著者

尾崎 吉郎 木畑 佳代子 田中 晶大 嶋元 佳子 安室 秀樹 横井 崇 孫 瑛洙 川上 勝之 伊藤 量基 西 憲一 野村 昌作

出版者

一般社団法人 日本臨床リウマチ学会

雑誌

臨床リウマチ (ISSN:09148760)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.207-213, 2011-09-30 (Released:2015-12-16)

参考文献数

8

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膠原病関連血管炎では肺胞出血を伴うことがあり,強力な免疫抑制により治療されるが長期の機械的人工換気が必要となる例も多い.36歳女性,46歳女性,72歳女性の3症例のびまん性肺胞出血に対し,Airway pressure release ventilationモードでの人工換気を止血の補助療法とし,著効を得た.いずれも診断後直ちにAPRVで管理し,速やかに止血され平均第8.5日で抜管が可能であった.

著者

TANAKA Kosho 田中 頌宇将

出版者

名古屋大学

巻号頁・発行日

2019-03-25

著者

田中 奈津美 長谷川 晃

出版者

日本感情心理学会

雑誌

感情心理学研究 (ISSN:18828817)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.36-46, 2019-03-31 (Released:2019-04-02)

参考文献数

31

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Longitudinal associations among behaviors toward parents, family relationships, and depression were investigated. In Study 1, undergraduate students (n=356) responded to items that represented behaviors toward their fathers and mothers. Exploratory factor analyses extracted three factors: Behaviors as equals, Intimate behaviors, and Aggressive verbal behaviors. Based on these results, the Behaviors toward Father Scale and the Behaviors toward Mother Scale were developed. In Study 2, undergraduate students (n=194) responded to measures assessing behaviors toward parents, parents’ social support, family function, and depression, twice at the interval of six weeks. Results indicated that Behaviors as equals toward both parents at Time 1 increased their social support to students at Time 2. Moreover, Behaviors as equals toward mothers increased family function. Also, social support from fathers and family function decreased depression. Additionally, depression increased Behaviors as equals and Intimate behaviors toward both parents, as well as Aggressive verbal behaviors toward fathers. These findings suggest that depression among undergraduate students might increase behaviors which strengthen family relationships.

著者

藤井 壮司 田中 寛 酒井 達也 喜多 由加里 加藤 正貴 土田 隼太郎

出版者

東海北陸理学療法学術大会

雑誌

東海北陸理学療法学術大会誌 第25回東海北陸理学療法学術大会

巻号頁・発行日

pp.43, 2009 (Released:2010-04-21)

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【はじめに】変形性股関節症に至るケースとして,先天性股関節脱臼の既往や臼蓋形成不全が因子としてあげられる.これら疾患は両側性に発症することが多い特徴があるため両側への治療の必要性が高いと考えられる.今回,臼蓋形成不全と診断され片側股関節痛を訴える症例に対し治療を行ったので報告する.【症例紹介】症例は26歳女性.先天性股関節脱臼・装具治療の既往歴がある.平成16年頃より左股関節に違和感出現.平成18年頃からは右寝返りの際に,左股関節前面に疼痛,脱臼感が出現する.現在は椅子に座り靴を履く時に脱臼感が出現する.【理学・X-P所見】骨盤後傾/前傾(右/左),筋力評価では左股関節周囲筋に低下を認めた.しかし,右外旋筋のみ左より低下.ROMでは股関節外転30°/25°,内転5°/0°,SLR(外旋位)70°/75°.Thomas Test陰性/陽性,片脚立位時の動揺(右<左).歩行では左下肢への重心移動が不十分.CE角23°/21°.臼蓋荷重面に軽度の骨硬化・骨棘がみられる.関節裂隙の狭小化・骨頭の変形はみられない.右大腿骨骨頭が外上方に偏位.【治療・経過】右外側hamstrings stretch,左腸腰筋stretch,左深部外旋筋再教育を施行.結果,骨盤のアライメントの改善,右外旋筋の筋出力向上,左内転可動域拡大,更に歩行でも左下肢への重心移動が改善され,靴を履く際の疼痛も軽減した.【考察】本症例において疼痛側だけでなく,反対側に対しても治療を行い疼痛軽減が図れた.理学・X-P所見から,右内転筋優位により骨頭が外上方に偏位し,さらに骨盤後傾により骨頭の被覆率が下がっていると考え,骨盤のアライメント改善から右大腿骨骨頭のアライメント改善を図った. 右骨盤の前傾が得られ,左股関節屈曲筋群の過緊張が軽減される事で立位歩行時の股関節の伸展が出やすくなる事で,左側への重心移動が改善された.【まとめ】両側性に発症する疾患に対しては,片側のみに症状が出現している症例においても両側を治療することで,疾患の進行を遅らせる効果が大きいと考えられる.

