著者

外平 友佳理 伊藤 友貴 佐野 忠士 林 英明 鈴木 一由 浅川 満彦

出版者

酪農学園大学

雑誌

酪農学園大学紀要. 自然科学編 (ISSN:0388001X)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.97-100, 2016-10

著者

衣畑 俊希 三浦 龍 大原 紳司 垂水 浩幸 林 敏浩 市野 順子

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.15, pp.1-8, 2015-03-05

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PC やスマートフォンを用いて,ネットワーク上で将棋の対局が活発に行われている.また,将棋プログラムが急速に強くなり,将棋プログラムとプロ棋士が対局を行う電王戦も複数回開催されている.しかし,対局後の感想戦の支援が不十分であり,また将棋プログラム (人工知能) を感想戦に活かしきれていない.そこで我々はコンピュータによる感想戦や将棋研究の発展を狙い,ネットワーク将棋における感想戦を支援するシステムの開発を行っている.本研究では感想戦支援システムにおけるクライアントの感想戦支援インタフェースについて改善を行い,昨年度に引続き評価実験を実施した.大学将棋部員による本システムの評価により,本システムの有効性を確認し,今後の課題を抽出した.Shogi, a chess-variant game popular in Japan, is recently played on the Internet. Players enjoy the game on some major game service sites. The technology of AI players have rapidly improved; they are now almost as strong as the top-level professional players. However, groupware and AI technologies are not used for post-game discussions on Shogi games - Kansousen -. We have been developing an integrated environment, SAKURA, for networked shogi games and discussions. In this paper, we describe the design and evaluation of discussion support functions and user interfaces. After the evaluation by seven amateur players, we confirmed the basic design for the discussion support is acceptable, but still we need improvements.

著者

上田 昇 平林 隆一 Noboru UEDA Ryuichi HIRABAYASHI 目白大学看護学部看護学科 目白大学経営学部経営学科

雑誌

目白大学経営学研究 = Mejiro journal of management (ISSN:13485776)

巻号頁・発行日

vol.(10), pp.29-42, 2012

著者

平林 怜

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1234, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】体幹機能の低下は投球障害の影響因子であり,村上らは投球障害の改善に体幹と下肢の連動した固定力が必要であると報告している。投球動作では片脚立位の安定性や体幹機能のみでなく体幹と下肢の連動した固定力が必要となる。当院ではその評価の一つとして上肢の肢位を変化させた下肢中間位保持テストを実施している。この評価は中殿筋徒手筋力評価と同等肢位で骨盤を固定せずに徒手抵抗を加え,体幹と下肢の連動を簡便に評価する手法である。そこで本研究は下肢中間位保持テストにおける上肢の肢位変化が体幹と下肢の筋活動動態に及ぼす影響を検討することを目的とした。【方法】下肢中間位保持テストは徒手抵抗に対して抗することができなければ陽性とする。対象は評価で陰性であった健常男性8名,両下肢を対象としたため16肢,平均年齢は24.5±1.9歳であった。今回は上肢の肢位の影響を明らかにするため評価肢位は上肢下垂位,上肢拳上位の2肢位で施行した。2肢位とも側臥位とし評価下肢は股関節膝関節屈曲0°,対側下肢は骨盤前傾代償を防ぐため股関節膝関節屈曲90°とした。上肢下垂位は肩関節屈曲0°,肘関節屈曲90°とし,上肢拳上位は手を頭部に組み肩関節屈曲120°とした。表面電極貼付位置は広背筋,内腹斜筋,外腹斜筋,大殿筋,中殿筋,大腿筋膜張筋,大腿二頭筋,トリガー電極として徒手抵抗位置に貼付した。徒手抵抗位置は大転子から大腿骨外側上顆を結ぶ遠位35cmの位置とした。また徒手抵抗は100Nで3秒間を各肢位に対して7回試行した。各筋の最大随意収縮測定は徒手筋力検査を用い3秒間の最大等尺性運動(MVC)を試行し,3秒間の安定している0.5秒間を%MVCの基準とした。徒手抵抗前の外転保持で安定した平均値の筋活動量を抵抗前%MVCとし,筋活動開始時点から0.5秒間の筋活動量を抵抗中%MVCとして算出した。また,抵抗前%MVCから抵抗中%MVCの増加率も求めた。筋活動開始時は外転保持にて安定した0.5秒間における筋活動量の平均値に標準偏差2倍の値を加えた値と規定した。統計処理は各肢位で得られた7筋の増加率を比較した。正規性の検定後に上肢下垂位と上肢拳上位での増加率に対して対応のあるt検定を行った。【結果】上肢拳上位と上肢下垂位で比較した筋活動量の増加率は内腹斜筋,広背筋が有意に高く(p<0.05),外腹斜筋が低い傾向であった(p<0.1)。【結論】下肢筋の筋活動には上肢の肢位変化で筋活動量に変化がなかったが体幹筋の筋活動は有意に増加した。渡邊らは座位側方リーチ時に移動側の内腹斜筋は骨盤内の固定力として,広背筋は遠心性収縮として働くと報告している。このことから上肢拳上位では広背筋が遠心性に,内腹斜筋は求心性に骨盤を固定させるために作用すると推察される。本評価はオーバーヘッドスポーツやリーチ動作等における体幹と下肢の連動した安定性を評価する上で有用なものと示唆される。

