著者

高林 龍 小川 明子 末宗 達之 カラペト ホベルト

出版者

早稲田大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2015-04-01

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研究初年度内の平成28年3月に「日本における追及権導入の可能性-欧州の見地から-」を、二年目においては、平成29年2月「日本における追及権制度導入への道のり―追及権法早稲田試案―」をテーマとしてそれぞれ国際シンポジウムを開催し、追及権試案を発表するに至った。三年目には、世界知的所有権機関(WIPO)主催の追及権シンポジウムにおいて研究協力者の小川明子が招聘され、追及権試案を発表するという機会を得た。平成30(2018)年12月に山口大学との共催で「美術家のための追及権」をテーマとしたセミナーを開催、同12月19日には、文化審議会著作権分科会国際小委員会において、小川明子が招聘され講演を行った。

著者

大堀 洋平 小林 豊和 黒田 良

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.89, 2011

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【はじめに】<BR> 疲労性骨膜炎・疲労骨折は,スポーツ選手によく起こる疾患である.理学療法評価において,疲労性骨膜炎・疲労骨折の病態を示唆する評価法は散見するばかりである.今回、骨に直接的にストレスを加える評価法を考案した.その評価法を用い,アプローチの結果,良好な結果が得られたので,ここに報告する.<BR>【症例紹介】<BR> 小学生(高学年),男性,野球選手(軟式・センター/ショート・右投げ左打ち).診断名は,右脛骨疲労性骨膜炎.レントゲンは,異常所見なし.現病歴は,当院受診約3週間前,走行時に右下腿内側に疼痛出現.疼痛軽減しないため,当院受診した.受診時の主訴は,歩行時痛であった.<BR>【理学療法評価】<BR> 圧痛は右脛骨近位内側にあり,歩行時に疼痛出現.立位アライメントは,右足位やや外転位,両膝顆間距離2横指,右骨盤やや前方回旋位,体幹やや右側屈位.脛骨ストレステスト(徒手で脛骨に外反・内反,前弯・後弯,外旋・内旋ストレスを加える)実施(以下,疼痛出現時,+と表記する).外反ストレス(++),前弯ストレス(+),外旋(遠位)ストレス(+).スクワッティングテストは,knee in時疼痛出現.歩行において,initial contactからmid stanceにかけて遅延し、骨盤・下腿外方移動不十分であった.<BR>【アプローチ】<BR> 当院初診時;右足部に内側縦アーチサポーター(ソルボ素材)装着.<BR> 約1週間後;サポーターに,後足部横アーチパッド1mm追加.<BR>【経過】<BR> 理学療法開始(当院初診)時,右足部への内側縦アーチサポーター装着にて,歩行時痛消失.練習は,走行・ノック禁止.約1週間後,走行時痛は10点法にて2点と軽減し,後足部横アーチパッド1mmを追加にて走行時痛消失.翌日には,制限なく練習参加.約3週間後来院し,圧痛・動作時痛消失を確認し,終了.<BR>【考察】<BR> 本症例は,動作時,脛骨近位内側に疼痛が出現していた.疲労性骨膜炎・疲労骨折は,疼痛部位にどのようなストレスが加わり生じたのかを把握することが重要と考える.どのようなストレス(方向・種類)かを示唆する評価として,脛骨へ直接的にストレスを加えた.その結果,脛骨外反・前弯・外旋(遠位部)ストレスにて,疼痛出現した.荷重位にて,スクワッティングテストを行い,knee inにて疼痛出現し,歩行時立脚期において,骨盤・下腿外方移動不十分であった.以上を解釈すると,本症例の疲労性骨膜炎は,立脚期における下腿の前内方への動きが脛骨近位内側への離開ストレスとなり,疼痛を発生させていたのではないかと考える.よって,右足内側縦アーチサポーターを装着することで,立脚期に下腿を後外方へ誘導し,離開ストレスを軽減させ,疼痛軽減に至ったと考える.<BR>【おわりに】<BR> 疲労性骨膜炎・疲労骨折の理学療法において,骨への直接的ストレステストは病態を示唆する有効な評価法であり,サポーターの適切な選択,運動療法の一助となると考える.今後,ストレステストと動作の関係を検討していきたいと考える.

