著者

三浦 玲 梶原 健吾 八木 喜崇 坂本 和香奈 芹川 亜実 西山 景子 吉井 隆一 西口 佳彦 山本 紗友梨 中村 朋文 梶原 奈央 藤本 歌織 尾上 友朗 富田 正郎 向山 政志

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.395-399, 2018 (Released:2018-06-28)

参考文献数

14

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本邦における2型糖尿病患者数は増加の一途をたどっている. メトホルミンの単独療法では低血糖のリスクは低く, 他の血糖降下薬にて懸念される体重増加も少ないうえに, インスリン抵抗性の改善を期待でき心血管保護作用もあいまって, その適応は増加している. メトホルミンの極めて稀な副作用として乳酸アシドーシスがあるが, 致死率が非常に高く迅速な対応を必要とする. 今回, われわれは53歳の患者におけるメトホルミンを原因とした重症乳酸アシドーシスに対し, 点滴加療を施行するも改善不十分であり, 血液透析にて救命することができた1例を経験したため報告する. 乳酸アシドーシスは発症すると重篤であるため, ハイリスク患者ではあらかじめ投与を避けることや, 脱水, シックデイ, 過度のアルコール摂取など患者への注意指導を行うことで発症自体を予防することが重要だが, 発症した場合は遅滞なく透析を含む積極的治療介入を検討する必要がある.

著者

和泉 自泰 中谷 航太 秦 康祐 原 健士 松本 雅記 馬場 健史

出版者

一般社団法人 日本質量分析学会

雑誌

Journal of the Mass Spectrometry Society of Japan (ISSN:13408097)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.44-48, 2020-04-01 (Released:2020-04-15)

参考文献数

26

被引用文献数

1

著者

土原 健雄 井伊 博行 石田 聡 今泉 眞之

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会論文集 (ISSN:03872335)

巻号頁・発行日

vol.2006, no.245, pp.755-765, 2006-10-25 (Released:2011-08-11)

参考文献数

26

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釧路湿原を流れるチルワツナイ川流域に分布する湧水 (噴火口型・噴砂丘型) を形成する地下水の流動特性を, 地層及び水理水頭分布, 安定同位体比及び放射性同位体測定により明らかにし, その涵養域の推定を行った. 地層及び地下水水理水頭分布より, チルワツナイ川流域の湿原下には鉛直上向きの地下水の流れが存在し, その流れは粘土層の断層付近の亀裂を通じて湧出していると推定された. チルワツナイ川流域の地表水, 地下水及び釧路湿原に流入する河川水の水素, 酸素の安定同位体比の分布より, チルワツナイ川流域に多数分布する湧水は, 地形により識別される流域より上流に涵養域を持つと推定され, 釧路湿原の湧水環境の保全・管理を考える際には, 広域流動系の地下水の影響を考慮する必要があることが明らかとなった.また, チルワツナイ川流域の湧水及び湿原下の地下水のトリチウム濃度は自然発生レベルよりはるかに低く, 湿原内の湧水を形成する地下水は50年以上前の降水が涵養され循環してきたものであることが示された.

著者

ツイード トマス 桐原 健真 クラウタウ オリオン

出版者

日本思想史研究会

雑誌

年報日本思想史 (ISSN:13472992)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.1-31, 2012-03

著者

小島 弥生 太田 恵子 菅原 健介

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

性格心理学研究 (ISSN:13453629)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.86-98, 2003

被引用文献数

20

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人は自分の自己呈示的行動に対し,他者から何らかの評価を受けることを期待する.その際,期待する評価の方向性に個人差があり,自己呈示方略に影響を与えていると考えられる.本研究では菅原(1986)をふまえ,他者からの肯定的な評価の獲得を目標としやすい「賞賛獲得」と,否定的な評価の回避を目標としやすい「拒否回避」の2つの独立した欲求を想定し,その強さを測定する尺度の作成を試みた.研究1では,賞賛獲得欲求と拒否回避欲求が独立した因子として抽出され,2つの欲求尺度の信頼性,併存的妥当性が検証された.研究2では,賞賛獲得欲求と拒否回避欲求の強さによって他者からの評価的フィードバックへの情緒的反応が異なることが示され,尺度の構成概念妥当性が支持された.研究2の結果から,2つの欲求の概念により,他者からの評価が自己概念とは異なるものであった場合の対処方略についても説明できる可能性が示された.このことから,賞賛獲得欲求・拒否回避欲求の概念が,自己呈示と個人の社会的適応の問題をはじめとする様々な社会的行動を考える上での重要な枠組みを提供し得ることが示唆された.