著者

佐藤 真樹 小林 寛和 金村 朋直 岡戸 敦男

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1001, 2014 (Released:2014-05-09)

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【はじめに,目的】肩・肘関節などの投球障害に対する理学療法においては,投球動作の特徴と関係する機能的要因を確認し,対応することが重要となる。投球障害発生に関係する投球動作の問題として,早期コッキング期から加速期における肘下がりや肩関節水平外転位でのボールリリースが代表的である。しかし,投球動作は前の位相における動的アライメントの特徴が後の位相に影響を与えるため,問題が生じる位相のみでなく,原因となる位相への対応が求められる。後の位相につながる動作の問題として,ワインドアップ期における骨盤後傾の増大が挙げられる。理学療法を行う上では後の位相への影響を予測し,必要に応じて改善を図る。本研究では,ワインドアップ期の動的アライメントの問題とされる骨盤後傾に着目し,機能的要因との関係について確認を試みた。【方法】対象は,高校在学中に野球部に在籍した健常男子大学生20名とした。対象に約3 mの距離に設置したネットへ5球の全力投球を行わせた。その際の投球動作を三次元動作解析機器VICON Nexus-1.3.106(VICON社製)を用いて撮影・解析し,ワインドアップ期の骨盤傾斜角度を算出した。あわせて,歩行解析用フォースプレートZebris FMDsystem(Zebris Medical GmbH社製)を用いて足圧中心軌跡面積を測定した。5球の試技のうち,非投球側下肢の離地から最大挙上までの足圧中心軌跡面積が最小の試技を代表値として採用した。機能的要因として次の項目を測定した。1,股関節可動域:屈曲,伸展,内転,外転,内旋,外旋の各関節可動域を測定した。測定は,日本整形外科学会,日本リハビリテーション医学会の関節可動域測定法に準じた方法で実施した。2,下肢筋力:股関節屈曲・伸展・外転・内転,膝関節屈曲・伸展の各筋力を測定した。股関節筋力は,徒手筋力検査法に準じた肢位での等尺性筋力をアイソフォースGT-300(オージー技研社製)を用いて測定した。膝関節筋力は,Bte(Primus RS社製)を用いて60deg/secでの等速性筋力を測定した。3,体幹抗軸圧筋力:両足部接地・右足部接地の2条件で,片側の肩甲帯に軸圧負荷を加えた際に体幹正中位を保持しうる左右それぞれの等尺性筋力を測定した。測定には,アイソフォースGT-300を使用した。4,体幹筋筋厚:超音波診断装置Xario SSA-660A(東芝メディカルシステムズ社製)を用いて,安静時・収縮時における左右の腹横筋・多裂筋の筋厚を測定した。また,変化率:(収縮時-安静時)/安静時の筋厚×100も算出した。統計学的解析は,Pearsonの相関係数またはSpearmanの順位相関係数を用いて検討した。有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は日本福祉大学倫理審査委員会の規定に基づき,対象に本研究の主旨を説明し,内容を十分に理解したうえで書面にて同意を得て実施した。【結果】骨盤後傾角度は10.9±8.6°(平均±標準偏差)であった。骨盤後傾角度と機能的要因との関係については,体幹抗軸圧筋力においては,両条件で左右ともに有意な負の相関がみられた(両足部接地左軸圧負荷:r=-0.58,両足部接地右軸圧負荷:r=-0.57,右足部接地左軸圧負荷:r=-0.68,右足部接地右軸圧負荷:r=-0.58)。深部筋筋厚においては,非投球側腹横筋変化率で有意な負の相関がみられた(r=-0.53)。その他の要因に関して相関はみられなかった。【考察】体幹抗軸圧筋力と骨盤後傾角度との間に,有意な負の相関がみられた。Hodges(2008),金岡ら(2009)は脊柱運動時のトルクを発生させる表在筋と,腰椎・骨盤の制御を担う深部筋は,いずれも腰椎骨盤安定性に関与するとしている。体幹抗軸圧筋力は,片側肩への長軸方向の負荷に抗して体幹正中位を保持しうる筋力として,体幹の表在筋と深部筋の機能を示す指標と考える。したがって,骨盤固定筋としての体幹表在筋・深部筋の機能低下は,ワインドアップ期の骨盤後傾増大につながると考えられる。さらに,非投球側腹横筋の変化率と骨盤後傾角度との間に負の相関がみられたことから,骨盤後傾の代償を伴わずに股関節屈曲を行うには非投球側腹横筋の収縮が重要である可能性が確認された。ワインドアップ期における骨盤後傾について,股関節可動域や下肢筋力との関係も指摘されているが,今回の結果では相関がみられなかった。今後,ワインドアップ期の骨盤後傾が他の位相における動的アライメントに与える影響について検討を加えていきたい。【理学療法学研究としての意義】投球動作のワインドアップ期の骨盤後傾に関係する機能的要因のひとつとして,体幹筋機能の関係が確認できた。投球障害の理学療法を行う上で,ワインドアップ期に骨盤後傾を呈する対象には,体幹筋機能の改善も重要であるといえる。

