著者

大塚武松 編

出版者

日本史籍協会

巻号頁・発行日

vol.下巻, 1929

著者

安達 實 大塚 安兵衛 北浦 勝

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.331-336, 1999-05-01 (Released:2010-06-15)

参考文献数

38

被引用文献数

1

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富山県の主要な河川は、北アルプスなどの急峻な山岳地帯に源を発し、平野部を貫いて富山湾に注いでいる。これらの急流河川は有史以来、幾度となく氾濫を繰り返し、田畑や人家に大きな損害を与え、多くの人命をも奪ってきた。なかでも急流荒廃河川として名高い常願寺川の藩政期から明治期にかかる治水対策は壮絶を極めた。特に1858 (安政5) 年越中・飛騨地方を襲った大地震は立山山中で大きな土砂災害を発生させ、常願寺川の上流から下流一帯を泥海化し、大災害をもたらした。治水的観点から、その対応について述べる。

著者

松村 公明 大塚 直樹 マツムラ コウメイ オオツカ ナオキ Koumei Matsumura Naoki Otsuka

雑誌

立教大学観光学部紀要

巻号頁・発行日

vol.14, pp.143-158, 2012-03

著者

中村 志津香 大塚 泰正

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.77-84, 2014 (Released:2014-11-20)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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ストレスフルな状況において、数あるコーピングの中のどのコーピングが有効であるのかは状況に依存する。そのため、状況に応じてコーピングを柔軟に使い分ける能力であるコーピングの柔軟性の重要性が指摘され、研究が進められてきている。これまでの研究では、コーピングの柔軟性における認知機能の役割を理解することが重要であるといわれ、認知機能の中でも1つの認知活動に固執することを避けたり、認知活動を柔軟に切り替えたりする能力が重要であると指摘されている。さらに、個人が実行することのできるコーピング方略が多様であることだけでは不十分であり、ストレッサーの変化に応じてコーピング方略の有効性をモニタリングする能力としてのメタ認知能力が必要であることが指摘されている。また、コーピングの柔軟性を規定するもう一つの要因として自己注目が挙げられ、自己注目の高い人はストレスフルな状況におかれた場合でも、自己へ注意が向かいやすく、柔軟なコーピングを行うことができない可能性が考えられる。こうした先行研究を踏まえ、本研究では、5つのメタ認知(認知能力への自信のなさ、心配に対するポジティブな信念、認知的自己意識、思考統制の必要性に関する信念、思考の統制不能と危機に関するネガティブな信念)と自己注目が抑うつに与える影響について、大学生396名(男性230名、女性166名)を対象に調査を行った。メタ認知と自己注目がコーピングの柔軟性と抑うつに影響を与えるモデルを作成した。共分散構造分析の結果、思考統制の必要性に関する信念からコーピングの柔軟性に正の関連が認められ、思考の統制不能と危機に関するネガティブな信念からコーピングの柔軟性に負の関連が認められた。さらに、コーピングの柔軟性は抑うつと負の関連があること、認知能力の自信のなさ、思考の統制不能と危機に関するネガティブな信念、自己注目は抑うつと正の関連があることが認められた。これらの結果から、非適応的な思考やコーピングを止める必要があると考えることができる人は、コーピングの柔軟性が高いことが明らかになった。一方、非適応的な思考やコーピングを止めることができないと考える人は、それを適応的な思考やコーピングに切り替えることができないことも明らかになった。また、自己注目とコーピングの柔軟性には関連が認められなかった。さらに、コーピングの柔軟性に富む人は抑うつが低いことが明らかになった。

著者

大塚武松 編

出版者

日本史籍協会

巻号頁・発行日

vol.第二, 1931

著者

大塚 浩仁 佐野 成寿 羽生 宏人 山本 高行 伊藤 琢博 岩倉 定雄

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.32-37, 2020-02-05 (Released:2020-02-05)

参考文献数

4

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本解説では,超小型衛星打上げ機(SS-520 4,5号機)の機体システム開発の概要を示す.本ロケットの開発意義は,搭載した宇宙用機器に品質の高い民生部品を活用して超小型衛星打上げシステムを作り上げたことと,従来の開発手法に加え新たに取り組んだ民生品の品質保証の考え方を構築してフライト実証したことである.また,既存の観測ロケットに衛星打上げ能力を持たせるためには,いくつかの課題を克服する必要があった.抜本的な構造軽量化,搭載機器の小型軽量化,衛星とロケット一体となった機能の最適配分,誘導制御系の工夫,飛行安全,Test as Flyをベースとした検証試験等々,限られたリソースと開発期間の厳しい制約条件のなかで随所に創意工夫を施した.本解説では,その開発におけるポイントを総括した.

