著者
水上 英子 後閑 由香 山口 麻衣 真鍋 厚史 橋本 絵美 荒木 和之 宮﨑 隆
出版者
特定非営利活動法人 日本歯科保存学会
雑誌
日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)
巻号頁・発行日
vol.58, no.2, pp.164-174, 2015 (Released:2015-05-07)
参考文献数
38

目的 : 本研究では, 9種類の市販歯面コート材を象牙質表面に塗布し, 試作光干渉断層装置 (Swept-source Optical Tomography, 以下, SS-OCT) を用いて象牙質表層の観察を行い, コート材の組成による違いが観察に影響するかを検討した.  材料と方法 : SS-OCTによる観察には新鮮ヒト抜去大臼歯を用いた. ヒト抜去大臼歯隣接面部の象牙質面を平面に露出させ, 耐水研磨紙粒度#600にて研磨した. 次いで, イーライズコンディショナーを用いて歯面処理を行い水洗乾燥後, それぞれのメーカー指示に従ってコート材を塗布した. 光照射が必要なコート材はG-LightPrimaにて光照射した. 実験に使用したコート材はナノシール (以下, NS), MSコートOne (以下, MS), ティースメイトディセンシタイザー (以下, TD), シールドフォースプラス (以下, SF), PRGバリアコート (以下, BA), Gコート (以下, GC), ビスカバーLV (以下, LV), ビューティコート (以下, BC), ホワイトコート (以下, WC) の合計9種類である. 調整完了した試片はただちにSS-OCTを用いて塗布面の観察を行った. 加えて各コート材の塗布前と塗布後の, 反射強度の絶対値の差を求め, 統計学的分析を行った (Tukey-Kramer有意水準5%の条件下).  結果 : 非レジン系コート材であるNS・MS・TDでは, 塗布前と塗布後を比較すると象牙質表層のどの部位においても大きな反射光の変化は観察されなかった. 一方でレジン系コート材であるSF・BA・GC・LV・BC・WCでは, 塗布後の象牙質表層に光の反射強度の減弱が確認された. これら9種の統計学的分析を行った結果, 塗布前と塗布後の反射強度の値の差を比較すると, 非レジン系のNS・MS・TDはレジン系のSF・GC・LV・BC・WCに対し有意差があった (p<0.05). しかし, レジン系のBAのみ非レジン系のNS・MS・TDに比較し, 有意差がなかった (p>0.05).  結論 : レジン系のコート材は塗布後の象牙質表層に光の反射強度の減弱が確認され, また非レジン系のコート材よりも明確に被膜が観察されることが示唆された.
著者
清水 澄 荒木 睦郎 越賀 房夫
出版者
The Japan Society of Naval Architects and Ocean Engineers
雑誌
造船協會論文集 (ISSN:18842062)
巻号頁・発行日
vol.1961, no.109, pp.417-423, 1961

The bigger the size of ship becomes, the more complicate questions arise on the hull construction. The gunwale connection in the mammouth ship is one of the most grave questions, because of the poor purchasability of the big size gunwale angles, the hard workmanship on the riveting of large diametres, and etc. As the countermeasures for the above-mentioned questions, the Tee-section or angle built-up by welding, or else the rounded gunwale, were already proposed.<BR>The authors examine the current practices of the gunwale connection in the mammouth ship and propose a new type of welded gunwale, "L-gunwale", as the most promising.
著者
和泉 泰衛 矢野 聡 佐藤 早恵 西野 文子 大野 直義 荒木 利卓 矢嶌 弘之 中島 一彰 伊東 正博
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.39, no.2, pp.122-124, 2016 (Released:2016-06-24)
参考文献数
8

