著者

太田 充彦 蟹江 太朗 松永 眞章

出版者

公益財団法人 産業医学振興財団

雑誌

産業医学レビュー (ISSN:13436805)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.1-12, 2022 (Released:2022-05-01)

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がん患者の生存率は増加傾向にあり、復職できるがんサバイバーは増えている。日本におけるがんサバイバーの復職率を明らかにした先行研究は乏しく、バイアスにより過大評価されている可能性もある。がんサバイバーの抑うつ状態が就労によって改善するかについて、先行研究の結果は一定していない。がんサバイバー労働者は、主観的健康感や身体的機能の低下を訴える割合が高いことが報告されている。がんサバイバー労働者を対象とした、がん関連疲労に関しても研究がさらに行われるべきである。

著者

Binbin WANG CHENG Chewchuang 江頭 祐嘉合 太田 剛雄 真田 宏夫

出版者

公益社団法人 日本栄養・食糧学会

雑誌

日本栄養・食糧学会誌 (ISSN:02873516)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.181-187, 1995-06-10 (Released:2010-02-22)

参考文献数

26

被引用文献数

9 10

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4週齢のウィスター系雄性ラットを用いて飼料中のオリゴ糖のガラクトサミン肝障害発症に及ぼす影響について検討した。<BRガラクトースを含んでいるラクチュロース, ラフィノース, 2種のガラクトオリゴ糖 (以上ビフィズス菌増殖因子), ガラクトースおよびラクトースにガラクトサミン肝障害発症抑制効果が認められた。同じビフィズス菌増殖因子であるフラクトオリゴ糖とグルコマンノオリゴ糖にはこのような効果が見られなかった。ビフィズス菌増殖因子が必ずしもガラクトサミン肝障害発症抑制効果を示さない場合があった。ガラクトサミン肝障害発症抑制にはオリゴ糖中あるいは単糖としてのガラクトースが深く関与していることが明らかにされた。

著者

太田牛一 輯録

巻号頁・発行日

vol.巻1, 1622

著者

太田 一樹

出版者

鎌倉女子大学

雑誌

鎌倉女子大学学術研究所報 (ISSN:13466674)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.1-12, 2012-03-31

著者

太田 訓正

出版者

日本乳酸菌学会

雑誌

日本乳酸菌学会誌 (ISSN:1343327X)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.13-17, 2014-03-17 (Released:2015-07-02)

参考文献数

7

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再生医療を科学的に支えている重要な分野として細胞の基礎研究が挙げられるが、その発展がなければ、今後の再生医療の展開を期待することは難しい。ヒトES 細胞やiPS 細胞などの多能性幹細胞の開発により、これらの細胞の臨床応用への道が見えてきたが、ES 細胞には倫理的問題や移植時の免疫拒絶反応が伴い、iPS 細胞においては将来の腫瘍形成への不安を完全には払拭できていない。私たちのグループは、ヒト皮膚細胞に乳酸菌を取り込ませることで、多能性細胞を創り出すことに成功した。本稿では、この発見に至った経緯と実際の研究データを紹介し、今後の研究展開について解説した。

著者

太田牛一 著

出版者

甫喜山景雄

巻号頁・発行日

vol.巻之上, 1881

著者

太田 知彩 上地 香杜 加藤 一晃 野村 駿 内田 良 OTA Kazusa KAMIJI Koto KATO Kazuaki NOMURA Hayao UCHIDA Ryo

出版者

名古屋大学大学院教育発達科学研究科

雑誌

名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要. 教育科学 (ISSN:13460307)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.211-219, 2020-03-31

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The purpose of this paper is to clarify the actual situation of club activities in junior high school and teachers’ awareness of them by focusing on school size. Recently in Japan, there are a lot of discussions about work-type reforms regarding the way teachers work in public and academic levels because many surveys showed that the working hours of teachers in japan have been too long. And club activities have been pointed out as the cause of overworking, however, there have been few studies of the working hours of teachers and actual situations of club activities by focusing on school size. Therefore, in this paper, we examine the actual situation of club activities and how the teachers think about them by focusing the class size which means the number of students. The results of this paper are as follows. First, there are differences regarding working hours and hours of club activities depending on school size, which suggests that teachers who work at larger schools work much longer. Secondly, the larger schools offer more types of club activities yet less rest days from club activities during holidays. And the ratio of teachers who teach club activities is equal but teachers who work at smaller school coach alone. Finally, teachers who work at larger schools tend to prefer to coach club activities much longer than teachers who work at smaller schools. Regarding this, we suggested that teachers who work at larger schools have more chances to coach club activities for which they have had experience through their own junior high school years; also, they are able to coach prefered activities as there is a larger number of activities to choose from in a larger school. Based on the above, this paper suggests that the school size and the number of club activities play an important role in securing a workload more acceptable for teachers and their duties with club activities.