著者

田中 則雄

出版者

島根大学附属図書館報編集委員会

雑誌

淞雲 (ISSN:18824900)

巻号頁・発行日

no.21, pp.52-54, 2019-03-25

著者

田中 広吉 速水 諒三

出版者

公益社団法人 日本材料学会

雑誌

材料試験 (ISSN:03727971)

巻号頁・発行日

vol.9, no.86, pp.687-695, 1960

著者

遠藤 健司 康 玉鵬 鈴木 秀和 小林 浩人 田中 英俊 山本 謙吾

出版者

日本腰痛学会

雑誌

日本腰痛学会雑誌 (ISSN:13459074)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.129-133, 2008 (Released:2008-12-22)

参考文献数

13

被引用文献数

2

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腰椎椎間板ヘルニア患者の全脊柱アライメントを計測し,体幹前傾傾向のある群と前傾傾向のない群を比較検討した.全体の約50%で体幹前傾傾向が存在していた.前傾群では,前屈制限,下肢伸展挙上制限が強く,JOAスコアは低値で,約半数に側弯を合併していた.矢状面アライメントは,前弯の減少,骨盤の後傾が顕著であった.体幹前傾を認める腰椎椎間板ヘルニアは重症例が多く,腰椎―仙椎は矢状面で直線化しており,腰椎骨盤周囲の筋緊張が強いことが示唆された.

著者

田中 慶治

出版者

高円史学会

雑誌

高円史学 (ISSN:09145176)

巻号頁・発行日

no.13, pp.62-79, 1997

著者

田中 久和

出版者

大阪教育大学・美術教育講座・芸術講座

雑誌

美術科研究 (ISSN:02884313)

巻号頁・発行日

no.21, pp.1-21, 2003

著者

中村 隆 山﨑 伸也 中川 雅樹 田中 亮造 高橋 剛治 飛松 好子

出版者

日本義肢装具学会

雑誌

日本義肢装具学会誌 (ISSN:09104720)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.194-197, 2016-07-01 (Released:2017-07-15)

参考文献数

7

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四肢切断者のリハビリテーションと義肢の適応に関する症例報告である.57歳,男性.電撃性紫斑病による四肢末梢の虚血性壊死により,両前腕,両下腿の切断に至る.リハビリテーションでは移動の確保や義肢の自己装脱着といった課題が顕在化し,義肢の改良とデバイスの活用が必要であった.本症例は我々が経験した同疾病による3例目の症例であったが,過去2例と比較して訓練の遂行に問題はなく,両側能動義手(手先具 : フック)とライナーを使用した下腿義足の適応となった.皮膚状態に問題がなかったこと,両前腕切断と両下腿切断であったこと,先行2症例の経験を踏まえた適切な義肢を選択したことが,順調な結果に至った理由と考えられた.

