著者

林 拓人 前田 敦司

雑誌

第56回プログラミング・シンポジウム予稿集

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.121-130, 2015-01-09

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従来のクラスベース・オブジェクトシステムは,メソッドをクラスに格納するものと総称関数に格納するもの(メソッドがクラスに属すものと総称関数に属すもの)とに分けられる.本論文はこれらのいずれとも異なり,環境にメソッドを直接格納する新しいオブジェクトシステムを提案する.クラスや総称関数といった枠を廃し,クラス名とメソッド名の組をキーとして環境にメソッドを直接格納する.これにより変数に対して行えるあらゆる操作がメソッドに対しても自然に行えるようになり,従来の方式に比べシンプルな仕組みで柔軟なオブジェクト指向プログラミングが可能となる.提案する手法の有用性を実証するため,このオブジェクトシステムを搭載する独自言語Suzuの処理系を実装した.Suzuの特徴を生かすプログラム例として言語内DSL(Domain Specific Language)の構築例を挙げる.従来のオブジェクトシステムにおける類似した概念等との関連についても議論する.

著者

福島 東浩 澁谷 有香 小林 秀嗣 西川 正子 庄司 和広

出版者

日本臨床麻酔学会

雑誌

日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.1-8, 2019-01-15 (Released:2019-02-14)

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セボフルラン(SEV)よりもデスフルラン(DES)の方が早く覚醒するといわれるが,実臨床では吸入麻酔の種類より麻酔科医の熟練度の方が影響を与えている可能性がある.本研究の多変量解析の結果,抜管までの時間はDES使用より(HR 1.17,[95%信頼区間 1.01-1.34],p=0.04),麻酔科医の熟練度の方が強く関連していた(研修医+指導医;参照,卒後6-9年;HR 1.59,[1.24-2.05,p<0.001],卒後10年;HR 1.53,[1.20-1.97,p=0.001]).抜管までの時間はDES使用で若干の短縮が認められたが,麻酔科医の熟練度の影響の方が大きいことが示唆された.

著者

局 博一 林 良博 菅野 茂

出版者

東京大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1991

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本研究課題では,モルモットおよびラットを実験材料にして,それぞれの動物の鼻粘膜および喉頭粘膜に対する機械的刺激および化学的刺激によって誘発される呼吸反射の様式と,末梢求心性経路における感覚受容機構を明らかにした。結果は以下の通り要約される。(1)モルモットおよびラットの鼻粘膜,とくに鼻前庭を含む鼻腔前方域に機械的触刺激と圧刺激を加えると,いずれの動物からもくしゃみ反射が誘発された.1回の刺激で2〜3回連続する反射が現れることが多かった。三叉神経篩骨神経中にこれらの刺激に対して応答する受容器が見い出され,それらの応答様式を明らかにした。(2)モルモットの喉頭部に機械的触刺激を与えると明瞭な咳反射が誘発された。上喉頭神経中に存在するirritant受容器がこの刺激に対して鋭敏に応答した。さらに反回喉頭神経の中にも咳反射に関与する受容器の存在が確認された。カプサイシン溶液を用いて喉頭粘膜のCーfiberを選択的に刺激したところ,咳反射は現れず,無呼吸反射のみが強く出現した。このことから咳反射にはCーfiberよりもirritant受容器が関与することがわかった。(3)ラットの喉頭部に機械的刺激を与えると燕下反射が常に出現した。同様の結果は上喉頭神経の電気的刺激でも得られた.ラットの上喉頭神経求心性活動を記録したところ,呼吸性活動を示すdrive受容器(58%)や喉頭内の圧変動に応じるpressure受容器(28%)は数多く見い出されたが,irritant受容器(11%)は少なかった.これらの成績から,鼻粘膜刺激によるくしゃみ反射に関しては,両動物とも類似した発生機構を有すると考えられるが,喉頭粘膜からの咳反射に関しては,感受性の差,受容器構成の差,さらには中枢におけるパタ-ンジェネレ-ションに関して明瞭な動物種差が存在するものと考えられた.