著者

太田 裕一

出版者

静岡大学

雑誌

静岡大学心理臨床研究

巻号頁・発行日

vol.10, pp.33-40, 2011

著者

太田 まり子

出版者

民衆宗教史研究会

雑誌

寺社と民衆 (ISSN:18802222)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.34-50, 2011-03

著者

太田 隆夫

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:05252997)

巻号頁・発行日

vol.89, no.5, pp.638-640, 2008-02-20

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この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。講義ノート

著者

太田 裕朗

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理 (ISSN:03698009)

巻号頁・発行日

vol.91, no.3, pp.184-187, 2022-03-01 (Released:2022-03-01)

著者

田中 保平 藤原 慈明 渡邊 伸貴 山黒 友丘 富永 経一郎 新庄 貴文 太田 真 伊澤 祥光 米川 力 間藤 卓

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.58-61, 2020-02-29 (Released:2020-02-29)

参考文献数

7

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75歳,男性。ハチ酒造りを趣味とし,これまで多数回のハチ刺傷歴があるが症状を呈したことはなかった。某日スズメバチに両肩を2カ所刺傷された後,意識消失した。血圧低下・頻呼吸・全身の膨疹を認め,アナフィラキシーショックとしてアドレナリンを筋注され当院に搬送となった。病着したとき,呼吸・循環動態は安定していたため,経過観察を目的に入院し翌日に退院した。ハチ刺傷によりアナフィラキシーショックをきたすことはよく知られ,通常は2度目以降の刺傷により発症率が増加すると思われる。一方で複数回の刺傷において無症状であればその危険性は低下していると考えられやすい。しかし本症例は多数回の刺傷歴があるものの無症状で経過し,今回に限りアナフィラキシーを発症した。残念ながらその機序を説明する所見を得ることはできなかったが,このような症例が存在することの重要性に鑑みここに報告する。

著者

太田 正人 國島 由美

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.225-229, 2014 (Released:2014-09-05)

参考文献数

36

著者

太田 三徳

出版者

特定非営利活動法人 日本呼吸器外科学会

雑誌

日本呼吸器外科学会雑誌 (ISSN:09190945)

巻号頁・発行日

vol.33, no.5, pp.497, 2019-07-15 (Released:2019-07-15)

著者

谷林 衛 太田 治

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

大学の物理教育 (ISSN:1340993X)

巻号頁・発行日

vol.10, no.3, pp.149-153, 2004-11-15 (Released:2018-06-24)

参考文献数

3

著者

渡邊 英美 床井 多恵 高田 耕平 松田 梨江 太田 紗彩 八十田 あかね 窪田 沙代 佐野 千春 栢下 淳 小切間 美保

出版者

一般社団法人 日本摂食嚥下リハビリテーション学会

雑誌

日本摂食嚥下リハビリテーション学会雑誌 (ISSN:13438441)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.215-221, 2021-12-31 (Released:2022-05-11)

参考文献数

9

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【目的】嚥下調整食の提供が行われている病院や高齢者施設などで物性測定装置を設置している施設は少ないため,学会分類2013(食事)では物性値は表記されていない.そのため,嚥下調整食の形態の解釈は特にコード4 において,施設により異なっていることがある.今後,嚥下調整食分類の共通化をさらに進めるためには,物性測定装置がなくてもかたさを評価できる簡易的な方法が必要である.本研究では,棒と電子秤を用いた方法(秤法)および凸型キャップとペットボトルを用いた方法(PB 法)の2種類のかたさの簡易評価方法を検討した.【方法】加工食品および生鮮食品34 種類を試料とし,縦・横20 mm,高さ10 mm に切り分けた.試料温度は20±2℃とした.クリープメータRE2-3305C(山電)のステージに試料を置き,直径5 mm のプランジャーを用いて測定速度1 mm/ 秒で押し込み測定を実施し,歪率0~90% における最大値をかたさとした.秤法では,電子天秤の上にのせた試料を直径5 mm の棒で押し込み,貫通するまでに表示された最大重量を測定値とした.PB 法では,ペットボトルに凸部の直径5 mm のキャップを装着し,キャップを下にしたときの先端の圧力が100 kPa または200 kPa になるように水を入れた.試料の中央にのせたキャップの凸部がボトルの重さで貫通した場合をかたさ100 kPa 未満または200 kPa 未満と判定した.【結果】クリープメータによる測定の結果,試料のかたさは7~564 kPa であった.秤法で得られた値をかたさに対してプロットすると,秤法=かたさの直線に近く,Spearman の相関係数は0.956~0.969 と強い正の相関が認められた.PB 法では,100 kPa 未満,100 kPa 以上200 kPa 未満,200 kPa 以上の3 段階で判定を行うことができた.ただし,7 種類の試料でクリープメータ測定の結果と一致しなかった.【結論】秤法,PB 法ともに,コード4 の嚥下調整食に含まれる食材のかたさの簡易評価方法として,活用可能であることが示唆された.

