著者
木下 覚 小山 博滋 小川 誠 太田 道人
出版者
日本植物分類学会
雑誌
植物分類・地理 (ISSN:00016799)
巻号頁・発行日
vol.50, no.2, pp.243-246, 2000-02-28
参考文献数
3
著者
太田 修
出版者
佛教大学
雑誌
文学部論集 (ISSN:09189416)
巻号頁・発行日
vol.90, pp.1-11, 2006-03-01

2005年1月17日、韓国外交通商部は、日韓国交正常化交渉の財産請求権関連文書を初めて公開した。それらの文書は、財産請求権関連文書57件のうちの5件約1150頁で、主に1964、65年の資料である。韓国政府は、1994年から外交文書を公開し始め、97年には日韓交渉関連文書の一部を公開する方針だったが、日本の外務省が「日朝交渉や日韓の信頼関係への影響を強く懸念する」と、事実上の「非公開要請」を行ったことを受けて、日韓交渉関連文書は公開してこなかった。そのような経緯を考えれば、今回の資料公開は画期的なものである。本稿は、この新資料をもとに、財産請求権問題とは何だったのかを、脱植民地主義の視角から再考しようとするものである。
著者
鶴崎 展巨 川上 大地 太田 嵩士 藤崎 謙人 坂本 千紘
出版者
鳥取県生物学会
雑誌
山陰自然史研究 (ISSN:13492535)
巻号頁・発行日
vol.11, pp.33-44, 2015-03-31

2013年から2014年にかけて鳥取砂丘の全域でハンミョウ類の生息調査をおこない,カワラハンミョウの幼虫の巣穴が砂丘のほぼ全域にみられるのに対し,エリザハンミョウのそれはオアシス周辺の湿り気のある砂泥地表に限定されていることを確認した。1990年代までオアシス周辺で生息が確認されていたハラビロハンミョウは確認できず,鳥取砂丘からは絶滅したと判断される。当地は環境省国立公園の特別保護地区であり,採集は厳密に規制されているのでこの絶滅は1994年からはじまった除草に影響された可能性が強く疑われる。本種の鳥取砂丘内での最終確認は1997年である。カワラハンミョウとエリザハンミョウについてはコドラート調査により,カワラハンミョウは基本的に年1化で1 ~ 2齢の幼虫で越冬,エリザハンミョウも年1化だがすべての齢で越冬していると推定された。巣穴は1年をとおして集中分布でとくに若齢幼虫の多い秋季にはその傾向がめだった。We surveyed distributions and life histories of cicindelid beetles in Tottori Sand Dunes, Tottori Prefecture, Honshu, Japan. Larval nests of Chaetodera laetescripta were widely found in the bare arenaceous ground around vegetation of sandy shore plants in the dunes, while those of Cilindela elisae were limited to the bare silt-mingling arenaceous ground along the stream flowing into the pool called "Oasis". No adults and nests of Calomera angulata (Fabricius, 1798) that had been found up to 1990s around "Oasis"were found. Absence of the records of Calomera angulata from Tottori Sand Dunes after the last observation in 1997 strongly suggests extinction of the species in the area. It is highly suggested that weeding activities that started in 1994 in Tottori Sand Dunes influenced negatively for the occurrence of the species, because Tottori Sand Dunes has been designated as a special protection area of the national parks by the Japan Ministry of Environment and collecting animals and plants and other activities that may influence conservation of the environment are strictly regulated. Chaetodera laetescripta and Cilindela elisae were univoltine and adults appeared from July. Analyses of dispersion pattern of larval nests for the two species showed contagious distribution.
著者
大村 嘉人 河地 正伸 太田良 和弘 杉山 恵一
出版者
Japan Society for Atmospheric Environment
雑誌
大気環境学会誌 (ISSN:13414178)
巻号頁・発行日
vol.43, no.1, pp.47-54, 2008-01-10 (Released:2011-12-05)
参考文献数
33
被引用文献数
2