著者

松澤 宏朗 田中 靖浩 森 一博

出版者

日本水処理生物学会

雑誌

日本水処理生物学会誌 = Journal [of] Japan Biological Society of Water and Waste (ISSN:09106758)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.129-136, 2010-09-15

参考文献数

18

被引用文献数

1

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本研究では、ウキクサ根圏より分離した11種の菌株のウキクサ根への付着性を検討し、その中から3菌株を用いて、それら菌株の環境水中におけるウキクサ根圏での残存性を検討した。まずウキクサ根への付着性に関して、無菌ウキクサ根圏へ11種の菌株を導入し、根圏で優占的に生息する菌株について検討した結果、<i>Asticcacaulis</i> sp. RS59G株が菌株導入後7日目において最優占種となった。また、この菌株はボルテックス処理(3000 rpm, 3 s)による剪断圧の負荷にも抵抗可能なウキクサ根への付着能を有していた。その後、<i>Asticcacaulis</i> sp. RS59G株を含む3菌株に、カナマイシン耐性を有するpBBR122をマーカープラスミドとして導入し、得られた遺伝子組換え菌株の無菌ウキクサ根への定着性を検討した。その結果、他の2菌株と比較して<i>Asticcacaulis</i> sp. RS59G:pBBR122株は非常に多くの生菌数を無菌ウキクサ根圏において維持可能であることが明らかとなった。その後、環境水中の複数の微生物共存下における3菌株のウキクサ根圏での消長を調べた。その結果、7日間の実験期間にわたって、いずれの遺伝子組換え株もウキクサ根圏に汚染物質の浄化が可能な生菌数で残存可能なことが明らかとなった。特に、<i>Asticcacaulis</i> sp. RS59G:pBBR122株は、残存性試験初期において非常に多くの生菌数でウキクサ根圏に生息可能であった。

著者

吉利 用和 川内 義人 富永 隆治 木下 和彦 河野 博之 田中 二郎 徳永 皓一

出版者

一般社団法人 日本人工臓器学会

雑誌

人工臓器 (ISSN:03000818)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.263-267, 1987

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Hancock弁置換219例の遠隔期におけるprirnary tissue failure (PTF)について検討した。追跡期間は1327 patient-years (平均6.4年), 遠隔死は35例, 2.600/P-Yであった。PTF 19例中18例に, 初回手術後平均7.1年で再手術が施行され(死亡率11.1%), 置換部位はM弁16個, A弁2個, T弁1個であった。PTF free rateは8, 9, 10, 11年目で90, 81, 76, 55%であり, 9年目を境に急激な減少を示した。手術時年令50才未満に16例(1.6%/P-Y), 50才以上に3例(0.9%/P-Y)PTFが発生し, 若年者に発生し易い傾向を認めた。摘出弁所見では, tissue over ingrowth2例, fibrocalcific obstruction 2例, 石灰沈着を伴う弁硬化2例の計6例が弁開放不全を呈し, 残り13例が弁尖断裂, 穿孔による弁逆流不全を示した。術後9年を境にHancock弁の耐久性の限界が示唆されたが, PTFの機序に関しては今後の観察が必要である。

著者

石井 玄一 田中 祝江 原 啓 石井 延久 松本 英亜

出版者

一般社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.98, no.6, pp.757-763, 2007-09-20 (Released:2010-07-23)

参考文献数

40

被引用文献数

1 1

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(目的) クローン病患者における尿路合併症は比較的少ないが, その診断や治療に難渋することがある. 現在, それに対する治療指針はいまだ確立されていない. 今回, 我々はクローン病患者における尿路合併症の頻度, 診断, 治療について報告する.(対象と症例) 1994年1月から2002年5月の間, 社会保険中央総合病院にクローン病で通院中の1,551人を retrospective に検討した.(結果) 1,551例中75例 (4.8%) に尿路合併症を認めた. 内訳は尿路結石60例, 消化管膀胱瘻14例, 尿膜管膿瘍1例であった. 尿路合併症の診断を受けた患者のうち実際に泌尿器科を受診したのは41例 (55%) である. 内訳は尿路結石26例 (43%), 消化管膀胱瘻14例 (100%), 尿膜管膿瘍1例 (100%) であった. 尿路結石に対しては20例に保存的治療, 4例にESWL, 2例にTULを行い, 全ての症例で良好な結果を得た. 消化管膀胱瘻は12例 (86%) の症例で, 保存的治療で腸管の炎症をコントロール後に瘻孔, 炎症腸管の切除を行った. 尿膜管膿瘍は尿膜管, 責任腸管切除と膀胱部分切除を行った.(結論) 尿管結石の治療は非クローン病患者と同様の治療方法を行うべきと思われた. 消化管膀胱瘻は成分栄養等の保存的治療を先行させた後に外科的治療を行うことでQOLが早期に改善され, 腸管切除も回避できる可能性が示唆された.

