著者

鈴木 里芳 徳田 春邦 鈴木 信孝 上馬塲 許 鳳浩 川端 豊慈樹 太田 富久 大竹 茂樹

出版者

日本補完代替医療学会

雑誌

日本補完代替医療学会誌 (ISSN:13487922)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.75-85, 2013 (Released:2013-10-30)

参考文献数

35

被引用文献数

8 2

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ハトムギ [Coix lachryma-jobi L. var. ma-yuen Stapf] の子実は,これまで伝統薬として,中国や日本で古くから利用され,抗腫瘍,抗肥満,抗糖尿など様々な機能を持つことが報告されている.われわれは以前よりハトムギの渋皮,薄皮,外殻の生物作用に着目してきた.今回,従来より漢方などで使われてきたハトムギの子実の熱水抽出エキス(ヨクイニン)を比較対象として,子実,渋皮,薄皮,外殻のすべての部分を含む熱水抽出エキス (CRD),ハトムギの有用成分である Monoolein と Trilinolein の抗腫瘍,抗炎症作用を検討した.ヒト由来癌細胞に対する細胞増殖抑制作用については,乳癌細胞 (MCF-7),肺癌細胞 (A-549),喉頭癌細胞 (Hep-2) を用いて評価した.結果は両エキス,Monoolein, Trilinolein ともに各癌細胞に対して弱い増殖抑制効果を認め,その作用はヨクイニンよりも CRD, Monoolein, Trilinolein の方がより強かった.また,発癌予防作用については,ヒトリンパ腫由来の Raji 細胞と発癌プロモーターである TPA (12-O-Tetradecanoylphorbol-13-acetete) を用いて,特異抗原発現能により評価した.結果は両エキス,Monoolein, Trilinolein ともに特異抗原発現を減少させた.また,ヨクイニンより CRD, Monoolein, Trilinolein がより強く発現を抑制した.一方,Monoolein は Trilinolein よりも強く抑制した.次に,ハトムギの抗炎症作用を検討するために,マウス皮膚上皮由来正常細胞に被検物質を作用させ,紫外線 (UVB) 照射前後ならびに加熱障害前後の細胞形態変化により評価した.結果は UVB 照射前後にかかわらずヨクイニンよりも CRD, Monoolein, Trilinolein が有意に細胞障害を抑制した.また,加熱障害前後については,ヨクイニンの方が CRD より細胞障害を抑制し,Monoolein は Trilinolein より有意に細胞障害を抑制した.以上のことから,子実以外にも渋皮,薄皮,外殻が有用であることが示唆された.さらに,Monoolein と Trilinolein は抗腫瘍,抗炎症を有することが示された.

著者

桐明 絢 太田 晶 岡山 桜子 松浦 啓一 石崎 松一郎 長島 裕二

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.13-18, 2016-02-25 (Released:2016-03-02)

参考文献数

14

被引用文献数

1 1

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市販のしらす加工品にフグ稚魚が混入した事例が,2014年9月に多数報告され,商品の回収等が行われた.フグ稚魚の毒性に関する知見は少なく,フグ稚魚が混入したしらす加工品の安全性を評価するため,混入フグ稚魚の種と毒性を調べた.2014年7~9月に各地で製造されたしらす加工品17試料を用い,ミトコンドリアDNA 16S rRNA部分領域の塩基配列から種判別を行い,LC-MS/MS分析でテトロドトキシン(TTX)を測定した.遺伝子解析の結果,15試料はシロサバフグ,2試料がナシフグと判別された.シロサバフグ試料からTTXは検出されず(10 ng/g未満),ナシフグ試料ではTTXに相当するピークが検出されたが,定量下限値(30 ng/g)未満であった.

著者

太田 美奈子

出版者

日本メディア学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

vol.92, pp.165-182, 2018-01-31 (Released:2018-05-10)