著者

小林 実 伊藤 仁 森島 洋一 水谷 亮

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 = Concrete journal (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.54-59, 2009-03-01

被引用文献数

1

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これまでの高層ビル解体は上階から下階に向けて解体していたが,今回開発した工法は,1階の柱直下にジャッキを設置し,1階部分の柱を切断してはジャッキダウンを繰り返してビルを下階から解体するものである。解体作業中の建物の耐震安全性を確保するため,新たに建物内部に鉄筋コンクリート造の壁「コアウォール」と鉄骨製の「荷重伝達フレーム」を設置する。本工法を鹿島旧本社ビル解体工事に適用した結果,騒音・粉塵の飛散低減,近隣が抱く不安感の解消,高所作業がなくなったことによる落下の危険性解消など従来の解体工事の課題を大幅に改善できることを確認した。工期短縮も見込め,解体材の分別・リサイクル率も向上し,環境に配慮した解体工法である。

著者

池松 秀之 鍋島 篤子 山家 滋 山路 浩三郎 角田 恭治 上野 久美子 林 純 白井 洸 原 寛 柏木 征三郎

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.70, no.12, pp.1259-1265, 1996-12-20 (Released:2011-09-07)

参考文献数

24

被引用文献数

5 4

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高齢長期入院患者における発熱や死亡のハイリスクグループのマーカーを検索するために, 観察病院において1年以上入院した患者478名を対象として, 血清アルブミン値と発熱及び死亡との関連について検討を行なった.対象の平均血清アルブミン値は3.79g/dlで, 加齢と共に漸減傾向を示した.延べ504,189日の発熱の調査結果より得られた各患者の平均年間発熱回数と血清アルブミン値の関連は, 血清アルブミン値4.1g/dl以上の群の平均発熱回数が最も低く1.8回/年で, 血清アルブミン値の低下に従って段階的に上昇し, 3.0g/dl以下の血清アルブミン値著明低下患者では5.3回/年であった.年齢補正後の死亡率は, 血清アルブミン値3.0g/dl以下の群が40.4%で, 他の3群の13.0%~19.8%に比し著しく高率であった.血清アルブミン値3.0g/dl以下の群では死亡率はどの年齢層においても高率であったが, 他の3群においては, 80歳以上で死亡率が高かった.血清アルブミン値4.1g/dl以上の群をcontrol群として求めたrelativeriskは, 血清アルブミン値3.0g/dl以下の群では発熱で2.9, 死亡では2.0であった.以上の結果より, 血清アルブミン値は, 高齢期入院患者における, 発熱や, 1年後以降に生じる死亡の予測因子として有用であり, 特に血清アルブミン値3.0g/dl以下の患者は発熱, 死亡のハイリスクブループであると考えられた.

著者

小林 比出代

出版者

信州大学教育学部

雑誌

信州大学教育学部研究論集

巻号頁・発行日

vol.8, pp.61-80, 2015-03-13

著者

小林 裕志

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.439-441,a1, 2000-05-01 (Released:2011-08-11)

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農業工学系分野のグローバル化に呼応し, 全国の大学で再編整備がすすんでいる。「生命科学の府」を標榜する北里大学において農業工学系分野の教育研究組織の設置はどのような意義があるのか。この命題をグローバル化の潮流とあわせながら検討して1999年に発足した「生物生産環境学科」の建学方針などについて論述する

著者

林 雄亮 ハヤシ ユウスケ Yusuke Hayashi

雑誌

応用社会学研究 = The journal of applied sociology

巻号頁・発行日

vol.54, pp.43-55, 2012-03-25

著者

平林 由希子

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.379-384, 2018-09-01 (Released:2018-09-29)

著者

田島 ますみ 佐藤 尚子 小林 佳代子 Masumi TAJIMA Naoko SATO Kayoko KOBAYASHI 中央学院大学 千葉大学国際教育センター 千葉大学国際教育センター

出版者

中央学院大学商学部・法学部

雑誌

中央学院大学人間・自然論叢 = The Bulletin of Chuo-Gakuin University ―Man & Nature― (ISSN:13409506)

巻号頁・発行日

no.26, pp.107-119, 2008-01-31

著者

鈴木 達治 菅 要助 竹内 秀雄 石井 欣之助 荒牧 寅雄 徳田 徳之丞 平田 義雄 西尾 清治 大山 量士 秦 克夫 吉岡 勲 田辺 謙輔 犬塚 勝 斉木 雅夫 望月 藤三 鈴木 洋二 小汀 浩一郎 前川 正男 林 辰治 東 登 丸岡 勝美 中山 一郎 村松 四郎

