著者
大内田 久 西岡 章夫 岩崎 勤
出版者
公益社団法人 日本材料学会
雑誌
材料 (ISSN:05145163)
巻号頁・発行日
vol.12, no.117, pp.451-456, 1963-06-15 (Released:2009-06-03)
参考文献数
6
被引用文献数
1

The present investigation has been made in order to determine the influence of induction-hardening on the fatigue strength of shrink-fitted specimens. Cyclic direct stress fatigue tests were made on shrink-fitted specimens 20mm in diameter of NiCrMo steel.The results obtained were summarized as follows:1. The reduction ratio 2.3 was obtained by comparing the endurance limit for a shrink-fitted specimen with that of a plain specimen.2. The endurance limit of a shrink-fitted specimen was increased by about 2.1 times by induction-hardening.3. The fatigue strength of the induction-hardened specimen with a shink-fitted member may be estimated approximately from the modified Goodman diagram, in which the residual compressive stress on the surface layer of specimen is assumed to be mean stress.
著者
内田源兵衛 著
出版者
松山房
巻号頁・発行日
1937
著者
木村 宏恒 大坪 滋 長田 博 北村 友人 伊東 早苗 新海 尚子 内田 綾子
出版者
名古屋大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2005

本研究は、「開発途上国における貧困対応総合政策の学際的研究」と題し、これまでの経済学中心の国際開発研究の世界を止揚し、開発政治学、開発社会学、教育と開発といった諸側面から総合的に国際開発にアプローチした。貧困削減を例にとって、真に学際の名に値する途上国貧困対応の総合政策を明らかにすることを通じて、開発学の学際的構築についての展望を示すことをめざした。3年目には、締めの国際シンポジウムも行い、国際開発研究科の紀要で特集を組んだ。結論として、現在の国際開発の綱領的文書になっている国連2000年決議「21世紀開発目標(MDGS)は、貧困・基礎教育・基礎保健といった社会開発中心の構成になっているが、構造的に貧困を減らし、その目標を達成する要因は、第一義的に経済成長であり、第二にその経済成長の枠組みをつくるのは政府の役割(ガバナンス)である。政府の対応能力が欠けると経済成長はできない。また、経済成長が第一と設定される故に、貧困削減の切り札のように言われる貧困層への小規模金融は、その重要性を認識しつつも、中小企業振興政策や農業開発政策一般より重要性は低いと位置付けられなければならない。教育投資はもちろん重要であるが、それによって生み出された人材が、経済成長の中で適所に配置されなければ、改革前の共産国(中国、ベトナム)やスリランカ、インドのケララ州のように「高い人間開発と低い経済成長」と特徴づけられることになる。教育立国は、政府の役割に支えられた経済成長の中で生きてくるという点を確認した。
著者
内田眞司 山本舜 里中健太郎
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2013, no.1, pp.295-297, 2013-03-06

本稿では,UMLを含む成果物のレビューを目的としたソフトウェアオーバーホール手法とその環境を提案する.従来提案されているレビュー手法はテキストベースの成果物を対象としており,UMLのようなモデリング手法で記述された成果物に対する体系的なレビュー手法は提案されていない.ソフトウェアオーバーホール手法は作業者がソフトウェアを理解するプロセスを計測する手法で,分解されたコンポーネントを元通りに再統合する作業である.この一連の作業が深層的なレビュー手法となり,UMLに潜在的に含まれるバグを浮き彫りにする.試作したオーバーホールツールの適用実験を通して,提案手法の有用性を評価する.
著者
前田 又兵衛 山田 一宇 内田 明
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)
巻号頁・発行日
vol.63, no.505, pp.23-30, 1998
参考文献数
3
被引用文献数
4 2

MY-BOX is the newly developed continues mixer based on the new kneading theory, proposed by authors. This mixer satisfies the kneading theory to from 2 n layers when materials passing through its number of mixing units. In order to examine the performance of this mixer, it was used to mix the dredging sludge with cement, which would be applied to improve the soil condition in the sea port. By comparing test results, it is come to the point that the use of this type of continuous mixer would greatly simplify the complex mixing system by securing the similar result as that of the conventional mixing method.
著者
内田 ゆず 荒木 健治 米山 淳
出版者
日本知能情報ファジィ学会
雑誌
知能と情報 (ISSN:13477986)
巻号頁・発行日
vol.24, no.3, pp.811-820, 2012-06-15 (Released:2012-06-26)
参考文献数
10
被引用文献数
2 4