参考文献数

25

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This paper examines the reception of early television in rural Japan throughSai village in the Aomori prefecture. While the first television station in Aomoriwas founded in 1959, most Aomori residents had previously accessed the televisionsignal from NHK Hakodate( Hokkaido), established in 1957. The small fishingvillage, Sai village, had the highest television penetration rate in Aomori atthat time and was known as a ‘TV village’. Why did the people of Sai villagewant television? What effect did this desire have? This paper aims to answerthese questions by tracing the evolution from the first arrival of television inSai village in 1957 to the wide spread availability of television in Aomori in1959. Interviews and archival documents show that educational motivations, andspecifically the desire to show the outside world to the children, were fundamental to their choices. Through television education in school, the children’seducation flourished and developed into television reception that went beyondeducational purposes. Matsunoyama village in Niigata prefecture also had asimilar television reception as Sai village. Sai village represents a key point ofreference for television reception in rural Japan in that its remoteness preservedtelevision’s function as an educational visual aid. This paper goes beyondthe urban-centred narratives about early television reception by accounting forthe fact that villagers saw a potential for television beyond leisure in education,and by exploring how the affirmation of television as leisure also opened upchildren to outside worlds. The children’s reactions were in line with a McLuhan-esque view of televisionand what happened in Sai village points to the key potentials of television.This paper shows how rural areas had a rich television reception during theearly days of television. In addition, this paper represents the first stepstowards understanding an era in which television reception forms were stillmixed.

著者

大和 浩 太田 雅規 中村 正和

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.130-135, 2014 (Released:2014-04-16)

参考文献数

11

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目的 飲食店の全客席の禁煙化が営業収入に与える影響を,全国で営業されている単一ブランドのチェーンレストランの 5 年間の営業収入の分析から明らかにする。方法 1970年代より全国で259店舗を展開するファミリーレストランでは,老朽化による改装を行う際に,全客席の禁煙化(喫煙専用室あり),もしくは,喫煙席を壁と自動ドアで隔離する分煙化による受動喫煙対策を行った。2009年 2~12月度に全客席を禁煙化した59店舗と,分煙化した17店舗の営業収入の相対変化を,改装の24~13か月前,12~1 か月前,改装 1~12か月後の各12か月間で比較し,客席での喫煙の可否による影響が存在するかどうかを検討した。改装が行われておらず,従来通り,喫煙区域と禁煙区域の設定のみを行っている82店舗を比較対照とした。解析は Two-way repeated measures ANOVA を行い,多重比較検定は Scheffe 法を用いた。結果 全客席を禁煙化した52店舗,喫煙席を壁とドアで隔離する分煙化を行った17店舗,および,未改装の82店舗の 3 群の営業収入の相対変化(2007年 1 月度比)は,12か月単位の 3 時点の推移に有意差が認められた(P<0.0001)。改装によりすべての客席を禁煙とした店舗群の営業収入はその前後で増加したが(P<0.001),喫煙席を残して壁と自動ドアで隔離する分煙化を行った店舗群の営業収入は有意な改善を認めなかった。結論 ファミリーレストランでは,客席を全面禁煙とすることにより営業収入が有意に増加するが,分煙化では有意な増加は認めらなかった。

著者

太田亮 [著]

出版者

姓氏家系大辞典刊行会

巻号頁・発行日

1934

著者

太田 さつき 久保田 貴之 高城 佳那 漁田 武雄 日隈 美代子

雑誌

環境と経営 : 静岡産業大学論集 = Environment and management : journal of Shizuoka Sangyo University

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.95-108, 2020-06-01

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WEB調査会社モニタ会員の20歳代の大卒総合職を対象に調査を行い、昇進意欲および昇進意欲に関係すると思われる要因の男女差を調べた。目指す役職については、明確な男女差がみられ、女性は男性よりも上位の役職を希望していなかった。女性は男性より管理職に必要と思われる能力への自信が低く、自信に繋がる職務経験が少ない傾向にあった。組織の女性活躍推進や男女均等の施策を高く知覚するほど、自信に繋がる職務経験をするほど、男女ともに上位の役職を目指していた。女性においては、能力への自信と目指す役職との間に明確な正の関係がみられた。

著者

廣田 照幸 佐久間 亜紀 筒井 美紀 徳久 恭子 荒井 英治郎 植上 一希 末冨 芳 布村 育子 森 直人 小野 方資 宇内 一文 丸山 和昭 冨士原 雅弘 長嶺 宏作 古賀 徹 岩田 考 太田 拓紀 清水 唯一朗 二宮 祐 冨士原 雅弘 佐藤 晋平 田中 真秀 金子 良事 長嶺 宏作 香川 七海 中嶋 亮太 高木 加奈絵

