著者

土屋 修一 岡田 将治 山田 正

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会研究発表会要旨集 第17回(2004年度)水文・水資源学会総会・研究発表会

巻号頁・発行日

pp.116-117, 2004 (Released:2008-04-12)

著者

山田 正

出版者

京都大学

雑誌

木材研究資料 (ISSN:02857049)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.9-19, 1971-03-20

著者

山田 正一

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)

巻号頁・発行日

vol.70, no.7, pp.484-484, 1975-07-15 (Released:2011-11-04)

著者

稲尾 信也 山田 正光 井手 勇 井上 善喜

出版者

公益社団法人日本放射線技術学会

雑誌

日本放射線技術學會雜誌 (ISSN:03694305)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, 1969-06-30

著者

三川 武彦 山田 正人 三輪 憲子 江戸 清人

出版者

一般社団法人 日本医療薬学会

雑誌

病院薬学 (ISSN:03899098)

巻号頁・発行日

vol.19, no.5, pp.435-441, 1993-10-20 (Released:2011-08-11)

参考文献数

6

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The regulations formulated in the past 10 years for morphine preparations at Fukushima Medical College Hospital are described. The amount of morphine preparations, which were returned and reused, increased in parallel with the number of prescriptions for morphine preparations. In contrast, the volume of morphine preparations disposed dramatically decreased during the past 2 years. During the past 10 years, no problems arose concerning the regulations for morphine preparations.

著者

横川 正美 菅野 圭子 柚木 颯偲 堂本 千晶 吉田 光宏 浜口 毅 柳瀬 大亮 岩佐 和夫 駒井 清暢 山田 正仁

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.E3O2227-E3O2227, 2010

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【目的】昨年の日本理学療法学術大会において、地域住民を対象に認知症予防として実施した認知機能プログラムと運動機能プログラムの効果を調べたところ、前者のみならず、後者のプログラムでも記憶機能の改善が示唆されたことを報告した。本研究では、同様のプログラムを再度実施し、プログラムに参加していない対照群との比較を行った。<BR>【方法】一昨年度および前年度に地域で実施された脳健診の受診者から、明らかな脳疾患を有する者、および臨床的認知症尺度(Clinical Dementia Rating; CDR)が1以上のものを除いた806名に研究参加を募った。参加への同意が得られた37名のうち、介入前後の評価を実施できた31名を介入法の対象者とした。対照群として、本研究の趣旨を説明し協力の同意が得られたグループデイ参加者20名のうち、介入群と同時期に評価を実施できた13名を対象者とした。グループデイは概ね65歳以上で、週1回以上自主的に運営し活動するグループであり、本研究の介入法には参加していない。介入法では、参加者を無作為に2つのプログラムのうち、次のいずれかに振り分けた。一つは認知プログラム(n=17)で認知症の前段階で低下しやすいと考えられている実行機能を重点的に高める内容であり、具体的には旅行の計画立案と実施を行った。もう一つは運動プログラム(n=14)で認知機能に効果的とされる有酸素運動を主体としており、体調確認の後、準備運動、ウォーキング(10-15分)、柔軟体操を行った。2つのプログラムはどちらも週1回約1時間、合計8回実施した。介入法参加者と対照群には介入前後に認知機能検査としてファイブ・コグを施行した。<BR>【説明と同意】参加者に本研究の趣旨を説明し、書面にて同意を得た。本研究は所属する機関の医学倫理委員会の承認を得た。<BR>【結果】参加者の平均年齢は72.8±4.3歳、平均教育年数は10.0±2.0年であった。認知プログラム、運動プログラム、対照群の間で対象者の年齢、教育歴による差はみられなかった。ファイブ・コグの下位項目(運動、注意、記憶、視空間認知、言語流暢性、思考)の各評価得点について、2つのプログラムと対照群のうち、どれに参加したかという「プログラム」因子と、参加前か参加後かという「時間」因子による二元配置分散分析を行ったところ、交互作用が認められた項目はなかった。次に参加前、参加後の各評価得点をプログラム間で多重比較したところ、有意差が認められた項目はなかった。各プログラム内での多重比較では、認知プログラムにおいて、運動(22.4±5.6点→24.8±6.3点; p<0.05)と記憶(13.4±6.5点→17.1±6.1点; p<0.01)の得点が参加後、有意に改善した。運動プログラムにおいても同じく運動(19.4±6.5点→22.7±6.4点; p<0.01)と記憶(12.4±7.3点→15.6±5.7点; p<0.05)の得点が参加後、有意に改善した。対照群では、参加前後で有意に変化した項目はなかった。<BR>【考察】対照群では認知機能検査において有意な改善が認められた項目がなかったのに対し、認知プログラムと運動プログラムでは記憶の項目が改善した。2つのプログラムは昨年も同様の結果が得られている。プログラム間で改善した認知機能に差異がみられる傾向にあるが、どちらのプログラムも有効性が示唆されたことから予防事業で用いる場合に効果が期待できると考えられた。<BR>【理学療法学研究としての意義】運動療法を用いた認知症予防の方法を提案するためのエビデンスを蓄積する。