出版者

煙洲会

巻号頁・発行日

1978-08

著者

(宋) 林希逸 撰

巻号頁・発行日

vol.[5], 1000

著者

齋藤 司 相澤 仁志 澤田 潤 油川 陽子 片山 隆行 長谷部 直幸 林 恵充 安栄 良悟 佐藤 正夫 程塚 明

出版者

一般社団法人 日本脳卒中学会

雑誌

脳卒中 (ISSN:09120726)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.133-137, 2009-11-25 (Released:2010-03-29)

参考文献数

8

被引用文献数

6 1

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【背景・目的】小脳梗塞の臨床的特徴を検討し,初期診療上の問題点を明らかにする.【方法】2006年1月1日から2008年12月31日までの3年間に,旭川医大病院Stroke teamが診療した脳卒中患者514例のうちの小脳梗塞患者22例(4.3%)を対象とした.【結果】典型的な小脳症状を全く呈さない症例,あるいは一つのみ呈する症例が8例(36.4%)見られた.3例が救急車を利用し発症後3時間以内に受診したにもかかわらず,当初小脳梗塞と診断されず神経内科や脳神経外科以外の病棟に入院した.その3例はいずれもめまいを主訴とし,構音障害と歩行障害が見られなかった.その他2例を合わせ全体の22.7% にあたる5例が,Stroke teamによる初期の診察を受けておらず,それが当初小脳梗塞と診断されなかった要因の一つと考えられた.【結論】めまいや嘔吐を主訴とする場合は,常に小脳梗塞である可能性を考慮する必要がある.Stroke teamによる早期の正確な神経学的診察が重要である.

著者

林 和憲

出版者

龍谷大学

雑誌

龍谷大学大学院法学研究 (ISSN:13454544)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.268-270, 2006-09-29

著者

安川 直史 小林 重雄

出版者

日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.123-132, 2004-07-30

被引用文献数

1

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本研究では、情緒障害通級指導学級において、小学校6年生の自閉性障害児に個別教育計画による余暇指導を行った。そのなかで、小学校段階における余暇指導のあり方について検討した。5年生までの段階で獲得した移動スキル(片道10分程度の目的地までの移動)、自己管理スキル(3時間程度のタイムマネージメント)、電話スキル(公衆電話を用いた定時連絡)を一人で余暇をすごすための基礎条件とした。これらのスキルが今回獲得した公共プール利用スキル、バス乗車スキルと連鎖することで「一人で水泳に行く」ことが可能となった。小学校段階での余暇指導としては、応用行動分析による学習方法の定着、生活に機能するための基礎条件の確立、中学校進学後や将来のライフスタイルを想定した目標設定が必要であることが示された。さらに余暇スキルの獲得を優先課題として位置づけ、基礎条件スキルとの関連性を明確にし、日常生活への般化までを見通した個別教育計画の必要性について論じた。

著者

金 永洙 Yongzhu JIN 桜美林大学国際学研究科 Graduate School of International Studies J. F. Oberlin University

出版者

桜美林大学大学院経営学研究科

雑誌

桜美林経営研究 = The J. F. Oberlin journal of business management studies (ISSN:21860173)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.67-82, 2011-03-20

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トヨタは1960年代からASEANでKD生産を行い、現在は既にASEANで域内相互補完体制が構築されている。また、1980年代より米国で本格的な現地生産をはじめ、1990年代は現地生産を欧州にも広げた。トヨタとサプライヤー間の長期安定な取引関係とハイレベルの協力関係はトヨタの海外生産にも共同進出する形で延長されている。一方、中国での本格的な乗用車の量産は、2002年より天津で開始された。完成車に限定するとトヨタは現在中国で2つの中国現地パートナーと3つの合弁会社、4つの生産拠点を持ち、16車種を生産している。日本国内で数十年をかけて築き上げたトヨタの生産ネットワークは中国でどのように構築されているのか。本稿はこの基本問題を追いながら、トヨタの中国進出と現地生産ネットワークの構築状況を分析する。トヨタはこれまで中国で9社の内製部品拠点で生産開始した他、8社のグループ企業と149社のグループ外協豊会メンバー企業が中国進出し、協豊会メンバー企業全体の73.0%の157社が現地生産し、465の中国現地生産拠点を設置している。ジャスト・イン・タイム(JIT:Just In Timeの略)方式で自動車を生産しているトヨタにとって、直接部品を供給する1次サプライヤーの立地状況は極めて重要な問題で、また現地生産・現地調達主義を重視している完成車生産にとってサプライヤーの進出時期もトヨタの効率的な量産体制の構築を左右する。そのため、本稿では協豊会メンバー企業215社を対象に、中国現地での生産状況を立地選択と完成車生産拠点への集中状況、進出時期を中心に分析し、トヨタの中国現地生産ネットワークの構築状況を明らかにすることを試みる。