著者

細田 真道 神田 嘉男 大竹 孝幸 池田 敬 小林 直樹

出版者

一般社団法人 画像電子学会

雑誌

画像電子学会誌 (ISSN:02859831)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.17-27, 2007 (Released:2011-08-25)

参考文献数

21

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本稿は,従来の電話網をVoIP網に置き換えた場合に,従来のFAX端末を利用した,みなし音声FAX通信で発生する問題について検討し,実験を行いその解決方法を提案する.まず,従来の電話網にはないVoIP網特有の性質について述べ,更にFAX通信の性質について述べる.次に,そこから導かれる三つの問題点,エコー問題,アナログ波形再生異常問題,けた間タイマ問題について検討を行うとともに,実験を行い事象を確かめる.最後に実験結果などから問題の解決方法を提案する.

著者

小林 一博

出版者

長野大学

雑誌

長野大学紀要 (ISSN:02875438)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.321-332, 2008-03

著者

坂元 章 箕浦 康子 菅原 ますみ 鈴木 佳苗 内藤 まゆみ 小林 久美子

出版者

お茶の水女子大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2003

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本研究の目的は、テレビ番組の暴力描写、向社会的行為描写の内容分析、これらの描写の視聴が攻撃性、向社会性に及ぼす影響を検討する縦断調査を行い、テレビ番組の暴力描写に対する評価システムを提案することであった。平成15年度には、暴力の文脈的特徴を詳細に検討した米国テレビ暴力研究のコードブックを翻訳し、平成17年度までは身体的攻撃について、平成18年度には、言語的攻撃、間接的攻撃を加えて分析を行った。その結果、フィクション番組では、視聴者の暴力の学習、恐怖世界観、脱感作を高める要素は全般的に少なかったが、暴力行為後の被害・苦痛や罰の描写が少ない、多量の暴力が多い、現実性が高いなどの特徴が見られた。言語的攻撃、間接的攻撃の描写は多くはなかったが、身体的攻撃と共通する特徴が多く見られた。向社会的行為描写については、行為の成功描写は多かったが、報酬の描写は少なく、学習を促進する要素はあまり含まれていなかった。報道番組の暴力描写では、視聴者の恐怖世界観を高める要素である正当化されない暴力や被害結果の描写がある程度見られた。CMの暴力描写では、被害・苦痛描写が少ない、現実性が高いといった暴力の学習、恐怖世界観を促進する特徴が見られた。また、報道番組、CMの向社会的行為描写では、行為の成功や魅力的な行為者が多く描かれており、学習を促進する要素がある程度見られた。縦断調査では、平成16〜17年度の2回の調査への協力を得た首都圏、地方の小学校13校、中学校15校のデータを分析した。攻撃性への影響については、小学生では身体的手段による暴力や魅力的な行為者による暴力の描写が間接的攻撃性を高めること、中学生では間接的攻撃の描写が攻撃性全体を高めることなどが示された。最後に、以上の内容分析、縦断調査の結果に基づいて、暴力描写の出現頻度、影響の強さを組み合わせた暴力描写の評価システムを提案した。