著者

田中 秀樹 野村 和晴 風藤 行紀 今泉 均 増田 賢嗣

出版者

農林水産技術情報協会

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.18-22, 2011 (Released:2012-12-06)

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ウナギは盛んに養殖されているが,飼育下で自然に産卵しない魚であり,その一生には多くの謎が残されている。そのため,人工的に成熟させて受精卵を得ること,ふ化後,餌を与えて育てること,長期にわたるレプトセファルスと呼ばれる幼生期を経て透明な稚魚,シラスウナギに変態させることなど,すべてが困難であった。水産総合研究センターではこれまでの研究成果を基に,2002年に世界で初めて人工的にシラスウナギを作り出すことに成功し,昨年春には人工ふ化ウナギを育てて親とし,さらに次世代を得る「完全養殖」を達成した。この技術により,天然資源に依存しないウナギの養殖が理論的には可能となり,将来はウナギの育種も期待される。

著者

木田 裕子 小林 康孝 坪田 桂 石川 ひとみ 田中 千弘 谷川 尚子 中谷 淳美 濱崎 祥子

出版者

新田塚医療福祉センター

雑誌

新田塚医療福祉センター雑誌 (ISSN:13492519)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.23-27, 2007-07-31

被引用文献数

1

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高齢者における口腔乾燥は、自浄作用の低下や粘膜の潤滑作用消失のために様々な悪影響を及ぼす。そのため口腔ケアでは、口腔内の保湿がきわめて重要となる。そこで今回、口腔ケアチームによる、口腔ケアラウンドと口腔乾燥に関する勉強会を実施し、その前後における入院患者の口腔乾燥状態を比較した。ラウンドでは乾燥患者の把握と対処方法の伝達により技術面へのフォローを行い、勉強会では口腔ケア時の対策方法、口腔乾燥用保湿・湿潤ジェルの正しい使用方法などの知識向上をはかった。その結果、舌の乾燥患者は約半数にまで減少し、それが舌苔の改善にもつながった。しかし、現在も口腔乾燥を認める患者は多く、ラウンドにおける問題点も挙がった。今後は、病棟の特色や個々の患者の態度にあわせた対処方法の検討とラウンドの実施方法の見直しが課題である。

著者

宮崎 綾子 田中 裕子 牧野 里美

出版者

札幌医科大学

巻号頁・発行日

2008-12-01

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ひとりで耳鼻科受診時の椅子に座れない5歳児へ、キワニスドールとアンパンチ遊びによるプレパレィションを実施したところ、ひとりで座れるようになった。アンパンチ遊びとは、キワニスドール(5歳児が描き名前をつけた)の耳や鼻にバイキンマンシールを貼り、スプーンの柄にアンパンマンシールを貼り、このスプーンでバイキンマンシールを叩き、その時に筆者らが『あれ一』といいながら、バイキンマンシールをはがし、新しいバイキンマンシールを貼り付けることを繰り返す遊びである。今回、キワニスドールが「お守り」、つまり移行対象の役割を担い、アンパンチ遊びが5歳児へ診察の意味を伝え、「やらなくてはならない」と認知され、診察時の具体的な対処行動を児自身が考え出し、その行動によって自身をコントロールすることができたので報告する。