出版者

日本大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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本研究の成果として、a)初期教育研究大会の成立と講師団選出過程、b)日教組結成から1950年までの法的な位置づけと政治的な立ち位置の変容、c)「教え子を戦場に送るな」のスローガンの成立過程、d)人材確保法の成立過程、e)日教組におけるストライキ批准体制の確立、f)1973年春闘におけるストライキ戦術と交渉の解明、g)連合加入をめぐる400日抗争の解明、h)1995年の文部省と日教組の和解のプロセス、i)国際労働運動における日教組の位置を明らかにした。以上の点から、労働運動体と教育運動体としての日教組との二重性をふまえ、日教組の多面的な運動、それぞれに与えた影響を実証的に明らかにした。

著者

太田亮 著

出版者

姓氏家系大辞典刊行会

巻号頁・発行日

vol.第2巻, 1936

著者

亀田 豊 山口 裕顕 玉田 将文 太田 誠一

出版者

公益社団法人 日本水環境学会

雑誌

水環境学会誌 (ISSN:09168958)

巻号頁・発行日

vol.37, no.6, pp.211-218, 2014 (Released:2014-11-10)

参考文献数

33

被引用文献数

1 1

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表流水中微量放射性セシウム放射能測定法(ADiCS法)を確立した。ADiCS法は前段のPTFE膜による懸濁態セシウムの分離,後段の選択性ディスクによる溶存態セシウムの吸着を連続的に行い,その後PTFE膜とディスクの放射能をNaIシンチレーションカウンターで測定する。作業効率性および分析精度を検討した結果,SS濃度が20 mg•L-1以下の表流水20 Lでは蒸発乾固法より約6倍以上迅速に濃縮でき,検出下限値は約10 mBq•L-1であった。また,ADiCS法測定値は蒸発乾固法測定値の30%の誤差範囲内で一致した。ADiCS法による関東地方の表流水測定の結果,高沈着量地域の表流水から100 mBq•L-1以上の放射性セシウムが検出され,事故後の有意な増加が確認できた。以上より,従来法に比較して本手法は容易に現在および将来の水中放射能や水生生物中蓄積特性を評価しうると考えられた。

著者

太田亮 著

出版者

姓氏家系大辞典刊行会

巻号頁・発行日

vol.第1巻, 1936

著者

卯野木 健 林田 敬 河合 佑亮 對東 俊介 安藤 守秀 飯田 有輝 笠井 史人 川崎 達也 神津 玲 近藤 豊 齊藤 正和 櫻本 秀明 佐々木 信幸 佐浦 隆一 中村 謙介 大内 玲 岡本 菜子 岡村 正嗣 栗原 知己 栗山 明 松石 雄二朗 山本 憲督 吉廣 尚大 矢坂 泰介 安部 諒 飯塚 崇仁 井上 拓保 内山 侑紀 遠藤 聡 大倉 和貴 太田 浩平 大塚 貴久 岡田 大輔 小幡 賢吾 片山 雪子 金田 直樹 北山 未央 喜納 俊介 草葉 隆一 桑原 政成 笹沼 直樹 高橋 正浩 髙山 千尋 田代 尚範 立野 淳子 田村 貴彦 田本 光拡 土谷 飛鳥 堤 悠介 長門 直 成田 知大 名和 智裕 野々山 忠芳 花田 匡利 平川 功太郎 牧野 晃子 正木 宏享 松木 良介 松嶋 真哉 松田 航 宮城島 沙織 諸見里 勝 柳 尚弥 山内 康太 山下 遊平 山本 夏啓 劉 啓文 若林 侑起 渡辺 伸一 米倉 寛 中西 信人 高橋 哲也 西田 修 日本集中治療医学会集中治療早期リハビリテーション委員会

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.30, no.Supplement2, pp.S905-S972, 2023 (Released:2023-12-10)

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重症患者に対する標準化された質の高いリハビリテーションの提供は,取り組むべき重要課題である。日本集中治療医学会では,2017年に「集中治療における早期リハビリテーション ―根拠に基づくエキスパートコンセンサス―」を発行したが,系統的にエビデンスを評価したものではなく,あくまでも専門家のコンセンサスに基づくものであった。そこで,日本集中治療医学会では,質が高く,かつ,医療従事者が理解しやすく,その意思決定に資することを目的に,システマティックレビューおよびGRADE(grading of recommendations, assessment, development and evaluation)アプローチを用いた診療ガイドラインを作成した。 重症患者に対するリハビリテーションに特化し,かつ,GRADEアプローチを用いた診療ガイドラインとしては,世界初の試みである。本ガイドラインは日本集中治療医学会集中治療早期リハビリテーション委員会を核に,ワーキンググループ,システマティックレビュー班,アカデミックガイドライン推進班から構成された診療ガイドライン作成グループの合計73名からなるメンバーで作成した。リハビリテーションでは多職種連携が非常に重要であることはいうまでもない。本ガイドラインも多職種,かつ多様な専門分野を持つ医師や医療従事者,ICU患者経験者を含む多くのメンバーが作成に寄与した。 本ガイドラインでは,グループメンバーによる議論に基づいて,8領域を注目すべき臨床重要領域とした。その上で,各領域から重要な14の臨床疑問(clinical question, CQ)を作成した。 パブリックコメントの募集を計2回行い,CQに対する回答としては,10のGRADEによる推奨,4つの背景疑問の解説が示された。また,CQごとに情報を視覚的診療フローとして作成し,各CQの位置付けがわかりやすいように配慮した。多職種が関与する重症患者に対するリハビリテーションにおいて,本ガイドラインが活用されることを期待する。