著者

小野 賢二郎 山田 正仁

出版者

昭和大学学士会

雑誌

昭和医学会雑誌 (ISSN:00374342)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.381-385, 2004-08-28 (Released:2010-09-09)

著者

田中 俊実 小山田 正美

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.171-175, 1991-09-02

被引用文献数

1

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全国35地点の水田土壌を採集し、ナプロアニリドの除草活性の変動要因と考えられる土壌特性との関連性について検討した。 1) ナプロアニリドのイヌホタルイに対する除草活性I_<90>値は、35地点の土壌のうち29地点は0.5〜2.0 ppmの範囲にあったが、北海道(南幌)、栃木(宇都宮)、茨城(牛久)、神奈川(藤沢)の土壌で除草活性の低下が認められた。4地点の土壌に共通する特徴は、炭素含有率が高く、ナプロアニリドやNOPに対して強い土壌吸着を示した。 2)土壌特性のうち、炭素含有量、窒素含有量、ナプロアニリドおよびNOPの土壌吸着係数の各要因とナプロアニリドの除草活性との問に高い相関が認められた。 3) ナプロアニリドの除草活性は土色の明度、色相b、彩度との問にも高い相関があり、これらの特性はナプロアニリドおよびNOPの土壌吸着係数との問にも相関が認められた。 4)以上の結果から土壌有機物を多く含む水田土壌では、ナプロアニリドおよびNOPが強く吸着されるため除草活性が低下すると考えられる。また、除草活性の変動を知る方法として土色の識別が利用できる可能性が示された。

著者

山田 正夫

出版者

富山大学

雑誌

富山大学工学部紀要 (ISSN:03871339)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.75-79, 1958-03

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Recently Hirano has presented new theories about the mechanism of the age hardening phenomenon. They are summarised as follows: The G.P. zoaes formed during the low temperature ageing are shown to be neither the nucleous of the stable precipitate nor the transition precipitate and then G.P. zones are produced even after the precipitate phase has appeared. In this report this theory is established successfully by means of reversion treatment using light alloys. Al-4%Cu alloy is shown the reversion phenomenon at the stages of the initial and the secondary rise in the agehardening curves, but the same alloys added little amount of third element In or Cd, which are extremely retarted the formation of the G.P. zones, are not shown.丁度52年前,Wilmがジュラルミンの時効硬化現象を発見して以来,この現象に関しては非常に多くの研究がなされ,殆んどその機構に関しては究明し尽されたかの感さえある。しかし乍ら,細部に汎ってその時効過程を検討した場合,未だ解明されざる幾多の問題が残されている。特に,第二次大戦後は,低温時効に関する研究,特にG.P.zoneの生成ならびにその特性に関しては極めて活発な研究討論が行われている。従来,時効過程特にG.P.zoneの生成過程について二説のあったことは周知の通りである。即ち,連続説と不連続説とであるが,最近平野氏がG.P.zone生成機構に関して新しい説を立て時効現象の統一的解釈を試みたが,この前は何れかと云うと不述続説の立場にあり,現在のところこの方がより妥当と考えられるに至っている。平野説によれば,G.P.zoneそのものは必ずしも過飽和固溶状態より生成するものではなく,その条件さえ適当であれば他の析出相の存在とは無関係に如何なる状態からでも生成し得るとし,その生成機構を転位論の立場より考察究明した。(この考え方では,G.P.zoneそのものは必ずしも時効過程に附随するものでは無い。)一方,復元現象に関しては,多くの実験結果よりG.P.zone消滅の過程であると云うことは既に明らかにされている。そこで,復元と云う立場より時効硬化機構の検討が可能な訳で,既にKöster等によって試みられた。他方,Al-Cu合金に微量のSn, In或いはCdの内の一元素を第三元素として添加した湯合,そのG.P.zone の生成は極度に抑制されると云うことも,著者等及びHardyの研究結果よりこれまた明らかな事実である。以上の観点より,著者はAl-Cu合金及び前記第三元素を添加した三元合金に復元操作を施すことにより,効果的に時効硬化機構の検討を試み,その結果,平野説の妥当性を確かめることが出来た。

著者

川端 俊一 川畑 匠朗 山田 正文 柳田 聖香 塗木 淳夫 湯ノ口 万友 Rothwell John

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MBE, MEとバイオサイバネティックス

巻号頁・発行日

vol.110, no.399, pp.121-124, 2011-01-20

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人間は感覚情報をもとに外界からの刺激を感じ取り,自覚的な体験として処理する.この処理の際に,視覚や聴覚といった個々の感覚のみで処理するのではなく,感覚同士が必然的に相互作用し合って総合的に処理している.つまり,人間の認知処理の仕組みの解明に当たっては個々の感覚だけでなく感覚の相互作用の解明も重要であることが言える.本研究では,視覚刺激に触覚刺激と聴覚刺激を加え,視覚情報の認知に触覚と聴覚がどのような影響を及ぼすのかを調べた.その結果,それぞれの感覚の提示の種類や,提示時間によって,感覚の相互作用に差が生じることがわかった.

