著者

小野田 公 久保 晃 丸山 仁司

出版者

一般社団法人 栃木県理学療法士会

雑誌

理学療法とちぎ (ISSN:21864861)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.15-18, 2015 (Released:2021-03-11)

参考文献数

8

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Social Networking Service(ソーシャルネットワーキングサービス:以下SNS)はインターネット上でメッセージや動画・写真などの情報交換が可能である.簡単に情報をやり取りできるために非常に便利であるが,個人情報の取り扱いや情報漏えいなどの問題が指摘されている.理学療法士は,患者の個人的な情報に扱うことが多く,その情報の漏洩を防ぐために守秘義務が課せられている.しかし,SNSを利用した医療系職員や実習生による個人情報保護的観点や職業倫理観にかける記載が問題となっている.このような問題を起こさないためにSNS上での法的な権利やそれらに対しての使用に関する教育機会が必要不可欠である.

著者

若松 武史 小野 精悟

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

Dynamics & Design Conference

巻号頁・発行日

vol.2007, pp._802-1_-_802-5_, 2007

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Being capable of highly accurate measurement, P.D. flowmeters have been used conventionally in such applications as custody transfer and meter proving. For more accurate measurements, servo P.D. flowmeters, in which the serve motor drives the rotors so that the pressure difference across the rotors are appropriately controlled, have taken over ordinary P.D. flowmeters. Further requirements on these meters are, however, becoming tough year after year. Demands on high precision measurement of multiple liquid types with different properties, wider range-ability, and higher response are recently required.

著者

小野村胤敏 著

出版者

弘文堂

巻号頁・発行日

1938

著者

棚瀬 幸司 小野崎 隆

出版者

一般社団法人 園芸学会

雑誌

The Horticulture Journal (ISSN:21890102)

巻号頁・発行日

vol.85, no.3, pp.254-263, 2016

被引用文献数

6

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<p>花持ちとエチレン感受性が異なるポットカーネーション品種を用いて定量 PCR による解析を行った.'ポラリス'の花持ちは'アリエル'(対照品種),'オレンジデュオ','レモンソフト'よりも有意に長かった.'ポラリス'の花のエチレン生成量は低く,これはエチレン生合成関連遺伝子(DcACS1 と DcACO1)の発現抑制に起因していた.老化関連遺伝子(DcCP1,DcbGal,DcGST)は'アリエル','オレンジデュオ','レモンソフト'では花弁老化時に発現上昇が見られたが'ポラリス'では非常に低いままであった.これらの結果から,'ポラリス'におけるエチレン生合成関連遺伝子の抑制によるエチレン低生成機構は花持ちに優れる切り花品種'ミラクルルージュ'と'ミラクルシンフォニー'と同一であることが示唆された.全ての品種でエチレン生合成関連遺伝子(DcACS1,DcACO1)と DcCP1,DcbGal,DcGST1,DcEIL3 は外生エチレン処理により発現誘導されたが,'オレンジデュオ'と'レモンソフト'は'アリエル'と'ポラリス'に比べ,外生エチレン処理後の花弁のインローリングが遅れて起こり,外生エチレンに対する感受性が低かった.これらの結果から,エチレン感受性が低い品種では,花弁のインローリングに関係する因子のみ変化していることが示唆された.</p>

著者

小野寺 拓也

出版者

ドイツ現代史研究会

雑誌

ゲシヒテ (ISSN:18826776)

巻号頁・発行日

no.5, pp.33-51, 2012-03

著者

小野崎 隆 八木 雅史 棚瀬 幸司

出版者

THE JAPANESE SOCIETY FOR HORTICULTURAL SCIENCE

雑誌

園芸学研究 (ISSN:13472658)