著者

原 健太 加藤 淳 後藤 真孝

雑誌

研究報告音楽情報科学(MUS) (ISSN:21888752)

巻号頁・発行日

vol.2016-MUS-112, no.8, pp.1-7, 2016-07-23

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本稿では,DJ 機器および DJ システムをプログラミングで制御可能にすることで,コンピュータと人間が共同でミックスを行う DJ プレイ手法を提案する.ユーザは,事前にプログラミングしておくことで,つまみを 6 つ高速かつ正確に同時に動かすなど,人間には難しい制御を披露できる.さらに,即興でプログラミングすることも可能で,その場の雰囲気に合わせた選曲変更に対応したり,プログラムのパラメタを調整したりして,コンピュータとの B2B プレイ (Back-to-back; 2 人の DJ が交互に選曲する協力プレイ) ができる.

著者

杉原 健太郎

巻号頁・発行日

pp.1-52, 2014-03

著者

深川 聡 堀 誠 平瀬 一博 水野 和彦 藤原 健 石井 康之

出版者

Warm Regional Society of Animal Science, Japan

雑誌

西日本畜産学会報 (ISSN:09143459)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.31-38, 2002

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本研究では, 2000年9月から2001年3月にかけて年内草および再生した春1番草および春2番草における収量および飼料品質の向上を目的として, いもち病に抵抗性をもつ極早生イタリアンライグラスの育成系統山系31号および長崎県奨励品種ミナミアオバと極早生エンバクとの晩夏播きにおける混播栽培を行い, 各草種の単播栽培と比較して, その混播効果を調査した.<BR>イタリアンライグラスの単播栽培では, 山系31号はミナミアオバよりもいもち病罹病程度が低く, いもち病による欠株がみられないため, 茎数密度が高かった.エンバクとの混播栽培では, 山系31号の場合ミナミアオバの場合よりもいもち病による枯死が少ないため, 年内草および春1番草におけるイタリアンライグラスの比率が高く, 年内草の粗タンパク質含有率および<I>in vitro</I>乾物消化率がともに高くなる傾向にあった.さらに, 山系31号とエンバクとの混播では, 山系31号単播よりも年内草の乾物収量, 粗タンパク質収量および<I>in vitro</I>可消化乾物収量がいずれも高かった.<BR>したがって, 山系31号は, 長崎県において普通期トウモロコシ収穫後にあたる9月上旬の晩夏に播種が可能であり, エンバクとの混播栽培によって, 従来の品種に比べ年内草および3回刈合計における乾物収量と栄養収量の改善が認められ, 安定多収の新たな作付け体系の可能性が示唆された.

著者

榊原 健太郎 髙田 麻美 小堀 馨子 福田 八重 大日向 浩 岩沼 聡一朗 小薬 祐子 釘田 強志 山本 真理子

雑誌

帝京科学大学紀要 = Bulletin of Teikyo University of Science (ISSN:18800580)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.193-198, 2016-03-31

著者

原田 正純 三村 孝一 高木 元昭 藤田 英介 住吉 司郎 宮川 洸平 堀田 宣之 藤野 糺 小鹿原 健一 本岡 真紀子

出版者

熊本学園大学

雑誌

社会関係研究 (ISSN:13410237)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.1-42, 2010-03-26

著者

梶原 健嗣

出版者

岩波書店

雑誌

科学 (ISSN:00227625)

巻号頁・発行日

vol.84, no.12, pp.1243-1251, 2014-12

著者

中原 健志 佐藤 美紀子 紫合 治 並木 美太郎

雑誌

研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS) (ISSN:21888795)

巻号頁・発行日

vol.2015-OS-134, no.21, pp.1-8, 2015-07-28

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近年,分散処理の利用場面が増えつつあるが,多くの分散処理系では専用のプログラムを書く必要があり,プログラム変更の手間が大きい.本稿では既存のコマンドを分散して実行する分散シェルについて述べる.本シェルではデータの分割,合成とネットワークを介して利用可能なパイプの機能を追加し,コマンドをネットワークで繋がっている複数台の計算機で分散実行することでプログラムを改変せず手軽に分散処理を実現することを検討した.コマンドの分散実行については,各種の位置透過性が必要であるが,これらを分散向け OS である Plan9[1] の分散透過性を用いることでシェルに実現する.