地衣類ウメノキゴケの大気汚染に対する指標性は, 1970年代前半のSO2汚染が深刻だった時代に見出された。しかし, 1980年頃までに都市部でSO2汚染が大幅に改善され, 相対的に自動車排出ガス由来の大気汚染が問題化したことに対して, ウメノキゴケがどのような動態を示してきたのかついては, 詳しいことが分かっていない。筆者らは, 静岡市清水区の56地点の墓地において19721978, 1994, 2003年にウメノキゴケの分布調査を実施し, 本種の分布変化と大気汚染との関係について調べ, 次のことを明らかにした。1) ウメノキゴケは1972年以降のSO2汚染の改善に伴って, 6年以内に分布が回復してきた。2) 東名高速道路および国道1号線が交差する地域付近において, ウメノキゴケが1978年に消滅し始め, 1994, 2003年と国道1号線に沿って空白域が拡大していた。この空白域に近い大気測定局ではNO, NO2, NOx濃度が高くなっていたことから, ウメノキゴケの消滅と自動車排出ガスや交通渋滞による大気環境の変化との関連が指摘された。しかし, 調査地域内のウメノキゴケの分布とNO, NO2, NOxとの関連あるいはSO2, SPM, Oxとの関連は見出されなかった。3) ウメノキゴケの分布変化から, 2003年の調査地域は, 国道1号線沿いの空白域のほかに, 清水区役所周辺の移行帯, 郊外の通常帯に区分された。これらは大気汚染や乾燥化などの大気環境の違いを反映していることが考えられる。ウメノキゴケの分布変化は, SO2汚染とその改善, 道路開通や交通量の増加に伴う大気環境の変化を反映していることから, 都市部における大気汚染の監視には, 本種による長期モニタリングを取り入れることが重要であると考える。

26 0 0 0 OA 姓氏家系大辞典

著者
太田亮 著
出版者
国民社
巻号頁・発行日
vol.第6巻, 1944
著者
佐藤 翔 井手 蘭子 太田 早紀 林 直樹 道浦 香奈 副田 沙織
出版者
情報知識学会
雑誌
情報知識学会誌 (ISSN:09171436)
巻号頁・発行日
vol.26, no.2, pp.195-200, 2016-05-14 (Released:2016-07-15)
参考文献数
8
被引用文献数
1

本研究では同志社大学の学生102名を対象に2015年に実施した質問紙調査の結果に基づき,日本の大学生のWikipediaに対する信憑性認知や,学習におけるWikipediaの利用実態を明らかにするとともに,どのような要因が信憑性認知や学習における利用に影響を与えるかを検証する.分析の結果,回答者はWikipediaをどちらかと言えば信憑性のあるものと考えており,レポート作成等にも用いているが,参考文献には挙げない傾向があること等がわかった.
著者
太田 仁樹
出版者
岡山大学経済学会
雑誌
岡山大学経済学会雑誌 (ISSN:03863069)
巻号頁・発行日
vol.39, no.3, pp.265-278, 2007-12

