著者
新谷 公朗 清水 宏章 金田 重郎 芳賀 博英
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告情報システムと社会環境(IS) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2005, no.53, pp.17-24, 2005-05-27
被引用文献数
1

幼稚園・保育所の幼児教育では、保育者(幼稚園教諭、保育士)と保護者が子どもの発達段階について十分にコミュニケーションする必要がある。この際に有力な手段になるのが動画である。しかし、市販されているWebカメラによる動画配信は、不適切な画像を配信する恐れ等があり、必ずしも、保育者の評価は高くない。本稿では、保育者が複数のカメラを用いて、必要とおもったシーンのみを複数のアングルから撮影し、保育者によって編集された動画をBBS形式で保護者と共有するシステムを提案する。BBSシステムは、時間的に推移する動画像の関連したところにコメントを書くことができる点が従来のBBSとは異なっている。プロトタイプによるヒアリングを行なった結果、保護者、保育者双方から積極的評価を得た。しかし、カメラの画角の問題、複数のカメラからの画像選択の移動について課題も明らかになった。今後は、標準・広角のカメラの混在、RFIDによる子どもの位置・方向検出手法を併用を目指しながら、現場における実験を継続したい。This article proposes a framework for community support in infant education. The framework adopts the concept of "Discussion-Embedded Video(DEV),"which is video data within which some comments and discussion are virtually "embedded."By watching the video and embedded comments,participants, including parents of children,school teachers,medical staff,psycho-specialists and other specialists,can more effectively conduct discussions about children. Moving images of the children are recorded by multiple cameras,and by editing the multiple video streaming data,personalized motion pictures of one child are created. Participants can then watch this edited video and discuss it. This article describes the system`s basic concept,schematic illustration of implementation,and an example of its use.
著者
新谷 公朗 清水 宏章 金田 重郎 芳賀 博英
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告. IS,[情報システムと社会環境] (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.92, pp.17-24, 2005-05-27
参考文献数
10
被引用文献数
1

幼稚園・保育所の幼児教育では, 保育者(幼稚園教諭, 保育士)と保護者が子どもの発達段階について十分にコミュニケーションする必要がある.この際に有力な手段になるのが動画である.しかし, 市販されているWebカメラによる動画配信は, 不適切な画像を配信する恐れ等があり, 必ずしも, 保育者の評価は高くない.本稿では, 保育者が複数のカメラを用いて, 必要とおもったシーンのみを複数のアングルから撮影し, 保育者によって編集された動画をBBS形式で保護者と共有するシステムを提案する.BBSシステムは, 時間的に推移する動画像の関連したところにコメントを書くことができる点が従来のBBSとは異なっている.プロトタイプによるヒアリングを行なった結果, 保護者, 保育者双方から積極的評価を得た.しかし, カメラの画角の問題, 複数のカメラからの画像選択の稼動について課題も明らかになった.今後は, 標準・広角のカメラの混在, RFIDによる子どもの位置・方向検出手法を併用を目指しながら, 現場における実験を継続したい.
著者
芳賀 博 柴田 博 松崎 俊久 安村 誠司
出版者
The Japanese Society of Health and Human Ecology
雑誌
民族衛生 (ISSN:03689395)
巻号頁・発行日
vol.54, no.5, pp.217-233, 1988
被引用文献数
41 9

本研究は,初回調査時に比較的健常であった地域在宅老人の10年間の追跡的調査に基づいている.研究の目的は,加齢に伴うADLの変化を明らかにし,さらには,ADLの維持に関わる要因を初回調査時の身体,心理,社会的側面から検索することである. 対象は,昭和51年の初回調査に応じた69~71歳の東京都小金井市在住の男女422名である.このうち,10年後の追跡調査に応じた者は,250名であり,死亡者は102名であった. 得られた主な結果は次のとおりである. 1.10年間に死亡した者は,継続調査群に比べて初回調査時のADL総合点は低い傾向にあった. 2.10年後のADLは,歩行,食事,排泄,入浴,着脱衣のいずれにおいても低下を示し,とくに歩行の低下が最も大きかった. 3.10年後に5項目全てが「半介助」あるいは「介助」に属するいわゆる"寝たきり老人"は,男の3.7%,女の2.1%のみであった.このうち,脳卒中及び骨・関節疾患を有する者を除くと"寝たきり老人"はさらに少なかった(男2.3%,女0.8%). 4.ADLの低下は,女より男に大きい傾向であったが,その差は有意ではなかった. 5.10年後のいわゆる「老化」にともなうADL低下に有意に関連する身体的要因は,高血圧の既往「あり」(男),心電図所見「異常」(男),「肥満」(女)であった. 6.心理的要因では,ベントソ正確数が「低い」(男),身体についての悩み「あり」(女)で有意なADLの低下を認めた. 7.社会的要因では,社会活動性が「低い」ほど有意なADLの低下を示した(男女). 以上の日常生活動作能力の変化に関する予知因子の検討の結果,男女とも社会活動性が10年後のADLの転帰にもっとも関係していた.このことから,社会活動性を維持し,あるいは高めることが日常生活動作能力の保持に役立ち,余命の延長にもつながることが推測された.
著者
日野 正輝 富田 和暁 伊東 理 西原 純 村山 祐司 津川 康雄 山崎 健 伊藤 悟 藤井 正 松田 隆典 根田 克彦 千葉 昭彦 寺谷 亮司 山下 宗利 由井 義通 石丸 哲史 香川 貴志 大塚 俊幸 古賀 慎二 豊田 哲也 橋本 雄一 松井 圭介 山田 浩久 山下 博樹 藤塚 吉浩 山下 潤 芳賀 博文 杜 国慶 須田 昌弥 朴 チョン玄 堤 純 伊藤 健司 宮澤 仁 兼子 純 土屋 純 磯田 弦 山神 達也 稲垣 稜 小原 直人 矢部 直人 久保 倫子 小泉 諒 阿部 隆 阿部 和俊 谷 謙二
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2012-04-01