巻号頁・発行日

vol.8, no.4, pp.399-405, 2009

被引用文献数

7

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ポットカーネーション42品種の花について,花持ち性,エチレン生成量,エチレン感受性を調査した.ポットカーネーション品種中に,花持ち性やエチレン生成量に関して大きな変異の存在することが明らかになった.'ポラリス','カミーユピンク','シフォン','バンビーノ','ニーニャ'は平均花持ち日数9.7日以上と花持ち性に優れていた.これらの花持ち性の優れる品種では,老化時のエチレン生成量が極めて少なく,通常の品種で生じる花弁のインローリング,萎凋を示さずに,花弁の縁から褐変する症状で観賞価値を失った.花持ち性と老化時のエチレン生成量,自己触媒的エチレン生成量との間には有意な負の相関関係が認められた.また,エチレン感受性についても二倍体品種で大きな品種間差異のあることが明らかになったが,エチレン感受性と花持ち日数との間に有意な相関は認められず,エチレン低感受性品種の花持ち性が優れる傾向はみられなかった.倍数性と花持ち性,エチレン感受性との間に関連性は認められなかった.本研究により,ポットカーネーションにおける花持ち性の品種間差異が明らかになり,花持ち性の向上を目指した交雑育種の可能性が示された.<br>

著者

小野 智史

出版者

香川大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2019

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中学生の読解力(リーディングスキル)の現状を把握し, 中学校社会科における「リーディングスキルテスト(RST)作りに取り組んだ。公立中学校と附属中学校2校でサンプルデータを得, リーディングスキルの違いを数値で明らかにした。また, 本県の学習診断テスト社会科問題過去5年分(香川県進路指導研究部提供)の中から, 「イメージ同定」, 「具体例同定(辞書)」を分類し, 社会科特有の問題を分類, 整理した。そして社会科独自の読解力や思考力を問う問題を作成した。

著者

小野 愛 弓勢 久美子 竹本 哲行

出版者

京都府農業総合研究所

雑誌

京都府農業研究所研究報告 (ISSN:02888386)

巻号頁・発行日

no.27, pp.19-24, 2007-03

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開花期の年次変動が少ない赤色系の盆小ギク2系統を育成した。1.温度による開花期の変動が比較的少ない7月から8月咲きの小ギクを交雑親として選定し、人工交配を行い、開花期の年次変動が少ない「H-13」および「H-42」を育成した。2.「H-13」は、育成地(京都府京田辺市:2001年、京都府亀岡市:2003年-2005年)において、4月中-下旬に定植すると8月上旬に開花した。2004年と2005年に京都府内の気候の異なる3地域(宮津市、亀岡市、京田辺市)で現地試験を行ったところ、開花日はいずれも8月上旬であった。開花時の草丈は約90cm、花房の形は円錐形、舌状花の表面の色は濃赤紫(JHSカラーチャート:9209)であった。3.「H-42」は、育成地において「H-13」と同様の栽培を行うと、7月下旬から8月上旬に開花した。2004年と2005年の現地試験における開花日はいずれも7月下旬であった。開花時の草丈は約80cm、花房の形は平形、舌状花の表面の色は濃赤紫(JHSカラーチャート:9509)であった。4.「H-13」、「H-42」ともに開花期の年次変動が少なく、府内全域に適応すると考えられた。

著者

松本 義信 津崎 智之 奥 和之 小野 章史

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.147-152, 2017

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日本食品標準成分表2015年版において,ひじきの項目は下処理の加熱時に用いる材質がステンレス 製と鉄製に分類されて表記された.しかし,この時の加熱時間は考慮されなかった.そこで,本研究 ではひじきの下処理時の加熱時間が鉄含有量に及ぼす影響について検討した.実験は鹿児島県沿岸 ならびに静岡県沿岸で収穫された下処理等が行われていない未加工のひじきを用い,加熱時間を30~360分間とした.その結果,鉄含有量は両ひじきともステンレス製に比べて鉄製の鍋を用いた方が 高値となった.また,鉄製の鍋を用いた場合,加熱時間が30分間に比べて360分間では30倍以上の高 値となった.日本食品標準成分表2015年版の値に比べてこれらの値は加熱時間が30分間では低値を,360分間では高値を示した.以上の結果から,本研究でひじきの鉄含有量がステンレス製より鉄製の 鍋で高値となったことは日本食品標準成分表2015年版と同様であったが,加熱時間によっても値が異 なることが明らかになった.