本シリーズでレーニン研究をとり上げるのは,1999年の第10回「岡田和彦著『レーニンの市場と計画の理論』によせて」以来2回目である。先稿の冒頭において,日本のレーニン研究の状況について,つぎのように述べた。「「レーニン研究」と称して,自らの政治的プロパガンダをおこなおうとする著作は汗牛充棟であるが,日本の学界はレーニンを対象とする研究を数えるほどしか産出していない」(太田[1999],53)。その後8年を経過したが,レーニンを対象とする本格的な学問的研究が日本でほとんどなされていない状況はそれほど変わっていない。しかしながら,レーニン没後80年の2004年前後には,レーニンについて一部で語られる状況が現われた。上島武・村岡到編の論文集『レーニン:革命ロシアの光と影』(上島・村岡編[2005])は,2004年におこなわれたレーニン没後80年を記念するシンポジウムをもとにした著作であるが,レーニンを論ずると称して自らの政治的見解を開陳することに終始する従来型の論考も見られる。今回の「レーニン論」の若干の特徴は,かつてのレーニン礼賛の裏返しとして,レーニンに対する罵倒を重ねているが,歴史的存在としてレーニンを理解しようとする姿勢がなく,レーニンを理解するべく蓄積された研究史を踏まえず,「現代的な意義」の否定に躍起になっているところにある。方向は逆向きであるが,かつての状況の繰り返しである。ただし,この論集には森岡真史「レーニンと「収奪者の収奪」」のような本格的な研究の成果も含まれている点で今後の学問的研究の発展につながる可能性もある。同年に出版された長原豊・白井聡編の論集『別冊情況特集レーニン〈再見〉:あるいは反時代的レーニン』(長原・白井編[2005])は,外国人の論考を訳出し日本人の論考も加えた論集であるが,崎山政毅「ラテンアメリカ〈と〉レーニン」などを除けば,歴史的な存在としてのレーニンにこだわることなく,「現代」に関する自らの見解を展開したものであり,1970年代にはよく見られたスタイルの著作になっている。この意味で「反時代的」な著作となっているが,学問的研究の成果に背を向けている点では伝統的な論文集といえよう。ほぼ同じ時期に,韓国の雑誌『マルクス主義研究』第2号は「レーニン主義の現在性」という特集を組み,編集長のチョン・ソンジン自身が「レーニンの経済学批判」( [2004])という論考で、レーニンの経済理論について批判的な検討をおこなっている。チョン論文は,レーニンの理論の現代的妥当性をの存否を検証しようとするものであるが,歴史的存在としてのレーニンに関する先行する学問的研究を踏まえ,先行研究にたいして自説を対置するという,オーソドックスな手法によりレーニン理解を一歩進めようとするものであり,上記の2論集に含まれる研究史を無視した現代性の否定や称揚とは一線を画するものであり,学問的レーニン研究の前進に裨益するものである。白井氏の著作は,日本でひさびさに現われたレーニンに関する単著である。白井氏は上記の『別冊情況』の編者でもあり,レーニンの現代性を称揚する立場に立つ点で,伝統的レーニン論者の一タイプであるといえる。この著作もレーニン礼賛本の一種と言ってよいが,従来の礼賛本とは異なったものが見受けられ,レーニン受容の現代的特徴を示すものとなっている。

23 0 0 0 居合読本

著者
太田竜峰 著
出版者
太田凖子
巻号頁・発行日
1940
著者
太田 光明 江口 祐輔 大木 茂
出版者
麻布大学
雑誌
麻布大学雑誌 (ISSN:13465880)
巻号頁・発行日
vol.13, pp.183-192, 2006

地震が起こる数日前から地震発生地域を中心に動物の異常行動が見られることがある。この行動を前兆行動と呼び,1995年1月17日に発生した兵庫県南部地震を始めとする大地震では,「地震の前夜,鳥が一晩中鳴いていた」,「ネズミがいなくなった」,「地震数日前よりいなくなっていた猫が地震後に帰ってきた」など多数報告されている。特に犬において,地震前に見られる行動を挙げてみると,「普段吠えることのない犬が吠え続ける(遠吠えする)」,「飼い主を突然咬む」,「餌を食べなくなる」,「体を震わせ怯える」,「しきりに外へ出たがる」など様々である。前兆行動が起こる原因としては,電磁波電場,帯電エアロゾル噴出,地震発光などの地震前兆現象によるためであり,どの現象が原因であってもそれぞれの現象に曝露されることが,動物にとってストレスとなり異常な行動で表わされると考えられる。つまり,前兆行動は動物が物理的な地震前兆現象を感じ取って起こす行動である。しかし,全ての動物が地震を感知し,前兆行動を示す訳ではない。兵庫県南部地震では犬の前兆行動が調査個体の約20%に見られたが,この犬たちは他の犬たちと比較したとき,ストレス感受あるいは行動発現に関する何かに違いが見られると考えられる。そこで本研究は,地震感知できる犬とできない犬との違いが,ストレス反応の最上位ホルモンであるCRHに見られる可能性があると考え,CRH遺伝子多型の存在を検証することを目的とした。しかし,33犬種37頭を解析した結果CRH遺伝子多型は検出されなかった。地震感知遺伝子を持つ犬を発見するためには,地震を感知できる犬が持つ特異性の発見が必要である。よって今後はCRH遺伝子以外にもグルココルチコイドを始めとするストレス因子での遺伝子学的解析を行なうことが有効である。
著者
上地 香杜 加藤 一晃 野村 駿 太田 知彩 内田 良 KAMIJI Koto KATO Kazuaki NOMURA Hayao OTA Kazusa UCHIDA Ryo
出版者
名古屋大学大学院教育発達科学研究科
雑誌
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要. 教育科学 (ISSN:13460307)
巻号頁・発行日
vol.65, no.2, pp.97-107, 2019-03-31