症例は24歳男性. 主訴は感冒症状が先行する右頸部痛. 画像上, 右内頸静脈血栓を認め, Lemierre症候群と診断. 抗生剤と抗凝固療法にて症状改善した. 退院後に腰痛, 乾性咳嗽が出現し頸部-骨盤造影CTにて右総腸骨静脈, 左内腸骨静脈に新たな血栓, 右下葉の肺炎, 椎体の骨髄炎の所見を認めて再入院となった. 各種感染症検査を提出したが原因は特定できなかった. 抗生剤治療を継続したが, 両側胸水が増悪し, 椎体の溶骨性病変が多発, 増大した. 骨病変の生検を施行した所, 転移性腺癌の診断に至った. 内視鏡検査にて進行胃癌を認め, 多発骨転移, 癌性リンパ管症を合併した進行胃癌と診断された. 以上の経過より, 上気道炎から内頸静脈血栓を合併したのは, 進行胃癌に伴う過凝固状態が一因であったと推察した. つまり, 進行胃癌に伴うTrousseau症候群の一例と考えられた. 本症例のように血栓症を繰り返す症例では若年者でも悪性疾患合併を考える必要があると感じた症例であった.
著者
酒井 才介 小寺 剛 荒木 大惠 中澤 正彦 石川 大輔 中沢 伸彦 神代 康幸
出版者
Institute of Economic Research, Kyoto University
雑誌
KIER Discussion Paper
巻号頁・発行日
vol.1507, 2015-07

リーマンショック以降、金融政策がゼロ金利制約に直面する中で、財政政策の役割が再び注目されている。財政政策の効果については、標準的なRBCモデルやニューケインジアンモデルでは政府支出ショックに対して民間消費が減少してしまい、Blanchard and Perotti (2002) 等による実証結果と矛盾することが知られている (「政府支出パズル」)。政府支出と民間消費の関係について、Karras (1994)、Okubo (2003)、Iwata (2013) 等は、政府消費が民間消費の限界効用に影響を与えるモデルを構築し、政府消費と民間消費との間に補完性 (エッジワース補完性) があるとの実証分析を行っている。また、Fiorito and Kollintzas (2004) はヨーロッパ各国のデータを用いて、政府消費のうち医療等のメリット財の支出が民間消費との間に強い補完性があることを示している。日本における政府消費については、今後高齢化に伴い医療や介護等の社会保障支出 (メリット財支出) が大きく増加することが見込まれており、上記の先行研究を踏まえれば、エッジワース補完性を考慮した上で政府支出の効果を分析する意義は大きいと考えられる。本稿では、廣瀬 (2012) のモデルに非リカード的家計、政府投資の社会資本効果、政府消費と民間消費のエッジワース補完性を導入したDSGE (Dynamic Stochastic General Equilibrium) モデルを用いて、日本の政府支出増加の効果を実証的に分析する。特に、政府消費についてはメリット財支出と公共財支出に区分し、それぞれの支出を増加させた場合の政策効果の違いを検証する。MCMC (Markov Chain Monte Carlo) 法によるベイズ推定の結果、Fiorito and Kollintzas (2004) と同様、メリット財支出の増加が民間消費に対して正の影響を与え、メリット財支出をGDP比で1%増加させた場合の乗数が1を上回ることを示す。本稿の分析は、エッジワース補完性の存在が「政府支出パズル」の解決に向けて一定の示唆を与えること、また政府支出の類型によって経済変数への影響が異なることを示している。
著者
渡邊 里香 荒木田 美香子 鈴木 純恵
出版者
Japan Academy of Nursing Science
雑誌
日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)
巻号頁・発行日
vol.30, no.1, pp.52-61, 2010
被引用文献数
3

【目的】経験1年目と5年目の看護師の離職意向に影響する要因を検討し,若手看護師の職業継続のための職場環境づくりについて示唆を得ることを目的とした.<br>【方法】2007年9~10月に近畿・東海・関東圏の13病院に勤務する経験5年未満の若手看護師2,443名を対象に質問紙調査を実施した.今回の分析対象は,1年目347名と5年目240名,合計587名とした.<br>【結果】1年目,5年目に共通して離職意向と関連があった組織要因は,話しやすい雰囲気,学習意欲,休憩空間,夜勤回数,給料であり,個人要因は研修活用度であった.1年目のみ関連があった要因は助け合いと自尊感情であり,5年目のみは,話し合う場,役割達成意識,ケア物品,ケア設備,勤務の融通のよさ,年休取得率であった.<br>【結論】職業継続のための職場環境づくりのためには,話しやすい環境づくり,業務に見合った報酬の提供,休息の確保,個人的要因に配慮した学習環境の整備が重要である.さらに1年目では,教育体制の整備,5年目では話し合える場,ライフスタイルに合わせられる勤務体制の整備が重要であると考えられた.
著者
荒木賀光 編
出版者
吉田書店
巻号頁・発行日
1908