日本語の語彙には,オノマトペが豊富に存在している.これらの語は生き生きとした表現力をもち,日本語でのコミュニケーションには欠かせないものとなっている.日本語を母語とする人は,ごく自然にオノマトペの用法を身につけ,「感覚的に」使用する.そのため,オノマトペをほかの言葉に置き換えたり,その意味を明確に説明することは困難である.日本語学習者がオノマトペの意味や用法を習得することは難しいとされている.オノマトペを学ぶ方法のひとつとして,オノマトペを用いた様々な表現に触れることが挙げられる.そこで,本論文では,ブログ記事を対象としたオノマトペ用例文の自動抽出手法を提案する.提案手法は,オノマトペの後続要素と係り先を分析した結果に基づくものである.評価実験の結果,41,315件のブログ記事から15,437文の用例文を抽出し,適合率96.2%(481/500)が得られた.
著者
百田 義治 伊藤 健市 岩波 文孝 内田 一秀 佐藤 健司 関口 定一 中川 誠士 橋場 俊展 堀 龍二 宮崎 信二 森川 章
出版者
駒澤大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2006

わが国においても人事・労務管理の成果主義的な再編が顕著である。この変化は1980年以降アメリカにおける人事制度変革(人的資源管理への転換)の影響を受けたものである。本研究は現代アメリカの人事制度改革の意義を歴史的・実証的に検証している。すなわち、80年代以前のアメリカ大企業の人事制度と労使関係システムが人的資源管理に与えた影響を、20年代ウェルフェア・キャピタリズム(非組合型労使関係)、ニューディール期におけるその変容、それに制約された第2次大戦後の労使関係下の人事制度の課題を実証的に検証したものである。
著者
谷内田 正彦 石黒 浩 八木 康史
出版者
大阪大学
雑誌
一般研究(B)
巻号頁・発行日
1994

平成6年度には双曲面鏡をテレビカメラの前に設置した新たな全方位視覚センサの試作,全方位視覚センサからの情報を用いた環境の大局モデルの作成,大局モデルを用いた移動経路の計画と更新について研究を行った.平成7年度には以下の研究を行った.[1]注視物体の発見:局所視で注視すべき物体を発見する方式の研究を行った。注視物体としては、(1)作業対象となる物体、(2)目的地に移動するときの経路の目印(道しるべ)となるもの、(3)通行を妨げる障害物(狭い通路)、(4)不審物、(5)衝突の危険のある移動体(人など)である。それぞれを発見する専門家モジュールを作成した。これらの専門家モジュールが常に大局モデルを監視し、候補が見つかれば局所視を起動して検証するという方式をとった。[2]局所視による注視物体の詳細な立体形状の認識:発見された注視物体の候補を局所視で注視しながら移動し、その詳細な立体形状を認識する研究を行った。注視すべき物体の3次元位置と形状は大局視により概略分かっているので、物体がカメラの中心にくるようにカメラを回転し、画面いっぱいに写るようにズ-ムを制御し、また鮮明な画像が得られるように焦点調節する。いくつかの視点から対象が観測されるので、三角測量の原理から対象の3次元形状を求めた。[3]統合視覚システムの試作と実環境での評価:大局視、局所視を一体化した視覚システムを作成した。また、大学の廊下や実験室などの実験境下で実験を行ない、良好な結果を得た。
著者
内田 若希
出版者
九州大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2011

研究1の目的は,中途障害のパラアスリートを対象とし,①自尊感情の多面的階層モデルの検証および②身体的自己知覚とデモグラフィック要因との関連性の検証を行うことであった.この結果,多面的階層モデルは支持されなかったが,スポーツドラマチック体験によって身体的自己知覚が規定されることが明らかになった.研究2では,聴覚障害のアスリートを対象とし,①性および競技レベルによる自尊感情の差異の検証および②自尊感情と年齢,競技年数,およびスポーツドラマチック体験との関連性の検証を目的とした.この結果,スポーツドラマチック体験が有意に自尊感情を規定することが示された.
著者
内田 みどり
出版者
和歌山大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2002