著者

小野田 公 金子 純一朗 森田 正治 丸山 仁司

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【はじめに,目的】携帯電話の普及およびソーシャルネットワーキングサービス(以下SNS)の利用者増加に伴い,インターネットワーク上でのコミュニケーションが増加している。総務省における平成24年版 情報通信白書によるとソーシャルメディアの利用者は,スマートフォン等の普及により急速に増加しつつあり,世界的にSNSサービスを提供しているFacebookの利用者は,既に9億人に達していると報告されている。また,平成23年通信利用動向調査では,スマートフォン,タブレット端末の利用者においてソーシャルメディアの利用率がパソコンや携帯電話に比べて高くなる傾向にあることが報告されている。SNSは,コミュニケーションや情報収集ツールとして非常に有用であるが,最近,倫理観を問われる不適切な行為も散在され,画像および発言内容が報道や事件へと発展している。また,SNSを利用した医療系職員や実習生による個人情報保護的観点や職業倫理観にかける記載が問題となっており,利用に関しての医療系大学生への教育やガイドラインの整備が必要となってきている。本研究では,本学理学療法学科学部生のSNSの利用実態及び情報流出に関する対策についてアンケートを作成し調査した。また,実習中のSNSの利用実態についても調査した。【方法】平成25年,本学理学療法学科に在籍している3年生99名(男性47名21.3±2.1歳,女性52名21.0±1.7歳)を対象に,評価実習終了後アンケート調査を実施した。本調査ではSNSの種類として,総務省の「平成23年通信利用動向調査」を参考にSNS:mixi,Facebook,LINE,マイクロブログ:Twitter,ブログ:Amebaブログ,ソーシャルゲーム:Gree,モバゲーのサービスを挙げた。アンケート調査項目は,(1)SNS利用状況,(2)SNS使用頻度,(3)パスワード管理,(4)公開制限の有無,(5)人物画像掲載の経験,(6)撮影人物への掲載許可の有無,(7)拡散機能知識確認,(8)肖像権,著作権侵害の認識確認,(9)ネット詐欺の知識確認,(10)実習中のSNS利用状況,(11)実習中のSNS使用頻度,(12)実習中のSNS使用内容とした。回答形式は2項選択法,自由記載方式を用いた。【倫理的配慮,説明と同意】全対象者には研究の趣旨・方法について事前に説明し,同意を得た上で無記名にて調査を行った。個人や実習施設を特定するような設問はなくし,情報管理には十分留意した。なお,本研究は国際医療福祉大学倫理審査委員会の承諾を得ている(承認番号:13-Io-139)。【結果】対象者99名全員が複数種類のSNSを利用していた。使用しているSNSの種類は,mixi8名(3.4%),Facebook50名(21.3%),LINE97名(41.3%),Twitter72名(30.6%),Ameba5名(2.1%),Gree1名(0.4%),モバゲー2名(0.9%)であった。使用頻度は,1日1回が最も多く47名(47.5%),次いで1日5回以上が28名(28.3%),1日3~4回7名(7.1%),1日2回5名(5.1%)であった。パスワード変更の定期的実施者は1名,無断掲載が肖像権侵害となる知識を持っている者は85名,実際に撮影人物の掲載許可をとっている者は24名であった。評価実習中にSNSを活用した学生は,73名(73.7%)であった。実習中に活用したSNS種類は,Facebook16名(12.9%),LINE69名(55.6%),Twitter38名(30.6%),Ameba1名(0.8%)であった。実習中の使用頻度に変化がなかったのは54名(54.5%),増加9名(9.1%),減少36名(36.4%)であった。実習中の使用頻度は,もっとも多く増加したのが1日5回以上で4名(4.0%)であった。実習中のSNSの活用方法では,実習生同士の情報交換・共有や励まし等の記載が多く見られた。また,少数であるが,実習中の自分の気持ちをTwitterへ書き込んでいた。【考察】今回の結果よりほとんどの学生が日常的に複数のSNSを頻回に利用していることがわかり,個人情報流出に関する対策不足が認められた。また,実習中に半数以上の学生がSNSを利用しており,頻度としては半数の学生は変化がなかった。活用方法としては,実習生の情報交換や共有に使われおり,患者様の検査結果を含んでいることが認められた。このことから本学生のSNS利用でのメディアリテラシーや医療系学生としての守秘義務についての教育及び指導の必要性が示唆された。また,医療系総合大学としてのソーシャルメディア利用のガイドラインの整備が急務である。【理学療法学研究としての意義】現在,SNS利用者の増加により医療系学生実習時の医学的情報の画像や記載が問題となっている。そのため実習前のSNS利用についての対策が急務である。今後,本学でも医療系学生のためのガイドラインの作成や指導などについて具体的な対策を講じていきたい。