著者

佐藤 寛子 柴田 ちひろ 秋野 和華子 斎藤 博之 齊藤 志保子 門馬 直太 東海林 彰 高橋 守 藤田 博己 角坂 照貴 高田 伸弘 川端 寛樹 安藤 秀二

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.167-175, 2016-09-25 (Released:2017-06-05)

参考文献数

29

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In Akita Prefecture, patients with Kato type of tsutsugamushi disease (Sucrub typhus) transmitted by Leptotrombidium akamushi were identified in August 2008 for the first time in 15 years, and in 2010 as well. We conducted surveys of the habitat of L. akamushi using Suzuki’s Method (MITORI-HO) between 2011 and 2014 in 74 areas of riverbed in which the disease was prevalent, including the upstream, midstream, and tributary areas of the Omono River. Habitats of L. akamushi were identified in 40 areas in three cities and one town, and the total distance along Omono River was approximately 10 km shorter than that reported by a survey conducted in 1964. Some of those areas were inhabited by L. akamushi gradually after river improvement work and the disease temporarily became prevalent there, although no patient had been identified in these areas prior to the construction. L. akamushi was only collected from sand, sandbanks, and other areas in the vicinity of the river, which can easily be flooded when the water level rises. No extensive research has been conducted on the re-emergence of tsutsugamushi disease transmitted by L. akamushi. It is necessary to continue to provide people with information and increase their awareness.

著者

関口 博史 佐藤 毅 木内 均 野々上 慈徳 竹内 善信 安藤 露 林 少楊 矢野 昌裕 藤野 賢治

出版者

日本育種学会・日本作物学会北海道談話会

雑誌

日本育種学会・日本作物学会北海道談話会会報 44 (ISSN:24320307)

巻号頁・発行日

pp.15-16, 2003 (Released:2017-04-28)

著者

宮林昭彦教授古稀記念論文集刊行会編集

出版者

山喜房佛書林

巻号頁・発行日

2004

著者

林 泰三 山口 春雄 長井 新一郎 田場 繁城 政山 功一 宮崎 達久

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.12, no.6, pp.342-346, 1971-06-30 (Released:2009-07-09)

参考文献数

15

被引用文献数

5

著者

小林 薫 丸山 仁司 柊 幸伸

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.401-404, 2011 (Released:2011-07-21)

参考文献数

15

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〔目的〕転倒回数の違いが座位両足開閉ステッピング(以下開閉ステッピング)におよぼす影響を検討した.〔対象〕歩行が自立している高齢者67名(男性10名,女性57名:平均年齢78.3±5.3歳)とした.〔方法〕過去1年間の転倒回数により非転倒群,1回転倒群,複数回転倒群の3群に分類した.開閉ステッピングにおける施行回数を群間で比較した.〔結果〕開閉ステッピング施行回数は,非転倒群15.2±2.1回,1回転倒群12.6±1.7回,複数回転倒群11.5±2.1回であった.1回転倒群および複数回転倒群の施行回数は非転倒群よりも有意に少なかった.〔結語〕開閉ステッピングが高齢者の転倒リスク評価として応用できる可能性が期待できた.

著者

小田部雄次 林博史 山田朗著

出版者

雄山閣出版

巻号頁・発行日

1995

著者

東郷 将成 山口 太一 瀧澤 一騎 保科 圭汰 佐藤 未来 竹田 保之 山口 昭弘 栃原 孝志 中島 寿宏 神林 勲

出版者

日本スポーツ栄養研究会

雑誌

日本スポーツ栄養研究誌 = Japanese journal of sports nutrition (ISSN:21888922)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.12-20, 2019-01