著者

上羽 貴之 和田 一郎 田中 明夫 森本 信也

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告

巻号頁・発行日

vol.30, no.5, pp.45-50, 2015

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今日,理科教育では平成 27 年度全国学力学習・状況調査の結果を受けて,「科学的な思考・表現」能力の育成が叫ばれている。本研究では,その育成に必要な能力として挙げられている問題解決能力の「推論(resoning)」に着眼した。理科学習を通じた推論と捉えられる「科学的推論」を育成するには,その成立過程及び教授学習モデルが明らかとなっていることが要請される。しかし,科学的推論を成立させるための要素や手立て等,詳細な研究が十分なされているとは言い難い。そこで,本研究では,科学的推論の育成を促す授業デザインの提案を目的とした。その際,タイトラーらが体系化した科学的推論と表象の関連を示したモデルと和田らが提案している表象ネットワークモデルを援用し,表象の視点に立脚することで学習モデルを模式化した。また,タイトラーらが明らかにした大別された2つの推論過程に位置付く推論活動を基に教授モデルを模式化した。これらのモデルを基に,実証的に理科授業を分析することで「科学的推論」の成立過程の内実を具体的に明らかにした。

著者

田中 光 山根 嵩史 中條 和光

出版者

広島大学大学院教育学研究科心理学講座

雑誌

広島大学心理学研究 (ISSN:13471619)

巻号頁・発行日

no.18, pp.159-173, 2019-03-31

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A scale for assessing report writing strategies based on audience awareness was developed and validated. In a pilot study, we collected strategies and techniques used for improving the understanding of reports through free descriptions of participants (N = 29). Then, we conducted a questionnaire survey with undergraduate participants (N = 156) using the strategies identified in the pilot study. Exploratory factor analysis of their responses indicated seven factors: "Checking the logical structure and context", "Checking expressions and grammatical errors", "Checking by others", "Checking the format", "Simplifying sentences", "Writing attractive sentences for readers", and "Proofreading". To assess the validity of the scale, we examined if the scale identified differences in use of strategies between participants. Participants were classified into high and low score groups based on their characteristics such as the frequency of writing reports and self-efficacy of report writing. Results indicated that Checking the logical structure and context and Writing sentences attractive for readers were significantly higher in the high compared to the low group. Also, participants were classified into high and low score groups based on their experience in report writing such as the frequency of feedback from teachers and peer reviews by students. Results indicated that Checking by others and Checking the format in the high group were significantly higher than in the low group. These findings suggest that the scale is effective for identifying the usage of report writing strategies based on audience awareness.

著者

大森 俊洋 草間 知枝 喜瀬 純男 田中 豊延 荒木 慶一 貝沼 亮介

出版者

公益社団法人 日本金属学会

雑誌

まてりあ (ISSN:13402625)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.137-143, 2019-03-01 (Released:2019-03-01)

参考文献数

22

著者

大墻 敦 田中 孝宜

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.68, no.6, pp.2-23, 2018

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放送と通信がすでに融合した欧米では、放送局が主体的にインターネット上の様々なプラットフォームを用いてニュースや映像コンテンツ配信に取組んでいる。CNNデジタルワールドワイド上席副社長兼編集長メレディス・アートリー氏とアメリカ公共放送(PBS)テクノロジー戦略担当副社長エリック・ウォルフ氏を招きシンポジウムを開催した。アートリー氏は「あらゆるデジタルサービスに対応できるモダン・ジャーナリストが必要。」と述べ、さらに「コントロール出来ることと出来ないことを意識すること」などの5つの教訓などについて報告があった。ウォルフ氏からは、公共メディアへの進化を目指すPBSがデジタルサービスだけでなく、全米放送サービスの充実も改めて目指していることについて、子ども向けサービスPBSKIDSを例に報告があった。また、BBCの戦略と2016年に放送サービスを停止しインターネットのみで配信を始めた若者向けチャンネルBBCThreeの成果と課題について、筆者(田中)から、報告を行った。