著者

王 碩玉

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

年次大会講演資料集

巻号頁・発行日

vol.2006, no.8, pp.66-67, 2006-09-15

著者

王 安泉

出版者

愛知大学中日大辞典編纂所

雑誌

日中語彙研究 (ISSN:21867739)

巻号頁・発行日

no.5, pp.99-129, 2016-03-31

著者

明仁親王 目黒 勝介

出版者

日本魚類学会

雑誌

魚類学雑誌 (ISSN:00215090)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.p192-202, 1979-09

被引用文献数

1

著者

宋王古撰

巻号頁・発行日

vol.[1], 1128

著者

王 勇華

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.106, no.12, pp.2173, 1997-12-20 (Released:2017-11-30)

著者

名倉 一希 甲斐 宗一郎 小泉 茜彩子 王 汝慈 呉羽 正昭

出版者

筑波大学人文地理学・地誌学研究会

雑誌

地域研究年報 (ISSN:18800254)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.65-89, 2017-02

著者

流王 貴義

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.408-423, 2012

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『社会分業論』にてデュルケムは有機的連帯という社会統合の概念を提示している. この連帯概念の特徴は, 集合意識に基づく機械的連帯とは異なり, 社会的分化を許容している点に存する. しかし社会統合の概念である以上, 有機的連帯は個々人の自己利益にのみ基づく経済的な関係から区別されるべきであり, その基礎となる契約関係も当事者間の合意に還元はできない性質を持っている. 「契約における非契約的要素」とは, 経済学的な契約観に対するデュルケムの批判をパーソンズが定式化したものである.<br>しかし「契約における非契約的要素」とは具体的に何を指しているのか. 有機的連帯に固有の統合メカニズムの特定に重要となる論点であるにもかかわらず, デュルケム研究者の間でも見解が分かれている. 集合意識を指しているのか, 人格崇拝なのか, 社会の非合理的基礎なのか, それとも社会に由来する強制力を意味しているのか. 本稿は「契約における非契約要素」とは契約法である, との解釈を提示する.<br>契約法の役割は, 契約当事者間の権利義務を定め, 有機的連帯の安定を可能にする, という法の執行のみに留まらない. 契約関係における調和の維持という積極的な役割も契約法は担っている. 合意が契約として法的保護を受けるためには, 法により定められた条件を満たす必要があるが, デュルケムはこの条件を調和的な協働が維持されるための条件として理論的に読み替えるのである.

著者

(清)王歩青輯 子士鼇編 孫維甸 孫乃畇 [孫]尚畬 [孫]爾畯校

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

1836

著者

王子電気軌道株式会社 編纂

出版者

明治書院

巻号頁・発行日

1940

著者

宋王應麟撰

出版者

慶元路儒學刊

巻号頁・発行日

vol.[49], 1340

著者

王 建人 西川 凛 山井 成良 北川 直哉

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)

巻号頁・発行日

vol.2017-IOT-39, no.2, pp.1-6, 2017-09-22

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電子メールは社会活動を支える重要なコミュニケーション手段の 1 つであり,企業での連絡手段として必要不可欠な存在となっている.一方,電子メールの誤送信による情報漏洩事故も毎年数多く発生している.本稿では情報漏洩の原因のうち最も多く発生している宛先間違いを解決する方法として,送信アドレスに故意に間違いを含ませユーザに修正させる方法を提案する.また,情報漏洩の原因のうち 2 番目に多く発生している添付ファイルの間違いを防止する方法も併せて提案する.我々はこれらの手法を導入したシステムを Microsoft Outlook のアドインとして開発した.このシステムにより情報漏洩が効果的に減少できることを期待する.

著者

荒垣 龍馬 王 碩玉 三浦 直樹 姜 銀来

出版者

自動制御連合講演会

雑誌

自動制御連合講演会講演論文集 第53回自動制御連合講演会

巻号頁・発行日

pp.74, 2010 (Released:2011-02-03)

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本研究室では正四面体型の無方向性全方向移動ロボットの研究を行っている.正四面体の頂点それぞれにオムニホイールを装着することによりどの面が底面であっても全方向移動できる.本報告では正四面体の底面となる三輪モデルを用いて運動学モデル・動力学モデルを算出する. PID制御によるロボットが転がって底面変化した場合の直線移動の走行シミュレーション結果を報告する.

著者

王 温懿

出版者

名古屋大学大学院文学研究科附属日本近現代文化研究センター

雑誌

Juncture : 超域的日本文化研究 (ISSN:18844766)

巻号頁・発行日

no.8, pp.150-166, 2017-03

著者

王 彩華 棚橋 英樹 平湯 秀和 丹羽 義典 山本 和彦

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. PRMU, パターン認識・メディア理解 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.58, pp.77-83, 2001-05-11

参考文献数

13

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本研究では, ノイズのあるレンジデータから局所平面を安定的かつ, 効率的に当てはめるために, タイムフライレーザーレンジファインダーで得られたレンジデータのノイズモデルに基づいて, 局所平面の最適当てはめの幾つかの近似的な推定手法を導出する. また, シミュレーションレンジデータとGround Truthの分かる実測レンジデータを用いて, 提案手法に対して, 最小二乗法や固有値法, 最尤推定法など一般的な平面当てはめ手法, 及びノイズモデルに最適な当てはめ手法であるくりこみ法を比較し, これらの手法の性能と安定性を評価し, 提案手法の有効性を示す.