著者

林 良嗣 谷口 守 土井 健司 佐々木 葉 杉原 健一 冨田 安夫

出版者

名古屋大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2004

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人口減少・少子高齢化が早く進む地方都市において,郊外からの計画的撤退と中心市街地の再構築が必要であることを示し,さらにその具体的な方法論を明らかにするために,愛知県豊田市をスタディエリアとして,以下の検討を行った.1.将来状況予測:人口予測に基づき,市内各地点の居住環境質,インフラ維持コスト,環境負荷を計測し,郊外部での悪化傾向を示し,人口減少・少子高齢化が進行する地方都市では双対型都市戦略(郊外からの撤退・中心市街地の再構築)の必要性を示した.さらに,今後の都市域縮小策による社会基盤整備コスト削減効果を世代会計の手法を用いて評価した.2.政策目標運成度指標:QoLインディケータを適用した欧米の事例調査に基づき,わが国の都市構造検討に適用可能なQoL・市街地維持コスト・環境負荷の面からなる多元的評価手法を開発した.さらに,QoL向上を可能とする都市構造として分散集中型構造の提案を行った.3.市街地デザイン:街区デザイン検討のための3次元都市モデル自動生成システムの開発を行った.,これを用いて,複数のシナリオにもとづく将来の建物の更新結果の景観を予測評価し,現状の容積率の引き下げ(ダウンゾーニング)の案などを提示した.一方,中心市街地再構築に必要不可欠な自動車依存脱却策の1つとして,自動車共同利用に着目し,国内の事業化事例を対象とした分析を行った結果,自動車保有台数削減等の環境改善効果が観測された.4.事業化検討:日本の密集市街地整備事業の現状と課題を整理し,民間非営利組織による密集市街地整備事業の先進的な事例分析に基づいて,民間非営利組織の役割および特徴について明らかにした.また,TDR制度導入による郊外田園の開発抑制と,都市空間の広域的管理手法としての開発権取引の導入効果について検討した.

著者

清胡林翼撰

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

vol.[8], 1867

著者

飯塚 真理 宇井 万津男 伊吹 令人 城下 尚 倉林 良幸 堀越 美枝子

出版者

公益社団法人 日本臨床細胞学会

雑誌

日本臨床細胞学会雑誌 (ISSN:03871193)

巻号頁・発行日

vol.35, no.5, pp.439-445, 1996-09-22 (Released:2011-11-08)

参考文献数

9

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今回われわれは, 子宮内膜増殖症のホルモン療法後妊娠し, 分娩後に子宮内膜癌に進行した1症例を経験したので報告する.症例は23歳, 0妊0産.月経不順.1991年5月, 不正性器出血を主訴に来院した.子宮内膜の肥厚がみられたため内膜細胞診と組織診を施行し, 異型増殖症と診断された.未産婦であり, 挙児希望があったため, ダナゾール療法を開始した.3ヵ月後, 内膜組織診で桑実形成性腺腫性増殖症と診断され, 大量黄体ホルモン療法を施行した.その間, 内膜細胞診と組織診を再検したが悪性所見はみられず, 4ヵ月後, ホルモン療法を中止し, 排卵誘発を行った.3ヵ月後に妊娠が成立し, 1993年2月正常分娩となった.1年後, 内膜細胞診と組織診で異型増殖症と診断され, ホルモン療法を再開した.4ヵ月後, 内膜組織診で高分化型腺癌, 間質浸潤陽性と診断されたため, 1994年8月, 準広汎子宮全摘術+両側付属器摘出術+骨盤リンパ節郭清術を施行した.現在まで, 異常なく経過している.

著者

松下見林

出版者

村上勘兵衛

巻号頁・発行日

vol.[2], 1694

著者

近藤 優樹 小林 優子

出版者

上越教育大学特別支援教育実践研究センター

雑誌

上越教育大学特別支援教育実践研究センター紀要 (ISSN:18827349)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.7-10, 2018-03