著者

浜林 正夫

出版者

岩波書店

雑誌

思想 (ISSN:03862755)

巻号頁・発行日

no.644, pp.p33-48, 1978-02

著者

西口 沙也加 村田 晃一 宇部 尚樹 上野 琴巳 手林 慎一 寺石 政義 奥本 裕 森 直樹 石原 亨

出版者

Pesticide Science Society of Japan

雑誌

Journal of Pesticide Science (ISSN:1348589X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.191-197, 2018-08-20 (Released:2018-08-20)

参考文献数

46

被引用文献数

8

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イネにおいて1 mM のジャスモン酸を処理することで蓄積量が増加する化合物の探索を行った.その結果,2つの化合物1と2の蓄積量が増加することがわかった.マススペクトルとHPLCにおける保持時間を標準品と比較することで,1と2をそれぞれ13-oxooctadeca-9,11-dienoic acid(13-KODE)および9-oxooctadeca-10,12-dienoic acid(9-KODE)と同定した.これらの化合物の蓄積はイネごま葉枯病菌の感染によっても誘導された.一方で,各KODEをイネの葉に処理すると,抵抗反応に関連する二次代謝産物のサクラネチンやナリンゲニン,セロトニンの蓄積が誘導されたため,これらのKODEが病害応答に関与していることが示唆された.KODEと同じくα,β-不飽和カルボニル構造を持つ化合物について,同様の活性があるか調べたが,KODEの作用は再現されなかった.二次代謝産物の誘導には一定の長さをもった炭素鎖など他の構造因子が必要であると考えられた.

著者

加知 範康 加藤 博和 林 良嗣 森杉 雅史

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集D (ISSN:18806058)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.558-573, 2006

被引用文献数

2

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本研究では,生活環境質(QOL)が高い都市空間構造を実現するための居住地立地誘導の方向性を見いだす指標として,都市内各地区における居住から得られる生活環境質の評価指標を「余命」を尺度として定義する.定義した指標を用いて財政的持続性および社会的公平性制約下での都市全体の生活環境質最大化問題を定式化し,さらに,これを都市の居住地立地施策に適用するために,生活環境質を市街地維持費用で除した社会的費用効率(S値)を用いた撤退・再集結地区選定の枠組みに展開する.本手法を実際の地方都市に適用した結果,生活環境質自体は中心部より郊外部の方が高いものの,S値は市街地が拡大する前の既存集落部で高くなり,分散集中型への誘導が望ましいことが示される.

著者

林 博史

出版者

関東学院大学経済学部教養学会

雑誌

自然・人間・社会 : 関東学院大学経済学部総合学術論叢 (ISSN:0918807X)

巻号頁・発行日

no.54, pp.51-70, 2013-01

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対日戦犯裁判の打ち切りのイニシアティブをとったのはニュージーランドだった。ニュージーランドは東京裁判に判事と検察官を送り込み、日本占領にも参加したが、東京裁判におけるアメリカ人首席検察官の訴追指揮のまずさや不必要に長期化する裁判の現実を前に、自らはBC級戦犯をおこなっていなかったニュージーランドが戦犯裁判終結を提起していった。その結果、極東委員会での「勧告」決議となり、対日戦犯裁判は終結を迎えることになる。

著者

小林 憲弘 鈴木 俊也 小杉 有希 菱木 麻佑 加登 優樹 金田 智 植田 紘行 河相 暢幸 北本 靖子 土屋 かおり 木村 慎一 古川 浩司 岩間 紀知 中村 弘揮 粕谷 智浩 堀池 秀樹 京野 完 髙原 玲華 馬場 紀幸 佐藤 信武 久保田 領志 五十嵐 良明

出版者

公益社団法人 日本水環境学会

雑誌

水環境学会誌 (ISSN:09168958)