著者

王 皓月

出版者

早稲田大学大学院文学研究科

雑誌

早稲田大学大学院文学研究科紀要. 第1分冊, 哲学 東洋哲学 心理学 社会学 教育学 (ISSN:13417517)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.八三-九七, 2012-02-26

著者

王 彩芹

出版者

関西大学文化交渉学教育研究拠点(ICIS)

雑誌

周縁の文化交渉学シリーズ2 『天草諸島の文化交渉研究』

巻号頁・発行日

pp.91-100, 2011-03-31

著者

兼保 直樹 吉門 洋 水野 建樹 田中 敏之 坂本 和彦 王 青躍 早福 正孝

出版者

Japan Society for Atmospheric Environment

雑誌

大気汚染学会誌 (ISSN:03867064)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.80-91, 1994

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関東地方で初冬季に出現する広域・高濃度NO<SUB>2</SUB>現象の要因として, 数値実験的にはその寄与が指摘されていたNO<SUB>x</SUB>-炭化水素系光化学反応を, 野外観測によって捉えることを試みた。 NO<SUB>2</SUB>の高濃度 (>90ppb) が観測された1991年11月26, 27日および12月6, 7日に東京都都心部の高層ビル屋上および地上, 東京湾岸の東京都環境科学研究所, 関東平野内陸部の4地点および筑波山頂上において光化学反応に関与する物質の測定を行い, 各物質濃度の経時変化を検討した。<BR>東京都都心部でのperoxyacetylnitrate (PAN) 濃度は最高3.9~11.7ppbと高濃度を示し, 経時変化は [PO (=NO<SUB>2</SUB>+O<SUB>3</SUB>)-NO<SUB>2</SUB><SUP>Prime</SUP> (直接排出起源のNO<SUB>2</SUB>)] の経時変化と類似した挙動を示した。 高層ビル屋上で測定されたNO<SUB>3</SUB><SUP>-</SUP>濃度は12月7日以外の3日間は日中に顕著な増加を示し, 特に12月6日に最高59μgm<SUP>-3</SUP>と非常な高濃度に達した。 アセトアルデヒド/CO比は12月6, 7日の日中に顕著な増加を示した。 これらの指標物質の挙動から, 高濃度NO<SUB>2</SUB>の出現時に光化学反応が生じていたことが明らかとなった。 また, 船舶による東京湾内での観測結果より, 東京湾上空ではPOはO<SUB>3</SUB>の形で存在する割合が大きいことが示唆された。 さらに, 関東平野内陸部での観測結果より, 冬季光化学大気汚染はNO<SUB>3</SUB><SUP>-</SUP>の生成を通して高濃度SPM現象の一因となる場合があることが明らかとなった。

著者

王 怡人

出版者

新潟大学

雑誌

現代社会文化研究 (ISSN:13458485)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.177-194, 2005-03

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The present thesis aims to investigate the formation of the resultative compound verbs in Modern Mandarin. The resultative compound verbs show CAUSE and BECOME in their semantic meanings, even their component verbs do not have the meanings in them. The recent studies have tried hard to find how CAUSE originates in terms of the component verbs. To resolve this puzzle, I will make a crucial use of the lexical event structure templates by Rappaport Hovav & Levin (1996, 1998). And based on one of the lexical conceptual structures, the arguments of the resultative compound verbs can be interpreted.

著者

五十嵐 康人 大河内 博 北 和之 石塚 正秀 吉田 尚弘 三上 正男 里村 雄彦 川島 洋人 田中 泰宙 関山 剛 眞木 貴史 山田 桂太 財前 祐二 足立 光司 中井 泉 山田 豊 宇谷 啓介 西口 講平 阿部 善也 三上 正男 羽田野 祐子 緒方 裕子 吉川 知里 青山 智夫 豊田 栄 服部 祥平 村上 茂樹 梶野 瑞王 新村 信雄 渡邊 明 長田 直之 谷田貝 亜紀代 牧 輝弥 佐藤 志彦

出版者

気象庁気象研究所

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)

巻号頁・発行日

2012-06-28

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初期の放射性Cs放出には従来想定されていた水溶性サブミクロン粒子に加え,直径数μmの不溶性粗大球状粒子が存在することを初めて明らかにした。典型的な里山では再飛散由来のCs濃度は,都市部での結果と異なり,夏季に上昇し,冬季には低かった。夏季のCs担体は大部分が生物由来であることを初めて見出した。放射性Csの再飛散簡略スキームを開発し,領域エアロゾル輸送モデルを用いて森林生態系からの生物学的粒子による再飛散,ならびに事故サイトから継続する一次漏えいも含め,フラックス定量化-収支解析を行った。その結果、他のプロセス同様、再飛散は、地表に沈着したCsの減少や移動にほとんど寄与しないことがわかった。

著者

吉田 孝司 坪山 幸王 佐藤 信治 岩井 正道

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎 (ISSN:13414518)

巻号頁・発行日

vol.2000, pp.477-478, 2000-07-31

被引用文献数

1