヵ月で頸胸椎アライメントが改善し,一時的に前方注視可能となり,6 ヵ月で腰椎・骨盤帯アライメントが改善し,長時間前方注視可能となった。【結論】首下がり症状による前方注視障害の改善には頸部自動伸展機能の改善に加えて,矢状面上における脊柱全体と骨盤帯のバランスが取れた立位姿勢をめざした介入が有効であると考えられた。
著者
佐野 裕和 籔脇 健司 佐野 伸之
出版者
一般社団法人 日本作業療法士協会
雑誌
作業療法 (ISSN:02894920)
巻号頁・発行日
vol.39, no.1, pp.60-69, 2020-02-15 (Released:2020-02-15)
参考文献数
25

地域リハビリテーションでは高齢者の役割支援が課題とされるが,役割の促進要因や健康関連Quality of life(以下,HRQOL)への影響を明らかにした報告はきわめて少ない.本研究の目的は役割チェックリスト3の日本語暫定版を用い,要支援・要介護高齢者の役割遂行,環境要因,身体機能がHRQOLへ与える影響を包括的に明らかにすることである.作成した仮説モデルを構造方程式モデリングにて分析した結果,環境要因からHRQOLへの直接効果と役割遂行を介した間接効果があった.一方,身体機能からHRQOLへの影響はなかった.要支援・要介護高齢者においては環境を包括的に支援し,役割遂行を十分に促すことでHRQOLの向上につながることが示された.
著者
前橋 明 浅川 和美 佐野 裕子 泉 秀生 松尾 瑞穂 長谷川 大
出版者
早稲田大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

2012年度から2014年度の3年間で、述べ25県の幼稚園に通う3歳~6歳児15,575名、1都1府35県の保育園に通う1歳~6歳児41,797名の生活習慣調査を実施し、結果の返却と、希望の保護者には個人健康カードを作成して配布した。また、各地の行政や教育委員会と連携し、2012年は、18地域で延べ22回、2013年は、34地域で延べ70回、2014年は、24地域で延べ79回の健康づくり理論普及の講演会や、生活リズム向上のための運動指導などを展開した。生活習慣調査と講演会開催担当者358名を対象に、実践に対する評価を調査た結果、子どもたちの生活リズムが改善し、元気になったと回答が寄せられた
著者
佐野 裕基 遠藤 健司 土田 奨 六本木 さくら 荒井 芙美 高橋 亮吾 石山 昌弘 長田 卓也 上野 竜一 山本 謙吾
出版者
一般社団法人日本理学療法学会連合
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.145-154, 2022 (Released:2022-04-20)
参考文献数
36
被引用文献数
1

【目的】首下がり症状を呈した変形性頸椎症2 症例の前方注視障害に対して,腰椎・骨盤矢状面アライメントの改善をめざした理学療法の有効性について検討することを目的とした。【症例】変形性頸椎症を既往とし,首下がり症状が出現した2 症例であった。両症例の立位姿勢は全脊柱アライメントより,頸部屈曲位,胸椎後弯,後方重心,また症例1 は腰椎前弯代償,症例2 は骨盤後傾代償が認められた。【経過】両症例ともに頸部および,腰椎・骨盤帯に対する理学療法を実施した。いずれも介入3 ヵ月で頸胸椎アライメントが改善し,一時的に前方注視可能となり,6 ヵ月で腰椎・骨盤帯アライメントが改善し,長時間前方注視可能となった。【結論】首下がり症状による前方注視障害の改善には頸部自動伸展機能の改善に加えて,矢状面上における脊柱全体と骨盤帯のバランスが取れた立位姿勢をめざした介入が有効であると考えられた。
著者
上橋 俊介 西本 浩 富塚 浩志 佐野 裕康 半谷 政毅
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.J105-B, no.5, pp.446-453, 2022-05-01

フェージングによる信号強度低下を簡易な処理で軽減できる技術として,差動時空間ブロック符号化(DSTBC)伝送が検討されている.また,高い周波数利用効率を得るため,セル間で同一の周波数を用いる単一周波数繰り返しは,主にセル境界での同一チャネル干渉(CCI)が課題となる.一般に移動局では設置スペースなどの制約で多くのアンテナを搭載することは困難であり,送信側で複数アンテナを用いるDSTBC伝送ではより多くのCCIが観測される.このような環境では,従来のアレー信号処理による干渉抑圧では劣決定問題となるために十分な受信性能が得られない可能性がある.本論文では,少ない受信アンテナ数の条件においても動作可能なDSTBC伝送向けのCCI抑圧方式を示し,更に多数の干渉波が到来する複局同時送信システムへの拡張法も示す.計算機シミュレーションにより複局同時送信システムにおけるセル境界付近での干渉抑圧性能を評価し,受信アンテナ数の2倍を超える干渉波が到来する環境においてもチャネル行列の拡張,合成処理を行うことで決定問題に帰着させ,適切に干渉を抑圧可能であることを示す.
著者
酒井 志郎 佐野 裕
出版者
横浜国立大学
雑誌
横浜国立大学教育紀要 (ISSN:05135656)
巻号頁・発行日
vol.17, pp.130-157, 1977-11-30

This Report aims to study about the Swimming Curriculum in the training Cource for primary School teacher in Japan. Collected Rate by mailed questinnaire are as 80.4% (37/46) of National universities and 56.25% (9/16) of private colleges. According to our studies approximately 70.2% of National universities Swimming curriculum is as a necessary Subject, 24.3% as an elective subject, and have no Swimming curriculum 5.5%. About contents of swimming curriculum many universities Lecture on 「swimming Medicine」 (92.3%), 「Method of swimmig coach」 (34.6%), 「Swimming Administration」 (42.3%) and 「Science of Swimming」 (34.6%), and to practice such as crawl stroke. Back stroke. Breast stroke, side stroke and so on. But Butterfly stroke is not one of a main program.
著者
佐野 裕志
出版者
有斐閣
雑誌
民商法雑誌 (ISSN:13425056)
巻号頁・発行日
vol.87, no.2, pp.p166-196, 1982-11
著者
佐野 裕
出版者
横浜国立大学
雑誌
横浜国立大学教育紀要 (ISSN:05135656)
巻号頁・発行日
vol.22, pp.149-163, 1982-10-30

Nowadays, there are two sport theories, so-called the compensation theory is rather widespread in the western sociology of sport, which is said the principal and function of modern sport lies in compensating hypodinamics (insufficient motor activity). And the other theory asserts that sport is a neutral zone for politically. Adherents of these theories ignor the fact that sport largely depends upon concrete historical socio-economic conditions. Accidentally, the boycott Moscow olympic game in 1980 presented us a actual problems about the relation of sport and politics. This suggest that sport is definitely not political, nor is politics free of sport. In above mentioned, this report aims to consider the relation of sport and politics by through the analysis of the sport ideology in the USSR.