著者

佐原 健 松橋 伊織 吉戸 敦生

出版者

社団法人 日本蚕糸学会

雑誌

蚕糸・昆虫バイオテック (ISSN:18810551)

巻号頁・発行日

vol.84, no.1, pp.1_37-1_49, 2015 (Released:2015-07-08)

参考文献数

101

著者

小柴 等 相原 健郎 小田 朋宏 星 孝哲 松原 伸人 森 純一郎 武田 英明

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.51, no.8, pp.1452-1468, 2010-08-15

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ICT(Information and Communication Technology)の発展・普及にともなって,情報爆発という問題が顕在化してきた1).この情報爆発と呼ばれる問題への対策の1つとして,ユーザの望む,ユーザに適した情報を提供するための情報推薦技術が研究・開発されている.しかしながら,情報爆発の勢いはとどまることを知らず,すでに推薦結果であるユーザに適した情報までが氾濫しつつある.そこで本論文では,ネット上や物理世界における行動ログデータが多数蓄積された世界を想定し,従来の推薦手法に加えて,推薦結果である情報がユーザに受け入れられる可能性(情報の受容度)まで考慮した情報推薦手法を提案し,実験により評価した.具体的には,まず,社会心理学の知見をベースに説得性と称するユーザ間の情報受容度を算出するモデルを提案した.次に,実際の商店街を舞台に一般募集の被験者を対象として,行動ログデータを収集した.そのうえで,それらの行動ログデータを用いて説得性の算出を行い,被験者による評価実験を行った.評価実験の結果は,おおむね我々の仮説を好意的に支持するものであり,本論文において提案した"説得性を考慮した情報推薦手法"が,有効に作用することが確認できた.In the "information explosion" are when we can access the increasing amount of information available in digital form from anywhere and at anytime, a filtering method is one of the most important technologies to be solved; how to identify information whether it is adequate and relevant to a user or not. Although many information recommendation systems have been proposed, existing methods could not solve the problem of "overflow" of recommendations, if they judge the information only by using similarity measures of contents. In this paper, we propose a new recommendation approach based on persuasibility among users. We focus on lifelogging both in the real world and the information world. Our recommendation model the information acceptability of information from unknown users and assume that the information of highly persuasible users tend to be accepted than ones of little persuasible users. Our persuasibility model consists of expertise, trustworthiness, likability, and similarity which is typically used in collaborative filtering methods. We carried out some experiments for evaluating our method. Firstly, we developed a specific recommendation model and an experimental recommender. Secondly, we set an experiment to collect lifelogs in a authentic situation. In this experiment, we used 52 shops in a small but very popular town in Tokyo, and about 700 consumers were involved. Finally, we set up another experiment for evaluation of our recommender using a subset of these participants. Our experimental results suggest that our proposed "persuasibility-based recommender" is more useful than general collaborative filtering.

著者

向 文緒 ムカイ フミオ Mukai Fumio 中川 与四郎 ナカガワ ヨシロウ Nakagawa Yoshiro 原 健男 ハラ タケオ Hara Takeo 伊藤 玲子 イトウ レイコ Ito Reiko 中路 純子 ナカジ ジュンコ Nakaji Junko 杉村 公也 スギムラ キミヤ Sugimura Kimiya

出版者

中部大学生命健康科学研究所

雑誌

生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.40-47, 2011-03

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大学内の社会資源を活用して、地域の社会資源と在宅精神障害者を結びつけ、在宅精神障害者の就労を促進する支援モデルを開発することを企図して大学内の社会資源を利用した実地訓練を含む「中部大学在宅精神障害者のための就労準備講座」を実施しその有効性を検討する予備的研究を行った。受講前後の受講生の認知機能と、心理社会機能、職業準備性を測定し、その差の検討を行い、参加状況による受講生の特性、各検査結果、終了時の受講生の振り返り内容を比較検討した。その結果、本講座が「注意の集中・維持機能」や「社会適応度」、「就労準備性の達成度と自信」の促進に良い影響を与える可能性があることが示唆された。他方、就労準備性を行動変容という視点から見たときには「支援を求め受ける力」、「働く場でのルール・態度」、「仕事に必要な作業遂行力」の促進のための課題があることが示唆された。また、参加状況による比較から、既存の就労継続支援B 型で適応している者にとって本講座は病状悪化を誘発する危険性を孕むものであること、既存の支援に適応しない群の中に本講座に適応する者がいること、病状類型と 「支援-増悪」 に関連があることが示唆された。