1960年代以降、「国家安全保障ドクトリン」に基づいて軍・警察が非暴力的な組合運動や左翼運動をも弾圧するようになったウルグアイでは、1973-85年の軍事政権下で多くの国民が投獄・拷問された。こうした弾圧をさけるため、おもに隣国アルゼンチンに逃れた人々のなかには「コンドル作戦」の対象となって強制失踪させられたもの、作戦時に殺害されたもの、暗殺されたものがいる。2000年8月、バッジェ大統領が国民和解のため設置した「平和のための委員会」は、免責の是非については決着済みとしながら、強制失踪被害者と目される人々の遺体を発見し、遺族に返すことに活動を限定し、2002年末に任務を終了した。この委員会はウルグアイで長い間無視されてきた強制失踪問題が存在すること、失踪に国家が関わっていたことをはじめて認めた点で、強制失踪被害者遺族から評価された。だが軍部が情報を提供せず、謝罪もせず、また委員会の調査では被害者の遺体の所存を突き止めることはできなかったことなどから、委員会は加害者と被害者の和解や社会の平和ももたらしたとはいえない。しかも米州諸国における強制失踪問題は新たな展開をみせ、委員会設置当時のバッジェの思惑(遺体発見に限定し訴追は回避)を超えている。まず、米州人権裁判所はペルーにかんし免責法が米州人権条約違反であるとはっきり認めた。2003年5月に就任したアルゼンチン・キルチネル大統領が自国の免責法廃止と軍政時人権侵害の訴追を決めたこともバッジェとウルグアイに対する圧力となっている。
著者
内田 みどり
出版者
和歌山大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2013-04-01

2013~15年には、訴追に熱心だったモタ判事の異動や失効法時効不適用法への違憲判決等、司法府の軍政期人権侵害訴追に対する冷淡な姿勢が目立った。訴追に冷淡なムヒカ大統領の意向が間接的に影響を及ぼしているという指摘もある。2014年の大統領選挙では軍政をめぐる記憶を政治利用してきた伝統政党の候補は過去とのつながりを隠し、逆に拡大戦線がそれをあてこするという記憶の政治利用があった。元ゲリラ/人質のウィドブロ国防相は軍と沈黙の掟を共有し人権団体を非難するなど、ウルグアイの記憶闘争は「被害者」が分裂し、錯綜している。今後は記憶の政治利用の長い伝統の中に、この記憶闘争を位置づける視点が必要である。
著者
黒石 いずみ 内田 青蔵 藤谷 陽悦
出版者
青山学院大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

英国田園都市住宅における、20世紀初頭にかけての社会状況と建築空間デザイン理念、郷土主義・社会主義的視点からの近代化批判、女性や家族生活への啓蒙的提案、庶民生活の合理化等の社会背景の影響と空間表現を考察し、その日本での継承過程を検証した。特にドイツやアメリカの住生活思想との融合、「内側から住まいを考える」視点の変容と現代的意味を論考した。インテリアにおける生活様式の表象理論と研究手法の理解を活用し国際的研究交流を行った。

1 0 0 0 OA 毛の知識

著者
内田孝蔵 著
出版者
内田出版部
巻号頁・発行日
1937
著者
鈴木 昌和 内田 誠一 岡本 正行 玉利 文和 藤本 光史 金堀 利洋 山口 雄仁 藤芳 明生
出版者
九州大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2006

科学技術文書のスキャン画像を検索や音声や点字などのアクセシブルなデータに変換可能な電子データに変換するシステム構築に不可欠な数式認識と、数式を含んだ文書のレイアウト解析の高精度化に関する研究を行った。特に大量の頁の文書の電子化に有効な適合型認識システムのアルゴリズムを文字認識、数式構造解析、レイアウト解析の各レベルで開発し実装を行った。また、類似記号が多い数式の文字認識精度向上のため、サポートベクターマシンを用いた類似数学記号識別の評価テストも行った。