著者

恩田 裕一 山本 政儀 山田 正俊 北 和之 竹中 千里 浅沼 順 中島 映至 篠原 厚 神田 穣太 五十嵐 康人

出版者

筑波大学

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)

巻号頁・発行日

2012-06-28

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1.領域内の相互啓発と情報共有:全計画研究班の研究が円滑に進むよう統括を行った。WEB中継会議システムを活用して全構成員間のより緊密な連携を図った。 2.研究支援活動:「データベースワーキンググループ」を統括し、事故発生以降の環境データ、モデリングデータ、分析データを使いやすい形で整理し、関係研究者に提供した。また「分析チーム」を統括し、分析がIAEAスタンダードになるようproficiency testの結果を反映させた。3.公募:各計画研究の補完・推進を目的として採択した第ニ期公募案件について研究支援を行った。

著者

山田 正人

出版者

星城大学

雑誌

星城大学経営学部研究紀要

巻号頁・発行日

vol.11, pp.51-60, 2011-03-31

著者

山田 正行

出版者

部落解放・人権研究所

雑誌

ヒューマンライツ (ISSN:09163603)

巻号頁・発行日

no.278, pp.6-13, 2011-05

著者

柿崎欽吾, 山田正賢 著

出版者

図書出版会社

巻号頁・発行日

1890

著者

山田正範

出版者

駒澤大学北海道教養部

雑誌

駒澤大學北海道教養部論集 (ISSN:09136509)

巻号頁・発行日

vol.12, 1997-10

著者

羽柴 哲夫 山田 正信 本郷 卓 宮原 永治 藤本 康裕

出版者

一般社団法人 日本脳卒中学会

雑誌

脳卒中 (ISSN:09120726)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.301-306, 2010-05-25 (Released:2010-07-09)

参考文献数

5

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症例は67歳男性.突然の意識障害と右上下肢麻痺で発症した.臨床症状より脳底動脈塞栓症を疑ったが,発症1時間後の頭部CTでは異常を認めず.撮影中に意識障害・右上下肢麻痺は改善を示したため,同時に3D-CT angiographyを施行した.結果,主幹動脈の閉塞を認めず,塞栓後直ちに再開通が得られたと判断した.発症当日には患者は完全に回復したと発言し,自覚的訴えも無かったが,発症翌日に盲を訴えた.MRIにて両側後頭葉梗塞を認めたため,皮質盲と診断した.本患者は発症急性期には,盲であることに無関心であったと考えられ,病態失認の一種であるAnton症候群を呈していたと考えた.T-PA時代においては脳梗塞急性期に正確な神経症状の評価が必要であり,病態失認の存在は急性期診断のpit fallになりえると考えた.閉塞血管の再開通により神経症状の回復が見られ,t-PA療法の適応がないと判断されてもNIHSSの評価は必須であると考えた.

著者

山田 正人

出版者

日本情報経営学会

雑誌

オフィス・オートメーション (ISSN:0389570X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.39-44, 2003-10-20

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星城大学におけるe-universityへの取り組みと地域社会への情報発信を図るため東海市内への星城大学無線LANスポットの設置,VPNへの取り組みと公共無線インターネットアクセスポイント設置によるユビキタス化実験について論述する.

著者

山田 正 平野 廣和 藤吉 康志 太田 幸雄 大石 哲 平野 廣和 藤吉 康志 太田 幸雄 大石 哲

出版者

中央大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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雲物理過程解明のために行った実験よりエアロゾル量の増加に伴い雲水量も増加するがエアロゾル量が閾値を超えると生成される雲水量が一定になり飽和状態になる。また上昇風速が大きくなればなるほど雲水量が増加することがわかった。ヒートアイランドを緩和させる効果のある河川周辺で行った微気象観測により河川の大きさに関わらず水面付近の気温は周囲より低く、河川上の冷気が運ばれやすい風道がある場所の気温は2~3℃周囲より低いことがわかった。

著者

山田 正行

出版者

大阪教育大学

雑誌

大阪教育大学紀要. IV, 教育科学 (ISSN:03893472)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.113-126, 2005-02-21

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前号の考察を承けて,ここではまず学習者の自己決定や自主性に主眼を置くとされるM.ノウルズのアンドラゴジーを取り上げ,その実践にM.フーコーが論じた監視と処罰の支配抑圧装置であるパノプチコンが現象したことを批判し,ノウルズとは異なるヨーロッパ的な「人間教育学」としてのアンドラゴジーの意義を示す。そして,近代性批判の脈絡で成人学習論におけるいくつかのブルデュ研究を考察し,その中で,前号で批判したC.アージリスとD.ショーンの「自省」と理論的に異なる「自省」への接近を述べ,P.フレイレやJ.メジロウの「批判的自省」に視点を向けるべきことを論じる。

著者

大矢 正算 井上 利男 竹川 健一 木戸 啓 西園 敏子 山田 正 三ツ国 洋一

出版者

山梨大学

雑誌

紀要 (ISSN:09105069)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.1-6, 1996