著者

後藤 栄 横井 崇子 高倉 賢二 廣瀬 雅哉 木村 俊雄 竹林 浩一 秋山 稔 中西 桂子 布留川 浩之 野田 洋一

出版者

近畿産科婦人科学会

雑誌

産婦人科の進歩 (ISSN:03708446)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.1-5, 2000-01-01 (Released:2010-09-27)

参考文献数

10

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正常排卵周期を有する不妊症患者に対する排卵誘発の有効性について検討した.1998年1月から12月の12ヵ月間に不妊治療あるいは指導を受けた185婦人のうち,排卵障害を伴わない131症例を対象とした.中枢性無月経,多嚢胞卵巣症候群,早発卵巣不全,高プロラクチン血症および稀発月経や頻発月経など月経異常を有するものは排卵障害を有する症例として本解析から除外した.両側卵管閉鎖,無精子症などの絶対不妊も除外症例とした.各不妊原因に対する治療を行うとともに,初診後3ヵ月間の待機期間を経ても妊娠に至らない症例に対して,1司意を得たうえでクロミフェン,シクロフェニル,hMG(FSH)+hCGを単独または併用した排卵誘発を行い,各種排卵誘発法の周期あたりの妊娠率を,自然排卵周期(自然周期)における妊娠率と後方視的に比較検討した.排卵障害を有さない131症例において,1998年1月から12月の間に妊娠が確認されたのは33周期であった.このうち排卵誘発により妊娠に至ったのは23周期であった.自然周期における妊娠は10周期で,このうち初診後3ヵ月以内に妊娠に至った周期は7周期であった.初診後3ヵ月間の待機期間を過ぎた症例では,IVF-ET周期を除く排卵誘発周期では周期あたりの'妊娠率は4.3%(16/374)であり,自然周期での妊娠率の1.1%(3/284)と比較して有意に高率であった.排卵誘発法別の妊娠率はhMGを含む周期,シクロフェニルを含む周期ではそれぞれ6.7%(4/60),4.4%(5/114)であり,自然周期より有意に高率であった,しかしクロミフェンを含む周期の妊娠率は3.3%(7/209)であり,自然周期と有意差を認めなかった.自然排卵周期を有する不妊症患者に対し,シクロフェニルまたはゴナドトロピンによる排卵誘発法は有効な方法と考えられたが,クロミフェンの有効性は認めなかった.〔産婦の進歩52(1);1~5,2000(平成12年1月)〕

著者

川合 覚 小林 睦生 吉田 政弘 A. Grasso 安居院 宣昭 松田 肇

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.148, 1998-06-15 (Released:2016-08-18)

著者

林 利彦 小野 展嗣 八幡 明彦

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.151, 2001-06-15 (Released:2016-08-09)

著者

小林 睦生 佐々木 年則 吉田 政弘 武藤 敦彦 安居院 宣昭

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.49, no.Supplement, pp.67, 1998-04-23 (Released:2016-08-18)

著者

金山 彰宏 小曽根 恵子 市川 喜洋 小林 伸好 鳥羽 和憲

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.161, 1997-06-15 (Released:2016-08-20)

著者

市川 喜洋 金山 彰宏 小曽根 恵子 小林 伸好 鳥羽 和憲

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.161, 1997-06-15 (Released:2016-08-20)

著者

岡村 秀人 小鳥川 彰浩 林 伸幸 大西 雅之 岩越 優 四戸 隆基 佐藤 正夫

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C1002, 2008 (Released:2008-05-13)