巻号頁・発行日

vol.39, no.6, pp.211-224, 2016 (Released:2016-11-10)

参考文献数

23

被引用文献数

7

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水道水中のホルムアルデヒドおよびアセトアルデヒドを迅速・簡便に分析するために, DNPHで誘導体化した試料をLC/UVあるいはLC/MS/MSにより測定する方法を検討した。検討の結果, 水道水に塩化アンモニウムを加えて残留塩素を除去した後, リン酸とDNPHを加えて誘導体化した試料を測定した。いずれの測定機器を用いた場合も両誘導体のピークは短時間で良好に分離し, ホルムアルデヒドの基準値の1/10の濃度 (0.008 mg L-1) まで高精度に分析できた。さらに, 本研究で確立した分析法が全国の水道水質検査に適用できるかどうかを検証するために, 15機関において水道水を用いた添加回収試験を行った結果, いずれの測定機器を用いた場合も両物質について「水道水質検査方法の妥当性評価ガイドライン」の真度, 併行精度および室内精度の目標を満たした。以上のことから, 本分析法は水道水の標準検査法として利用可能と考えられる。

著者

小須田 光 亀井 靖高 鵜林 尚靖

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.4_131-4_140, 2015

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本論文では,ユーザによるクラッシュレポートの送信を促すために,ユーザが送信したクラッシュレポートの開発者による利用に関する知見を示す.そうすることで,開発者にとっては不具合発生状況のより正確な把握,ユーザにとっては不利益を被っている不具合の優先的な修正といった恩恵をもたらすことが期待できる.本論文では,ユーザから送信されたクラッシュレポートに対して,クラッシュレポートの送信頻度と関連付けされる割合との関係や,関連付けられているクラッシュレポートが関連付けまでに要するクラッシュレポートの送信件数に関して調査を行った. Firefoxを対象に行ったケーススタディの結果,送信されたクラッシュレポートが関連付けられている割合は約63%であることや,不具合に関連付けられているクラッシュタイプの90%は,1,000件以内のレポートが送信される間に関連付けられていることがわかった.

著者

平林廣人執筆

出版者

ジャパンタイムス社國際パンフレット通信部

巻号頁・発行日

1928

著者

平林廣人[著]

出版者

農村文化協会出版部

巻号頁・発行日

1926

著者

平林廣人著

出版者

文化書房

巻号頁・発行日

1924

著者

橋本 清 関場 香 小林 純郎 山本 文雄 吉田 英明

出版者

日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, 1971

著者

小林 法子 Kobayashi Noriko

出版者

福岡大学研究推進部

雑誌

福岡大学人文論叢 = Fukuoka University Review of Literature & Humanities (ISSN:02852764)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.363-397, 2010-06

著者

林 友直 市川 満 関口 豊 鎌田 幸男 豊留 法文 山田 三男

出版者

宇宙航空研究開発機構

雑誌

宇宙科学研究所報告. 特集 (ISSN:02859920)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.173-184, 1991-06

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M-3SII型ロケット(1&acd;3号機)打上げに用いたレーダ系の構成は, 基本的には地上装置及び搭載機器共に従来のM-3S型ロケットと同様であるが, レーダ搭載機器の性能改善, 小型軽量, 簡素化等信頼性向上の観点から見直しを行ない次のような変更を打なった。(1) 1.6GHz帯レーダトランスポンダ(1.6RT)アンテナの送受共用化(2) 5.6GHz帯コマンドデコーダ(5.6DEC)の更新(3)レーダトランスポンダ電源電圧の18V系への変更レーダ地上装置系(1.6GHz帯4mφレコーダ及び3.6mφレーダ, 5.6GHz帯精測レーダ)はロケット第二段計器部に搭載された各々のレーダトランスポンダからの電波を自動追跡し, 実時間におけるロケットの飛翔経路標定を打なった。さらに, 精測レーダからは飛翔中のロケットに対し電波誘導コマンドコードの送出を行ない, 総べて正常に作動した。しかし, このM-3SII型ロケットでは第二段ロケットエンジンの燃焼ガスによる電波減衰が従来のM型ロケットに比べて大きく生じた。本文では, これらのロケット追跡に用いた地上装置と, 今回変更したレーダ搭載機器の概要と追跡結果並びにデータ処理により得られたロケットの速度・加速度の大きさ及びそれらの方向等について報告する。