著者

吉留 大樹 石井 靖彦 小野田 弘士

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集

巻号頁・発行日

vol.34, pp.252-257, 2020

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<p><tt>国内の戸建住宅における省エネ基準は,設計時の外皮性能および一次エネルギー消費量のみで評価されるため,施工技術や断熱施工精度による影響の実態が明らかになっていない。そこで,本研究ではあるモデルハウスにおける温湿度・HEMS データの実測評価および標準住宅モデルにおける熱収支シミュレーションの分析により,施工技術や断熱施工精度の影響を定量的に評価した。その結果,現行基準やトップランナーの住宅では施工技術や断熱施工精度の影響が大きく,除霜期においてはその熱損失が6 割以上を占めることが示された。</tt></p>

著者

小野 恭靖

出版者

大阪学芸大学国語国文学研究室

雑誌

学大国文 (ISSN:02882159)

巻号頁・発行日

no.35, pp.p111-125, 1992-02

著者

小野 紀明

出版者

政治思想学会

雑誌

政治思想研究 (ISSN:1346924X)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.1-29, 2002

著者

岡山 知世 高村 隆 小野寺 萌 岡田 亨

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.81, 2008

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【目的】<BR>肩関節周囲炎いわゆる五十肩は、中高年に多くみられる肩関節疾患である。三木らは「明らかな起因を証明しにくい特発性の初老期の有痛性肩関節制動症」と定義している。臨床においては患者に詳細な問診を行うと何らかの動作が誘因となり発症しているケースを多く経験する。肩関節周囲炎における疼痛を引き起こしたと思われる自覚動作(以下、発症誘因動作)の実態についてアンケート調査を施行し、若干の知見を得たので以下に報告する。<BR>【対象・方法】<BR>2007年10月~2008年2月までに当院を受診した肩関節周囲炎患者40歳以上65歳以下の男性10名、女性22名、合計32名(平均年齢56.6歳)を対象とした。対象の除外項目は、中枢・内科・精神・循環器・呼吸器疾患の既往のあるもの。肩関節術後。外傷とした。調査方法は、自己記入形式でアンケートした。調査項目は、1誘因動作の自覚の有無、2発症誘因動作内容、3痛みの発生状況、4発症後の対応、5原因となる動作の作業時間(連続作業時間・1日作業時間)6作業姿勢の6項目とし、同時にJOAスコアも調査した。<BR>【結果】<BR>1、発症誘因動作、ありと回答した患者は18名(65.6%)、なし、5名(12.5%)、わからない、と回答したものは7名(21.8%)であった。2、発症誘因動作の内容は、パソコン作業、重いものを持つ動作、拭き掃除、寝ながらゲームをした等の回答を得た。3、痛みの発生状況は、徐々に痛くなった20名(62.5%)、急に痛くなった5名(15%)。4、発症時の対応は、病院受診18名、病院でない治療機関4名、湿布17名、冷やした2名、温めた2名、何もしない4名、その他4名であった。5、連続作業時間の平均は30分以内4名(12.5%)、1時間以内が3名(0.9%)、1~3時間が8名(25%)、その他7名(21.8%)。1日作業時間は4.12時間であった。6、作業姿勢は坐位12名(48%)、立位12名(48%)、その他1名(4%)。平均JOAスコア67.9点であった。<BR>【考察】<BR>諸家の報告から、「肩関節周囲炎は特別な誘因なく発症する」という文献が多く散見されるが、今回の結果では、65.6%以上に本人が自覚する誘因動作を認める結果が得られた。痛みの発生状況では、発症誘因動作の有無にかかわらず、62.5%が徐々に痛みが生じてきたと回答しており、誘因動作を本人が自覚できないケースが含まれていると考えられた。日常生活動作での肩関節周筋の筋緊張の増加や筋疲労をひき起こす動作は、手関節や上肢の動作を安定させるために肩関節周囲筋群に持続的収縮が強いられる動作が多く、さらに作業への集中などが加わり、長時間の実施による筋疲労の蓄積や作業姿勢への自覚ができず、具体的な誘因動作の特定を阻害しているものと考える。

