著者

升森 義昭 窪田 惺

出版者

メディカ出版

雑誌

ブレインナーシング (ISSN:09108459)

巻号頁・発行日

vol.20, no.9, pp.906-911, 2004-09

著者

岩崎 克典 高崎 浩太郎 野上 愛 窪田 香織 桂林 秀太郎 三島 健一 藤原 道弘

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.140, no.2, pp.66-70, 2012 (Released:2012-08-10)

参考文献数

14

被引用文献数

3 5

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漢方薬である抑肝散(よくかんさん)は,アルツハイマー病の周辺症状(BPSD)にしばしば使われる.しかし,その薬理学的特性は未だ明らかにされていない.漢方を認知症の補完・代替医療として考える場合には,その薬理学的な背景を明らかにすることが肝要である.そこで,我々は抑肝散が,妄想・興奮モデルとしてのメタンフェタミンによる自発運動量の異常増加を抑制すること,幻覚モデルとしての5-HT2A受容体アゴニストであるDOI投与による首振り行動,高架式十字迷路および明暗箱課題を用いた不安行動,夜間徘徊の指標となる明暗サイクルにおける明期の自発運動量の増加をそれぞれ有意に抑制することを明らかにし,認知症患者のBPSDに有効である可能性を示した.さらに8方向放射状迷路課題において,抑肝散が空間記憶障害の改善作用を示すこと,さらにこの作用は記憶に関わる海馬ACh神経終末からのACh遊離の促進を介することを見出し,抑肝散の中核症状への応用の可能性を提案した.次に,これらの作用が抑肝散の構成生薬のうちどれに由来するかを検討した.その結果,抑肝散を構成する7種の生薬のうちBPSDに対しては釣藤鈎(ちょうとうこう)の5-HT2A受容体を介した作用が,また,中核症状に対しては当帰(とうき)のACh神経系を介した作用がその役割を担っている可能性が示唆された.以上のことから,抑肝散はアルツハイマー病患者のBPSDのみならず中核症状にも有効で,補完・代替医療において西洋薬に替わる治療薬として有用であることが示唆された.

著者

窪田 晃子

出版者

JSL漢字学習研究会

雑誌

JSL漢字学習研究会誌 (ISSN:18837964)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.101-110, 2017 (Released:2020-02-22)

参考文献数

9

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本発表では、非漢字系学習者1)への漢字指導の実践報告として,非漢字系学生が半数以上を占める日本語学校での漢字指導,また授業で工夫したことなどの報告を行う。彼らにどう「漢字」や「漢字語彙」を教え,理解・定着へと導くかという教師側の課題と,学習者側が抱える問題を整理したことや,漢字の特性に注目した漢字指導から教師が試行錯誤しながら工夫した点や課題などを紹介し,漢字教育や学習への新たな試みとして共有したい。

著者

佐藤 玲子 木船 宮崎 小山 成田 野田 関 五十嵐 家子 田中 伊藤 鹿野 長谷川 長友 窪田 山崎 坂田 大和田 西林 迫田 吉田 阿部 坂本

雑誌

東京医科大学病院看護研究集録

巻号頁・発行日

no.2, 1982-02

著者

香月 正明 鳥山 彩 田嶋 芙紀 窪田 敏夫 森内 宏志 入倉 充

出版者

一般社団法人 日本薬局学会

雑誌

薬局薬学 (ISSN:18843077)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.129-134, 2020 (Released:2020-10-26)

参考文献数

5

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交付された処方せんは,比較的病院の近くにあり患者の利便性が高い,門前薬局に持ち込まれることが多い.近年,厚生労働省は,かかりつけ薬局の利用を推進している.そこで本研究は,保険薬局はどうあるべきか,患者は何を基準に保険薬局を選択しているのかを明らかにするために,アンケート調査を実施した.その結果,保険薬局を選ぶ基準として,「場所(立地)」と回答した方が最も多い結果となったことより,かかりつけ薬局の利用が推進されているものの,いまだ病院に近いという立地条件を保険薬局の選択基準としている方が多いと考えられる.また,かかりつけ薬局に求めるものを調査したところ,「対応が親切,丁寧である」という意見が多かった.これらの結果より,患者から選ばれるかかりつけ薬局になるためには,医薬品,健康などに関する知識は当然のことながら,患者ニーズに沿った相談に応じることが重要になると考えられる.