The purpose of this paper is to clarify how the existence of family for a teacher affects the way he/ she works, revealing gender differences. Recently in Japan a “work style reform” has been suggested in the hopes of alleviating overly long working hours as well as to better appreciate the diversity of working styles. This movement also includes adopting a more open attitude toward balancing childcare, nursing care, and career, so the reform also includes a focus on the family members of workers. This reform talk has encouraged active discussion about teachers’ work styles. However, where previous research has clarified the situation of long working hours and the resultant mental health of teachers, there are few studies focusing on diversity among teachers. In particular, there are few studies that focus on gender differences or on differences in family relationships among teachers. This paper, which focuses on gender differences in teaching takes into consideration the family style of teachers and the effect it has on the actual condition of teachers’ working styles. The following three has been clarified. (1) Working time commitment is shorter when a teacher has their own children. In addition, working hours tend to be shorter for female teachers. (2) Wheras women teachers express they feel busier when they have their own children, this tendency was not seen among male teachers with children. (3) Analyzing work hours and busyness, in general, teachers with children feel busier than teachers without children, with female teachers feeling four times busier than male teachers. This paper suggests a necessity to discuss the existence of teachers’ families when discussing the “work style reform” that will affect them.
著者
島津 善美 藤原 正雄 渡辺 正澄 太田 雄一郎
出版者
Brewing Society of Japan
雑誌
日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)
巻号頁・発行日
vol.106, no.11, pp.747-755, 2011 (Released:2017-03-21)
参考文献数
43
被引用文献数
1

味と温度の関連性については必ずしも一致した結論が得られてないのが現状であるが,近年,清酒の特性を生かした飲み方の提案として,温めて飲む燗酒及び酒質と様々な食材・料理との相性を求めるような研究も多く見られるようになった。そこで,ワインの有機酸の研究を長年に亘って研究を重ねてこられた筆者らに,清酒の味を左右する二つの成分,有機酸及びアミノ酸と飲用温度の関係について,官能評価の結果に基づいて,詳しく解説して頂いた。日常の料理メニューで最も普及している21品目について,清酒と料理の相性基本表など新しい知見も提示されている。得られた知見が清酒の需要拡大につながるものと期待し,清酒業界の方々にも是非参考にしていただきたい。
著者
印牧 信行 太田 充治 辻田 裕規 小林 由佳子 安部 勝裕 瀧本 善之 今安 正樹
出版者
公益社団法人 日本獣医師会
雑誌
日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)
巻号頁・発行日
vol.71, no.11, pp.645-648, 2018-11-20 (Released:2018-12-20)
参考文献数
7