著者

河野 仁 佐藤 文香 永岑 光恵 福浦 厚子 小野 圭司 岩田 英子 寺田 孝史

出版者

防衛大学校(総合教育学群、人文社会科学群、応用科学群、電気情報学群及びシステム工

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本研究は、これまで日本で学術研究の対象とならなかった「大規模災害時の自衛官家族に対する社会的支援」の現状と課題を学際的かつ実証的に明らかにすることを目的として実施した。陸上自衛官とその家族を対象に、質問紙調査と面接調査を実施した結果、国連平和維持活動や東日本大震災等の比較的長期にわたる災害派遣活動時を経験した自衛官家族は、留守家族支援に関するニーズが比較的高く、災害時等における家族の安否確認体制の整備の重要性については多くが認める傾向にある反面、現実的にはまだ家族支援体制の整備が進んでおらず、近親者や友人等からの支援による自助努力が主体であり、「地域支援力」の形成が進んでいないことが判明した。

著者

金 暉 友添 秀則 小野 雄大

出版者

日本スポーツ教育学会

雑誌

スポーツ教育学研究 (ISSN:09118845)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.1-20, 2019-01-10 (Released:2019-04-01)

参考文献数

47

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As the management organization of the Extracurricular Sports Activities and Competition of High School, All Japan High School Athletic Federation (hereinafter referred to as AJHSAF) can be an important research object when considering the ideal way of Extracurricular Sports Activities and Competition of High School.However, there are few researches on AJHSAF. How has it been founded and what kinds of activities have been developed, and how did it establish the competition hosting rights are not clarified. This study focuses on AJHSAF from its inception in 1948 to its establishment of competition hosting rights in 1952, and aims to clarify the founding process of AJHSAF.The following points will be clarified in this paper:1) AJHSAF was founded in 1948 based on [Interscholastic Competition] in order to manage and operate the competition educatively. With the establish of each competition department, the entity as an executing agency was prepared, AJHSAF was organized.2) AJHSAF and High School Athletic Federation in each prefecture was socially considered as a suppression to restrain the overflow of the competition. However, as the immaturation of the organization and the competition hosting rights was not established, AJHSAF and High School Athletic Federation in each prefecture failed to restrain the excessive holding of competition by Japan Amateur Athletic Association, and it seemed like its business was only to hold competitions.3) With the enactment of [About Student Sports (Interscholastic Competition)] in 1952, AJHSAF established the competition hosting rights, which means school officials had equal rights on competition hosting and start to involve in student’s sports.