著者

大塚 玲

出版者

静岡大学教育学部

雑誌

静岡大学教育学部研究報告. 教科教育学篇 (ISSN:0286732X)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.259-270, 2000-03-23

著者

大塚 文彦 小島 昭 居石 浩己 平野 享

出版者

映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.28, no.5, pp.37-39, 2004-01-30

被引用文献数

1

著者

佐原 亨 伊藤 和敬 坂入 整 大塚 理恵子 大土橋 格 秋吉 和也

出版者

日本鉄道サイバネティクス協議会

雑誌

鉄道サイバネ・シンポジウム論文集 (ISSN:18842224)

巻号頁・発行日

vol.54, 2017-11

著者

大塚 清

出版者

公益社団法人 日本船舶海洋工学会

雑誌

日本造船学会誌 (ISSN:03861597)

巻号頁・発行日

vol.745, pp.411-416, 1991

著者

御輿 久美子 金子 雅臣 大塚 雄作

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.236-258, 2015-06-30 (Released:2015-08-25)

著者

星野 俊弘 石津 美帆子 大塚 健司 加藤 修士 坂田 清悟 中島 勉

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会誌 (ISSN:13405551)

巻号頁・発行日

vol.116, no.9, pp.607-610, 1996-08-20 (Released:2008-04-17)

著者

伊東 秀幸 大西 守 田中 英樹 桑原 寛 伊藤 真人 大塚 俊弘 野口 正行 金田一 正史 斎藤 秀一 山本 賢 呉 恩恵

出版者

田園調布学園大学

雑誌

田園調布学園大学紀要 = Bulletin of Den-en Chofu University (ISSN:18828205)

巻号頁・発行日

no.10, pp.1-31, 2016-03

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精神障害者支援に関して,市町村は精神障害者に対して身近な地域できめ細かく支援していく役割があり,保健所はその市町村に対して専門性や広域性が必要な事項について支援していく役割がある。また,精神保健福祉センターは,保健所,市町村に対する技術援助の役割を担っている。以上のように各機関は,それぞれ異なる役割を期待されているが,精神保健福祉法の改正や障害者自立支援法の施行などもあり,精神保健福祉行政を取り巻く環境は大きく変化している。そのため,保健所,市町村そして精神保健福祉センターによる精神障害者に対する支援の現状を把握し,それぞれの機関の果たすべき役割について見直していくことが重要である。そこで本研究では,厚生労働省平成26 年度障害者総合福祉推進事業「保健所及び市町村における精神障害者支援に関する全国調査」の結果から,保健所及び人口30 万人未満の市町村のデータを抽出し,精神障害者支援に関する,保健所と市町村の役割とその現状について考察を試みた。調査の結果から,指定都市型保健所,中核市型保健所や10 万人未満,30 万人未満の市町村においては,精神障害者支援に関する様々な取り組みがされているのに対し,都道府県型保健所ではこれまでの事業を中心に実施されている現状が分かった。これは,都道府県型保健所と市町村との間で精神障害者支援に関する役割分担が進んでいることからくることと推測される。30 万人未満の市町村では,精神障害者支援に関して,これまでの都道府県中心から市町村主体と変わっているが,その実施にあたり様々な困難を抱えており,これからも都道府県(保健所)等のバックアップが必要と考えている。そのための具体的な対策としては,保健所や精神保健福祉センターによるバックアップ体制を強化するとしている。一方,保健所は,今後重要となる精神保健福祉業務の体制については,管内市町村との連携強化を考えているという現状が把握できた。精神保健福祉センターに対する調査では,精神保健福祉センターの業務のうち保健所への技術援助は積極的に取り組む必要があるとしている。以上のことから,今後,保健所から管轄市町村に対して,これまで以上に技術援助や連携を進めていくことが必要であり,精神保健福祉センターからの技術支援は,保健所はもとより直接的に市町村にも積極的に進めることが課題であると思われる。また,「保健所及び市町村における精神保健福祉業務運営要領」は,平成18 年に発出以来10 年が経過していることから,現状にあった改訂の必要性があると思われる。

著者

原口 和貴 大塚 真吾 荒牧 英治 若宮 翔子 灘本 明代

雑誌

研究報告データベースシステム(DBS) (ISSN:2188871X)

巻号頁・発行日

vol.2019-DBS-169, no.6, pp.1-6, 2019-09-03

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これまで我々は一つのニュース記事から漫才台本を自動生成する手法を提案してきた.本論文ではヘッドラインニュースを構成する複数のニュース記事から漫才台本を自動生成する手法の提案をする.ニュース記事を漫才台本にする際,ネガティブなニュース記事を漫才にすることは不適切である.そこで本論文ではヘッドラインニュースの中からポジティブ/ニュートラルのニュース記事を抽出しこれら複数のニュース記事から一つの漫才台本を自動生成する手法の提案をする.