著者

淺間 一 青沼 仁志 太田 順 千葉 龍介

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.46, no.12, pp.885-886, 2007-12-10 (Released:2009-11-26)

参考文献数

3

著者

片山 翔 池田 朋大 太田 晴之 荒嶋 智志 濱田 全紀 千田 益生

出版者

Japanese Society for Electrophysical Agents in Physical Therapy

雑誌

物理療法科学 (ISSN:21889805)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.83-89, 2022 (Released:2022-08-20)

参考文献数

19

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【目的】COVID-19の重症化によりICU管理が必要となった症例に対して,NMESを導入した.感染への対策と実際の方法,臨床経過について報告する.【症例】本症例は70歳代男性であり,COVID-19の診断で当院ICUへ入室した.ICU入室翌日から個人防護服着用下にて理学療法を開始した.第12病日に人工呼吸器管理となりNMESを導入した.【経過】挿管後,筋弛緩剤を併用した腹臥位療法を施行し,機器使用における感染対策・実施プロトコルを設定,NMESを導入した.72日間のICU管理,89日間の人工呼吸器管理を必要としたが第98病日に人工呼吸器を離脱し,離脱後3日目には軽介助レベルで歩行が可能であった.発症後,約6ヶ月後に在宅酸素療法で酸素投与量0.5 L/minを使用し,Barthel Index 95点で自宅退院となった.【結語】重症COVID-19患者へのNMESの使用は感染対策上,安全に実施が可能な介入であり,体位によって制限されることはなかった.そして早期歩行能力の獲得に有用な可能性が示された.

著者

岸本 圭子 岸本 年郎 酒井 香 寺山 守 太田 祐司 高桑 正敏

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.159-170, 2017 (Released:2018-04-01)

参考文献数

32

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東京都大田区の埋立地に成立する東京港野鳥公園では、国内外来種であるリュウキュウツヤハナムグリの生息が確認されている。園内には他にも外来の個体群である可能性が高いハナムグリ亜科2種が目撃されている。園内で発生しているこうした国内由来の外来種が分布を拡大し東京都の内陸部へ侵入すれば、深刻な生態系改変や遺伝子攪乱の脅威も予想されることから、早急に現状を把握する必要がある。本研究は、東京港野鳥公園で出現が確認されているハナムグリ亜科5種(コアオハナムグリ、ナミハナムグリ、シロテンハナムグリ、シラホシハナムグリ、リュウキュウツヤハナムグリ)を対象に、2014年から2016年に野外調査を実施し、発生状況および利用資源を調べた。その結果、リュウキュウツヤハナムグリは、成虫は自然分布地と同程度に発生量が多いこと、園内に植栽された複数の植物の花や樹液に集まること、土壌中に幼虫が高密度で生息していることが明らかにされた。さらに、これらの幼虫の密度が高い地点の土壌表層部が大量の糞で埋め尽くされている状態であることがわかり、土壌生態系や落葉の分解に大きな影響を与えている可能性が考えられた。また、リュウキュウツヤハナムグリだけでなく、コアオハナムグリ、ナミハナムグリ、シラホシハナムグリも、成虫が東京都区部や近郊に比べて数多く発生していることがわかった。これらのハナムグリ亜科成虫では、花や樹液以外にも特異な資源利用が目撃されており、園内のハナムグリ成虫の利用資源が不足していると推察された。このことから、採餌範囲を広げる個体がますます増えることが予想され、外来のハナムグリ種の内陸部への分布拡大が懸念される。今後もこれら外来ハナムグリ種の発生状況を継続的にモニタリングしていくことが重要だと考えられた。また、DNAレベルの詳細な研究を行い、外来ハナムグリ個体群の起源や侵入経路を解明する必要があるだろう。

著者

水野 君平 太田 正義

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.501-511, 2017 (Released:2018-02-21)

参考文献数

28

被引用文献数

7 7

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本研究の目的は,スクールカーストと学校適応の関連メカニズムについて,社会的支配志向性(SDO)に着目し,検討することであった。具体的には,自己報告によって生徒が所属する友だちグループ間の地位と,グループ内における生徒自身の地位を測定し,前者の「友だちグループ間の地位格差」を「スクールカースト」と定義した。そして,SDOによるグループ間の地位から学校適応感への間接効果を検討した。中学生1,179名を対象に質問紙調査をおこなった結果,グループ内の地位の効果が統制されても,グループ間の地位はSDOのうちの集団支配志向性を媒介し学校適応感に対して正の間接効果を持った。つまり,中学生において,SDOを介した「スクールカースト」と学校適応の関連メカニズムが示された。考察では,集団間の地位格差を支持する価値観を通して,高地位グループに所属する生徒ほど学校適応が向上する可能性が議論された。