著者

太田 成男

出版者

順天堂大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2016-04-01

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私たちは、水素ガスを吸入することで、虚血再灌流障害をはじめとする酸化ストレス障害を軽減することを動物実験で示した。本研究では、動物実験によって有効な投与法を詳細に検討した。さらに、臨床試験によって、水素ガス吸入は脳梗塞と心肺停止後蘇生後に予後改善に寄与することを示唆した。また、分子機構としては、水素はリン脂質の酸化反応に介入し新たなシグナル伝達分子を作り、カルシウムシグナル伝達を抑制し、転写因子のNFATの活性を抑制することを明らかにした。NFATは、多くの因子の遺伝子発現を制御するので、水素が多様な作用を発揮することが可能になる。

著者

織田 順 行岡 哲男 木戸 博 東 一成 太田 祥一 Min Yao 千田 淳司

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.7, pp.350-351, 2011-07-15 (Released:2011-09-13)

参考文献数

6

被引用文献数

1

著者

太田 裕一 太田 祐子

出版者

静岡大学

雑誌

静岡大学心理臨床研究

巻号頁・発行日

vol.11, pp.9-15, 2012

著者

太田 裕一

出版者

静岡大学

雑誌

静岡大学心理臨床研究

巻号頁・発行日

vol.7, pp.3-10, 2008

著者

稲熊 隆博 太田 英明

巻号頁・発行日

vol.56, pp.1-5, 2009 (Released:2011-03-05)

著者

川名 のん 長沼 健 吉野 雅之 太田原 千秋 冨樫 由美子 笹 晋也 山本 恭平

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第35回 (2021)

巻号頁・発行日

pp.1F2GS10a02, 2021 (Released:2021-06-14)

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e-KYCとは、インターネット越しの画像/映像で本人確認を行い、金融機関の口座開設の手続きを非対面で行なう仕組みのことである。本稿では、Deepfakeを用いて他人の顔になりすますことで、e-KYCなどの顔画像/映像を用いた本人確認に対してなりすまし攻撃ができるかの実験を行った。本稿の実験では、実システムに対してではなく、OSSをベースに独自に作成したe-KYCシステムに対して、運転免許証の写真とDeepfakeでなりすました人物の顔画像/映像が同一人物かの判定を行うものとした。より具体的には、システム側からe-KYC対象者に対して、顔を傾けるなどのランダムな動作を指示し、顔画像とこれら動作の認証を行い、本人性を確認する。実験の結果、なりすまし攻撃が成功し、これによりDeepfakeによるe-KYCへの攻撃が現実的な脅威であることが判明した。また本稿では、この攻撃に対していくつかの対策技術を検討した結果をまとめる。

著者

田島 美和 岡久 雄二 大森 聖 今田 健斗 園田 哲也 松岡 大地 加藤 貴大 古川 裕之 佐藤 望 上田 恵介 太田 能之 對馬 宣道 中尾 暢宏 田中 実

出版者

養賢堂

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.411-416, 2015 (Released:2015-09-10)

著者

長崎 栄三 國宗 進 太田 伸也 長尾 篤志

出版者

公益社団法人 日本数学教育学会

雑誌

日本数学教育学会誌 (ISSN:0021471X)

巻号頁・発行日

vol.88, no.3, pp.29, 2006 (Released:2021-04-01)

著者

長崎 栄三 國宗 進 太田 伸也 長尾 篤志

出版者

公益社団法人 日本数学教育学会

雑誌

日本数学教育学会誌 (ISSN:0021471X)

巻号頁・発行日

vol.88, no.2, pp.29, 2006 (Released:2021-04-01)