著者

石田 聡 土原 健雄 今泉 眞之

出版者

農林水産省農業工学研究所

雑誌

農業工学研究所技報 (ISSN:09153314)

巻号頁・発行日

no.203, pp.101-110, 2005-03 (Released:2011-03-05)

著者

三原 健治

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.54, no.11, pp.738-749, 2012 (Released:2012-02-01)

参考文献数

15

被引用文献数

1 3

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特許を活用したイノベーションの測定において,「特許の価値とは何か」という問いに対する答えを求める努力が続けられている。特許の価値を評価するにあたり,特許分類や引用情報が活用されることも多い。また,バイオテクノロジー分野は環境・医療への応用面などで注目されており,特許の価値評価についても多くの研究が行われている。しかしながら,バイオテクノロジー分野については体系的な特許分類が確立しておらず分類情報をそのまま利用することは非常に慎重でなければならないこと,引用についても学術論文と特許の引用パターンは一般化できないくらい複雑なものであることについて十分に認識されているとはいえない。本論文は,以上の問題点についてバイオテクノロジー分野の特許審査官として職務を遂行した筆者の経験から検証し,特許の価値評価がいかなるものであるべきかについての考察を与えたものである。

著者

熊谷 友多 永石 隆二 木村 敦 田口 光正 西原 健司 山岸 功 小川 徹

出版者

Atomic Energy Society of Japan

雑誌

日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)

巻号頁・発行日

pp.1109220008, (Released:2011-09-27)

参考文献数

15

被引用文献数

3 3

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Zeolite is used for decontamination of radioactive water containing salts from seawater in the Fukushima Dai-ichi Nuclear Power Station. Evaluation of hydrogen production by water radiolysis during the process is important for a safe operation. Thus, hydrogen production from the mixture of zeolite and seawater was studied by γ-radiolysis experiment, and the hydrogen production during the process was evaluated. The measured yield of hydrogen from seawater was comparable to the primary yield in the γ-radiolysis of water. This result indicates that oxidation of hydrogen by radical products of water radiolysis is not effective in seawater. The measured yield from the mixture decreased at a high weight fraction of zeolite. However, the measured yield was higher than that expected from the direct radiolysis of water in the mixture, which would decrease proportionally to the weight fraction of water. This result suggests that the radiation energy deposited on zeolite is involved in hydrogen formation. From the measured yields, the hydrogen production rate was evaluated to be 3.6 mL/h per ton of radioactive water before the process and 1.5 L/h per ton of the waste adsorbent after the process.

著者

滝 省治 柏原 健三 船越 正康

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

no.41, 1990-09-10

著者

桐山 勉 川島 順 藤城 享 栗原 健一

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第19回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.55-60, 2022 (Released:2022-07-01)

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Open Science & Citizen Science時代において、IP Patent Information Scientistとして社会的なニーズテーマにて何かしらの社会貢献をしたい。具体的には国連が定めたSDGsテーマに沿う社会的テーマとして、「台風の制御技術の特許分析」を通して、社会貢献をしたい。更に具体的には、台風の制御技術を10個の詳細技術領域に分けて特許分析を行い、新たな社会的な知恵を纏めて提言を捻りだし、アイディア的ではあるが改善技術の進歩的な効果を狙う新規特許出願ができないか検討した。予稿集の配布前までに特許出願したい。先ずは、過去の学びの王道に沿って、官庁関連から報道・公開されている資料を学び、実際に関連する特許情報を調べて、その分析を試みた。そして、INFOSTA-SIG-PDG部会としてCitizen Scienceとして何かお役に立つことができないか、研究してみた。「台風の制御技術の特許分析」に対して、台風の膨大な自然エネルギーから1~3%のエネルギーを吸収し、それを社会に役立つ電気エネルギーに変換し、二次電池に蓄電する電気船の技術に的を絞り、研究を行った。これからのIP Landscape研究会にては、SDGsに沿った具体的な社会的ニーズテーマに沿って市民技術者勉強会を運営し、何らかの提案型・ビジネスモデル型提言を行うことこそ、IP Patent Information ScientistとしてCitizen Scienceを実践することだと、実感できた。当PDG部会の活動報告も兼ねて、発表する。研究成果として、Backcast-IPL法にて将来を先読みした台風のビジネスモデルに関する提言を行う。