著者

小松 啓 窪田 暁子

出版者

東洋大学

雑誌

東洋大学児童相談研究 (ISSN:02885247)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.17-30, 1998-03

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今日わが国の社会福祉援助技術の領域で心理・社会的アプローチと呼ばれているモデルは,フロイトによる精神分析理論(力動精神医学)に基づく診断主義的ケースワークとしてアメリカで1920年代から発達し,アメリカのケースワークの主流となり,その後わが国でも取り入れられた援助方法である。わが国では主に児童相談所や精神医学ソーシャルワークの分野で用いられ,利用者や利用者の家族に対する治療的処遇及びその理論に基づくスーパービジョンの方法などにより,特に児童相談所を児童の臨床機関として機能させることに貢献した。その後児童相談所の行政色の強まりと共に,児童相談所の臨床機関としての機能は低減したが,児童及びその家族を行政機関において深く治療的に処遇することができた功績と,診断主義的アプローチの人間理解の深さの意義は,今日の社会福祉実践の領域において再検討されるべきであると考える。

著者

窪田 充見

出版者

京都大学 (Kyoto University)

巻号頁・発行日

1998-11-24

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新制・論文博士

著者

窪田 充見

出版者

神戸法学会

雑誌

神戸法学雑誌 = Kobe law journal (ISSN:04522400)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.43-57, 2019-03

著者

窪田充見 [著]

巻号頁・発行日

1998

著者

窪田 充見

出版者

神戸大学

雑誌

神戸法学雑誌 (ISSN:04522400)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.239-278, 2000-01

著者

諸隈 紅花 窪田 亜矢

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

no.748, pp.1037-1047, 2018-06

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&nbsp;Brooklyn Navy Yard (BNY) is a rare example of adaptively reuse of historic industrial site into urban manufacturing enclave, unlike repurposing it for residential or commercial uses. In my previous research (Morokuma et al. 2016), by using BNY as a case study, the background and measures of revitalization of the old shipyard as manufacturing hub was revealed. Despite the relatively low interest in preservation on the operator's side, authenticity of the historic resources has been maintained to some extent due to the frequent involvement of the New York State Historic Preservation Office (NY SHPO).<br>&nbsp;In this paper, by using the same case, SHPO's involvement is extensively studied to analyze the roles and effect of its review system based on National Historic Preservation Act (NHPA). In the existing Japanese literatures on the U.S. preservation system, the general roles and review system as well as its National Register have been studied, however, actual use and effects of reviews through the case studies have not been fully explored. Additionally, the use of preservation covenant in transfer of nationally owned land was applied to the BNY, but this preservation tool has not been researched in the academic field, even in the U.S. The research method is the interviews to the SHPO and operator of BNY (BNYDC) as well as the preservation experts in NYC, and analysis of the applications and correspondences between SHPO and BNYDC.<br>&nbsp;In BNY, the covenant was applied to a partial land and introduced as mitigation to ensure preservation of historic resources in the future redevelopment by having BNYDC gain permit from SHPO whenever they touch on the historic resources, which increases the level of SHPO's involvement compared with the regular review. The process and outcome of the review triggered by covenant and those of regular reviews by SHPO are similar, but the use of covenant over NAVSTA site virtually led the BNYDC to pursue pro-preservation redevelopment approach unlike the Admirals Row site.<br>&nbsp;This study revealed that within BNY there were twelve redevelopment projects which were realized through rehabilitation or demolition of the historic resources and most of them were reviewed by SHPO due to BNYDC's reliance on state and federal funding in addition to the covenant. Lack of finance of BNYDC caused this reliance on public grants, which triggered SHPO's frequent reviews. Even though SHPO did not necessarily succeed in preserving all resources, it succeeded in identifying the underrepresented historic resources, proving the significance of BNY as a historic district by taking advantage of series of reviews, and led BNYDC to register BNY to make its significance more official.<br>&nbsp;In conclusion, although SHPO's regulatory power over historic resources is relatively weak compared with that of municipal governments, it is still quite effective in the recognition of underrepresented historic places like BNY through the series of reviews triggered by public funding and covenant. At the same time, having SHPO involved in BNY was quite important in raising awareness to historic resources and safeguarding them to some extent, as the city's preservation authority was not interested in protecting BNY as a historic district due to the political reason or lack of constituencies. The benefits of covenant such as facilitating pro-preservation redevelopment, giving oversight to all potential historic resources, and mandating new owners to maintain them during interim period, in exchange of transfer of public properties were recognized in the case of the BNY.