著者

大塚 斌

出版者

一般社団法人 日本繊維製品消費科学会

雑誌

繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)

巻号頁・発行日

vol.36, no.7, pp.471-480, 1995-07-25 (Released:2010-09-30)

著者

高橋 知音 内田 伸子 金子 雅臣 大塚 雄作

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.299-314, 2017-03-30 (Released:2017-09-29)

著者

大塚 祐輔 横田 賀英子 小野 修一 和智 妙子 渡邉 和美

出版者

日本犯罪心理学会

雑誌

犯罪心理学研究 (ISSN:00177547)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.1-15, 2016-01-31 (Released:2017-03-23)

参考文献数

21

被引用文献数

2

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本研究では,文書を用いた恐喝事件に関する基礎的な知見を提供することを目的として,事件の類型化を行い,各類型と犯人特徴の関係について検討した。分析データとして用いたのは,2004年から2012年の間に全国のいずれかにおいて発生して解決した文書を用いた恐喝事件に関する情報である(N=414)。多重対応分析を行った結果,「匿名性の程度」と「罪悪感利用の程度」の2次元が見出された。次に,多重対応分析によって得られたオブジェクトスコアを基に階層的クラスター分析を行った結果,「匿名性低―罪悪感利用低群」,「匿名性低―罪悪感利用高群」,「匿名性高群」の3類型が見出された。類型と犯人特徴の関連について分析したところ,「匿名性低―罪悪感利用低群」は20代以下の犯人が多く,友人・知人を犯行対象としていること,「匿名性低―罪悪感利用高群」は怨恨・憤まんを動機として,配偶者・恋人や情交関係にあった者を犯行対象にしていること,「匿名性高群」は50代または60代以上の犯人が多く,生活費・借金苦を動機として会社等に対する恐喝を行っていることが示された。

著者

山内 健生 大塚 攻 仲達 宣人

出版者

広島大学大学院生物圏科学研究科附属瀬戸内圏フィールド科学教育研究センター

雑誌

広島大学大学院生物圏科学研究科瀬戸内圏フィールド科学教育研究センター報告 (ISSN:21899436)

巻号頁・発行日

no.1, pp.1-9, 2004

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Four cymothoid isopods including Anilocra clupei Williams and Williams, 1986, Elthusa sacciger (Richardson, 1909), Rhexanella verrucosa (Schioedte and Meinert, 1883), Mothocya sajori Bruce, 1986, and two unidentified species belonging to Mothocya, that are parasitic on fish, have so far been recorded from the Seto Inland Sea, western Japan (until 2003).

著者

高野 敏 長谷川 章 大塚 博司

出版者

公益社団法人日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.137-141, 1988-03-05

被引用文献数

3 1

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界面活性剤定量用自動光度滴定装置を用いて,スルホン酸塩型及び硫酸塩型の界面活性剤とセッケンとの分別定量を検討した.既報の方法で分析したところ,アルカンスルホン酸塩(SAS)及びα-オレフィンスルホン酸塩(AOS)の酸性とアルカリ性条件下での分析値に有意な差が認められた.この原因は,SAS及びAOS中のポリスルホン酸塩の存在によるものと推定されたため,1-ヘキサノールによる協同効果を利用して,ポリスルホン酸塩のクロロホルム相への抽出率を向上させたところ,酸性とアルカリ性条件下での分析値が一致してセッケンの分別定量が可能となった.又,スルホン酸塩と硫酸塩の分別定量についても,加水分解条件を改良することにより定量性の向上が認められた.一方,陽イオン界面活性剤の分相指示薬として,酸性及びアルカリ性の両条件下で使用可能なジスルフィンブルーを用いて定量条件を確立し,同級アンモニウム塩との分別定量も可能となった.

著者

大塚 公彦 工藤 照三 滝口 俊男 大熊 浩

出版者

特定非営利活動法人 日本咀嚼学会

雑誌

日本咀嚼学会雑誌 (ISSN:09178090)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.11-16, 1997

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本研究はガム咀嚼のリラックス効果の研究の一環として, その効果が予想される成分と香料を含んだガム (特性リラックスガムII) を試作し, そのガムの有効性をみるため市販されているガム (リラックスガムI: 商品名リラックス,(株) ロッテ製) を対照として実験調査を行い評価したものである.<BR>実験の内容についてはリラックス状態を2つの方法により捉えた.第1は大脳におけるα波の出現量, 第2は計算作業量である.被験者は健常な19~21歳の男女各6名, 計12名を用いた.<BR>測定項目は通常時の脳波と計算作業をコントロールとしてガム咀嚼後の脳波と計算作業およびガム咀嚼後の脳波と計算作業とした.実験結果, α 波の出現量はコントロールを基準としガム咀嚼後は平均5.1%の増加, ガム咀嚼後は12.1%の増加が認められた.また, 作業量についてはコントロールを基準としガム咀嚼後は6.4%の増加, ガム咀嚼後は16.9%の増加が認められた.<BR>これらの結果からリラックスガムの咀嚼行動は大脳におけるα波の出現量を増加させることや作業量の増加に効果があることが認められた.このことはガムの咀嚼行動がヒトに対するリラックス効果やそれによる集中力の向上に影響を与えたことであり, とりわけその傾向はリラックスガムに顕著にみられた.