1990年代後半が日本の都市化において時代を画する時期と位置づけられる。これを「ポスト成長都市」の到来と捉えて、持続可能な都市空間の形成に向けた都市地理学の課題を検討した。その結果、 大都市圏における人口の都心回帰、通勤圏の縮小、ライフサイクルからライフスタイルに対応した居住地移動へのシフト、空き家の増大と都心周辺部でのジェントリフィケーションの併進、中心市街地における住環境整備の在り方、市町村合併と地域自治の在り方、今後の都市研究の方向性などが取組むべき課題として特定された。
著者
佐藤 美由紀 芳賀 博 齊藤 恭平
出版者
人間総合科学大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

本研究の目的は、札幌市に近接する地区においてアクションリサーチにより実施した高齢者の地域社会における役割の見直しに基づくヘルスプロモーションプログラムのプロセス評価及び長期的効果を量的と質的方法により検証することである。当初、住民は義務的参加であったが、危機感の高まり、課題の共有、相互作用の高まり、住民間の確執を乗り越えるなどの経過を経て、主体的に地域活動を創出し参加するに至った。介入地区は対照地区よりもボランティア活動(p=0.047)と近隣のコミュニケーション(p=0.057)が活発になった。住民や行政等のインタビューにおいても地域のつながりの深まり、社会参加の促進が効果として挙げられた。
著者
鈴木 征男 崎原 盛造 秋坂 真史 柏木 繁男 芳賀 博 兪 今 當銘 貴世美 林 聡子
出版者
一般社団法人日本心身医学会
雑誌
心身医学 (ISSN:03850307)
巻号頁・発行日
vol.40, no.7, pp.525-532, 2000-10-01
被引用文献数
2

長寿県である沖縄の高齢者の心理的特性を把握するために, 性格5因子モデル(FFM:Five Factor Model)に基づく形容詞評定尺度を作成し, 全国の65歳以上の高齢者609名と沖縄の高齢者を比較検討した.その結果, 沖縄県高齢者の心理的特性として, OpennessとExtraversionで対照群より低く, Agreeablenessで高い結果が得られた.Agreeablenessが高いことは, 沖縄の高齢者が地域社会と強い結びつきを表していることと一致している.また, Conscientiousnessに関しては沖縄の得点は対照群よりも低かったが, これはおうようで, のんびりしているといわれている沖縄人の性格と一致している.なお, NeuroticismおよびOpennessに関しては, 両群に有意な差はみられなかった.
著者
芳賀 博文
出版者
経済地理学会
雑誌
経済地理学年報 (ISSN:00045683)
巻号頁・発行日
vol.44, no.2, pp.116-134, 1998-05-31

本稿の目的は, 第二次世界大戦後における邦銀の国際展開の空間的な側面を明らかにすることにある. 1960年代までは, 都市銀行, 特に外国為替専門銀行である東京銀行主体の海外展開がなされ, ニューヨークとロンドンの2大国際金融センターを主要な進出先としていた. 1970年代に入って邦銀の国際業務が拡大するとともに, 進出先は2大国際金融センター以外の都市へも広がっていく. 同時に, ニューヨークとロンドンに香港を加えた3大センターを軸とする, 世界三極体制がこの時期確立される. 1980年代は円高と好景気により, 地方銀行やその他の金融機関も加わって邦銀の海外進出が加速する. 地域的には, 北米や欧州といった先進国の都市やオフショアセンターへの進出が活発化する. そしてバブル経済後の1991年以降には, 店舗配置のリストラが起こるとともに, アジア諸国での急速な経済発展と当地域での規制緩和を受けて, 邦銀の国際展開はアジア指向が強くなった. こうした世界的な三極構造を基底とする邦銀の海外展開は, ニューヨーク・ロンドン・香港の3大国際金融センターをユーロ取引による外貨資金調達の主要な窓口とし, 取り入れた資金を主に日系企業の海外進出に伴う現地貸付として運用することで, それぞれの後背地域の都市間において比較的安定した階層的な関係を有しながら進出がなされて, 店舗ネットワークが形成されてきたと考えられる.
著者
谷川 紗恵子 野田 徹 金田 重郎 芳賀 博英
出版者
人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)
巻号頁・発行日
vol.23, 2009

本論文では,人間が規則正しく食事をしているかを検出する手法を提案する. 顎の上下運動をドップラーセンサで検出し, Wavelet変換と自己相関関数を用いて咀嚼を検出する.具体的には,Wavelet変換により,身体や箸の動きなど,顎の上下運動以外から生じる信号を除去した後,センサから出る二波の出力の位相のずれによって,顎のセンサへの接近,離反の判別を行い,自己相関関数を用いて周期性を検出する.
著者
芳賀 博英
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.39, pp.1501-1502, 1989-10-16

知識情報処理技術の発展にともない,AI技術をプログラム開発に利用したいという要求が次第に強くなってきた.現在我々は知的プログラミング環境の研究開発を進めている.本報告では,意味ネットワークを基礎としたプログラム情報管理方式に基づいて開発したプログラミングエキスパートシステムのプロトタイプシステムについて報告し,その利用例を示す.