全国6カ所の眼科紹介動物病院より緑内障群及び非緑内障群の柴犬DNAサンプルを回収し,イヌ緑内障感受性遺伝子(SRBD1 遺伝子)の3つの一塩基多型(rs8655283,rs22018514,rs22018513)における緑内障発症との関連を調査した.その結果,rs8655283のリスクホモではノンリスクホモに対するオッズ比が3.45(P<0.05),rs22018514ではオッズ比4.32(P<0.01),rs22018513ではオッズ比10.33(P<0.01)となった.またrs22018513のヘテロではノンリスクホモに対するオッズ比が6.14(P<0.05)となった.SRBD1 遺伝子の一塩基多型解析は将来的な緑内障発症リスクの評価に有用と考えられる.
著者
余郷 嘉明 鄭 懐穎 長谷川 政美 杉本 智恵 田中 新立 本庄 健男 小林 伸好 太田 信隆 北村 唯一
出版者
日本人類学会
雑誌
Anthropological Science (Japanese Series) (ISSN:13443992)
巻号頁・発行日
vol.111, no.1, pp.19-34, 2003 (Released:2003-11-19)
参考文献数
57
被引用文献数
3 4

JC ウイルス (JCV) DNA の系統解析によりアイヌの起源を解明することを目的として, 北海道の3地域(浦河, 白老, 旭川)に住むアイヌ30名から尿を採取した。尿から検出された JCV DNA (n = 13) は5つのゲノム型 (MY-b, MY-x, MX, EU-a/Arc, EU-c) に分類された。MY-b, EU-a/Arc, EU-cは過去に近隣の人類集団から検出されたが, MY-xとMXは今回初めてアイヌから検出された。得られた知見から, (1) 東北アジアから渡来した複数の人類集団が現代アイヌを築いたこと, (2) ヨーロッパ人に近縁の東北シベリア先住民の祖先集団が現代アイヌの中核を形成したこと, (3) 縄文人を形成した集団や新規な東北アジア系集団も現代アイヌの形成に寄与したことが示唆された。
著者
高橋 美保子 仁科 基子 太田 晶子
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.61, no.1, pp.16-29, 2014 (Released:2014-02-26)
参考文献数
56

目的 我が国における社会的要因による出生日選好傾向の現状を概観する目的で,日別出生数の現状を記述した。方法 1981~2010年の人口動態統計から,病院,診療所,および助産所における生年月日別出生数(日別出生数)を得た。出生場所別に,その月の 1 日平均出生数に対する日別出生数の比(日別出生数比)を求め,同年の七曜別の平均を求めて観察した。七曜別に日別出生数比の95%範囲を求めて観察値と比較した。統計学的に有意であったいくつかの特殊日の日別出生数比について,同年の当該期間(年始の 3 日間等)の平均を求めて観察した。七曜別に日別出生数比の標準化偏差を求めて,出生変動の大きさを検討した。結果 病院,診療所について,七曜別平均出生数比は火曜に最高,日曜に最低であった。病院では平日と土曜日曜の出生格差が著しく大きく,それが顕著化傾向にあった。診療所では平日と土曜の出生格差は比較的小さかった。年始(三が日)の平均出生数比は日曜より低値であった。1990年代中頃まで,閏日と 4 月 1 日(早生まれ)の標準化偏差は,病院が−3.0~−8.3,診療所が−5.5~−13.9と異常に低く,3 月 1 日と 4 月 2 日(遅生まれ)のそれは概ね有意に高かった。その後,日曜の閏日,日曜の 4 月 1 日,および 3 月 1 日と 4 月 2 日に有意な出生変動はほとんどみられなくなった。助産所においても,1980年代まで,あるいは1990年代中頃まで,同様の出生変動が認められた。結論 病院と診療所の七曜別出生変動の相違は,診療日の全国的な傾向の相違によって解釈が可能であった。医療施設側の診療体制の他,遅生まれ選好等の母側の要望を考慮した産科的医療介入による出生日調整•出生日操作の可能性が示唆された。1990年代中頃までの閏日と 4 月 1 日の著しい出生変動は,産科的医療介入だけでは説明が難しく,虚偽の届出による出生日操作の可能性も考えられる。1990年代中頃以降の日別出生数の分布は,出生日操作の多くが特定日の産科的医療介入を避けたものであった可能性を示唆した。助産所でも1990年頃まで,医療施設側,母側の社会的要因による出生日操作が行われていた可能性が示唆された。