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【目的】腰痛は、その発生により、時には日常生活に支障を来たし、更には仕事面においても長期欠勤等を引き起こす症状である。その原因は多岐にわたり、骨関節・軟部組織や心因性等様々である。医療従事者が患者教育の面で、肥満は腰痛の原因となり体重増加は症状を悪化させるとの説明をする機会も少なくない。直感的な認識として、肥満が一般的な腰痛疾患の重要な原因ではないかと考えられているが、今回、アンケート調査を基にどの程度関連性があるか検討してみた。【対象】岐阜県厚生連に所属する職員で、書面にて研究の趣旨を説明し、同意を得た1,168名(男性279名、女性889名、職種別内訳は医師81名、看護部665名、コメディカル部門157名、事務・その他265名、勤続年数11.4年±9.94年)とした。(有効回答率81.8%)【方法】アンケート調査にて、職種、勤続年数、年代、性別、身長、体重、腰痛の有無の各項目を記載し、腰痛有り(有訴)の人はRolland-Morris Disability Scaleに記入とした。肥満度の判定はBody Mass Index(以下BMI)を用い、18.5未満をやせ、18.5~25.0未満を標準、25.0以上を肥満とした。【結果】職員全体の腰痛有訴率は58.0%であった。性差でみると、男性48.0%、女性61.1%であった。職種別では医師48.1%、看護部65.9%、コメディカル部門43.9%、事務部門・その他は49.1%であった。年齢別にみると、10歳代は0.0%、20歳代56.1%、30歳代は52.7%、40歳代は65.2%、50歳代は58.7%、60歳代は60.9%であった。経験年代別では10年未満が55.6%、10年以上20年未満が56.6%、20年以上30年未満が64.0%、30年以上が65.5%であった。肥満度別の全体の割合は、やせが13.8%、標準が75.1%、肥満が11.1%であった。肥満度における有訴の割合は、やせが53.5%、標準が57.0%、肥満が66.4%であった。【結語】肥満が腰痛患者によくみられる併存所見であるという説得力のあるエビデンスは確かに存在する。しかし、体重増加が腰痛治療アウトカムの強力な予測因子であることは証明されていない。肥満と腰痛に関する多数の研究が行われており、横断的研究と縦断的研究の両面から検討がなされている。総合的にみてエビデンスは相反している。つまり、肥満と腰痛との明らかな因果関係は実証されていない。腰痛に関しては、発生原因が多様であり、肥満という危険因子のみを除外しても解決はされない。今回の結果では傾向は見られるものの、今後さらなる検討が必要である。

著者

大林 均 田村 隆幸 牧島 一夫 深沢 泰司

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 53.1.1 (ISSN:21890803)

巻号頁・発行日

pp.84, 1998-03-10 (Released:2018-03-04)

著者

林 尚男

出版者

日本文学協会

雑誌

日本文学 (ISSN:03869903)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.1-12, 1978-01-10 (Released:2017-08-01)

著者

松田 彩子 小林 国彦 山岡 和枝

出版者

日本行動計量学会

雑誌

行動計量学 (ISSN:03855481)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.127-134, 2018 (Released:2019-04-26)

参考文献数

38

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Quality of life (QOL) is a subjective assessment and is included among patient-re-ported outcome (PRO) studies. QOL is as important for cancer patients as objectiveassessments such as survival and response rates. However, PRO studies are more diffi-cult to conduct than are studies to assess objective data. Regarding QOL studies whichare important among PRO studies, first we describe QOL, which Dr. Hayashi promotedaiming to improve. Then we describe the methods of assessing QOL. Finally, we in-troduce a novel self-monitoring QOL intervention. In the methods of assessing QOL,Minimal clinically important difference (MCID) and response shift are major challengesamong the methods of assessing QOL. MCID enables recognition of the patient’s per-ceptions, as well as the clinical outcomes. It is important to consider response shift wheninterpreting actual change of QOL. In the introduction of novel self-monitoring QOLintervention, QOL assessments are often seen as being for research purposes, thoughQOL self-monitoring should also be implemented in daily clinical routines. QOL as-sessment is often used as an outcome measure in clinical trials, and cancer diagnosisand treatments affect patients’ QOL. However, medical personnel may not sufficientlyunderstand patients’ problems, including QOL. In advancing the study of QOL, it is afuture task to address how QOL assessment information is to be fed back to patients.