著者

窪田 稔

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)

巻号頁・発行日

vol.65, no.7, pp.565-570, 1970

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プラスチックは石油化学の生んだ合成資材であるから, 情報化社会が進むにつれその時代が要望するV. A効果をピタリ包含した新しい製品を次から次と発表, 市販できるものであリ, まさに21世紀の材料として包装, 運搬, 容器革命の担い手と目されるものである。ここにプラスチックを材質別に解説し, その主たる用途と経済性を考えてみた。

著者

堀籠 悠河 窪田 亜矢 益邑 明伸

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.189-200, 2021-04-25 (Released:2021-04-25)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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本研究は、特定の区域における最寄り品アクセス環境の把握において、特定の距離圏を徒歩圏として想定する従来の手法に不足する視点を考慮することで、より精緻な把握が可能となることを示している。本研究で提案する「包含率線」は、個々人の移動能力を考慮に入れた任意の距離圏とこれに含まれる区域内人口割合の関係を図示したもので、居住者ごとの移動可能距離の差異を考慮に入れた分析が可能となる。区域内の最寄り品アクセス環境は、「包含率線」全体のふるまいで把握できるが、市街化区域・ DID ・立地適正化計画の誘導区域の三区域の差異もそれぞれの「包含率線」を比較により明らかにできる。また、同一地区における高齢者・非高齢者の「包含率線」は一致し、高齢化率の高い地区は偏在する一方で、全体的には高齢・非高齢者は同程度に包含されていた。そして、既存手法の有効性も一定程度確認された。

著者

窪田 三喜夫

出版者

成城大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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本研究は瞳孔径拡張と脳波という心理生理学的要素と学習効果との関連を扱う日本で初めての研究である。本実験計画は瞳孔径を拡大させ、mismatch成分情報に基づく視覚訓練をさせて、無意識的に文法や語彙を学 習できる方法を検証する点で先駆的である。更に学習後30分後に再学習させる「過剰学習」と学習習熟度に応じて復習間隔を次第に大きく「間隔反復法」を組み合わせる研究を行う。文法と単語の学習効果が1週間で現れ、1年後もその言語記憶が維持される過程を探求する複合的な研究は、世界にも先端的なプロジェクトと言える。

著者

竹村 豪 Bazar G. 石川 翔 生田 健太郎 古川 茜 窪田 陽介 Tsenkova R.

出版者

農業食料工学会

巻号頁・発行日

vol.77, no.3, pp.140-145, 2015 (Released:2019-01-22)

著者

窪田 正博 金本 貴志

出版者

三菱電機エンジニアリングe-ソリューション&サービス事業部 ; 1962-

雑誌

三菱電機技報 (ISSN:03692302)

巻号頁・発行日

vol.93, no.2, pp.133-136, 2019-02

著者

三輪 なつみ 野村 あすか 垣内 圭子 窪田 由紀 坪井 裕子 松本 真理子 森田 美弥子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

vol.55, 2013

著者

窪田 美穂子

雑誌

東京造形大学研究報 = Journal of Tokyo Zokei University

巻号頁・発行日

no.18, pp.130-143, 2017-03-31

著者

窪田 信介

雑誌

桜美林論考. 人文研究 = The journal of J. F. Oberlin University. Studies in humanities (ISSN:21850690)

巻号頁・発行日

no.11, pp.112-136, 2020-03-20

著者

窪田 正利 平野 雄大 長谷川 博

出版者

日経BP社

雑誌

日経ニューメディア (ISSN:02885026)

巻号頁・発行日

no.1502, pp.13-14, 2016-02-29

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フジテレビジョンは、有料放送の番組をインターネットを通じて提供するライブストリーミングサービスを強化する。既に展開中の「フジテレビNEXTsmart」に加えて、CS放送「フジテレビONE スポーツ・バラエティ」と「フジテレビTWO ドラマ・アニメ」の編成内容を…