著者

小野 守章 海津 享 真保 幸雄 樺澤 真事 佐藤 章仁 戸塚 和弘 中村 真一郎 玉田 健二

出版者

一般社団法人 溶接学会

雑誌

溶接学会論文集 (ISSN:02884771)

巻号頁・発行日

vol.14, no.4, pp.660-665, 1996-11-05 (Released:2009-12-10)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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New laser carburizing quench process using hydrocarbon gas as the assist gas was proposed to strengthen ultra low carbon steel sheet.In this paper, the effect of CH4 concentration and various laser radiation parameters on hardness and area of fusion zone was investigated. Tensile strength of laser treated specimen were measured. The results of the present work were summarized as follows, (1) By using CH4, fusion zone with vickers hardness of more than 400 was obtained.(2) Hardness and area of fusion zone were well controlled by CH4 concentration, laser power, focal position, beam scanning rate and so on.(3) Tensile strength of laser treated specimen was about 20% higher than that of base metal.(4) CO2 laser carburizing apparatus consisting of the nozzle head and the exhaust of CH4 was newly developed, which enabled to strengthen ultra low carbon steel without breaking focal lens and the combustion of CH4.

著者

鈴木 誠 鈴木 博人 阿部 玄治 平山 和哉 長井 真弓 釼明 佳代子 小野部 純

出版者

東北文化学園大学医療福祉学部リハビリテーション学科

雑誌

東北文化学園大学医療福祉学部リハビリテーション学科紀要 : リハビリテーション科学 = Rehabilitation science : memoirs of the Tohoku Bunka Gakuen University Faculty of Medical Science & Welfare, Department of Rehabilitation (ISSN:13497197)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.13-18, 2021-03-31

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2017年,本学は地域連携事業の推進を目的に,宮城県東松島市と包括連携協定を結び双方の資源を活用した地域振興・教育・研究の各分野における実践的取り組みを開始した.そこで本論では,本学理学療法学専攻と中学校とで行ってきた中学生の体力向上と運動器障害予防の取り組みについて紹介をするとともに,今後の展開について方向性を明らかにすることを目的とする.主な取り組みは,1)運動能力テストの実施,2)講話・ストレッチ講習会の開催,3)体力向上・運動器障害予防に向けた啓蒙活動,4)保健体育授業・部活動の支援,であった.今回の取り組みのように,中学生に支援が行えたことは体力向上や運動器障害予防の観点からは大変有効であったと考えられる.また,取り組みに携わった学生の成長も大きな成果であったと言える.今後も中学校との協力体制を深めて行きながら,更なる充実した取り組みを企画し,発展させていきたいと考えている.

著者

小野寺 博志 佐神 文郎

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本トキシコロジー学会学術年会

巻号頁・発行日

vol.33, pp.44, 2006

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「有用で安全な医薬品をより早く必要とする患者さんに届ける」ことは創薬に携わるヒトの目的でもあり使命と考える。新薬を開発する過程で初めてヒトに投与する場合に重要なのは安全性の確保である。そのために必要な非臨床試験の種類や実施時期については種々のガイドラインや通知がなされている。しかしながらそれらガイドラインは時代と共に改訂や追加を行っているが現在の全ての医薬品について有用な情報を得るには限度がある。特に新しい科学や技術で開発された、あるは今後開発されるであろう医薬品については問題が多い。本ワークショップでは始めに現行のガイドラインや通知の目的や内容が、安全性を確認する試験としての要点を述べる。続いて安全性を評価している立場からガイドラインに沿って行われた非臨床毒性試験で実際に問題となる事例や必要な情報とは何かについて考えてみたい。もちろん共通の考え方も含まれるが、全ての医薬品に適応するとは限らず現時点ではCase by case で対応することになる。<BR> 実際に新しい科学・技術を駆使した医薬品の開発を行っている立場から現在の状況と今後の動向について中澤先生から紹介いただき問題点や方向性を考えてみたい。川西先生からは今後主流となると思われるバイオ医薬品について研究サイドからの新しい生体メカニズムの発見や解析が創薬、毒性以外からの安全性評価について紹介いただきます。続いて小野先生からは医薬品の直接の毒性学とは違った方向から医薬品の安全性についての現状や考え方についてお話いただけると思います。<BR> 結論を出すのは困難ですが、今後の新しい医薬品の非臨床安全性評価のあり方について問題提起する場としたい。

著者

西川喜朗小野展嗣編

出版者

八木沼健夫教授退職記念論文集刊行会

巻号頁・発行日

1989