著者

秋山光和[ほか]編集 鈴木嘉吉[ほか]編集協力

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

1987

著者

有賀 友香 苅谷 元規 島田 拓弥 花岡 裕弥 岡田 泰彦 澁谷 俊紀 酒谷 尋 鈴木 愛理 瀧澤 祐美佳 御影 雅幸

出版者

金沢大学 / 金沢大学学生部教務課

雑誌

学長研究奨励費研究成果論文集

巻号頁・発行日

vol.8, no.23, pp.49-54, 2012-08-01

著者

ジャック・ザイプス著 鈴木晶 木村慧子訳

出版者

新曜社

巻号頁・発行日

2001

著者

山本 晴彦 岩谷 潔 鈴木 賢士 早川 誠而

出版者

日本自然災害学会

雑誌

自然災害科学 (ISSN:02866021)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.305-313, 2000-11-30

著者

知野 光伸 田中 稔 鈴木 恵

出版者

The Society of Fiber Science and Technology, Japan

雑誌

繊維学会誌 (ISSN:00379875)

巻号頁・発行日

vol.37, no.12, pp.T502-T508, 1981-12-10 (Released:2008-11-28)

参考文献数

15

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The bending angles of warp and weft yarns in the cloth on loom were measured. The results were compared with a theory on shrinkage of cloth. When the weft yarn tension was kept constant, the warp bending angles decreased and the weft bending angles increased with the increase of warp tension on loom. The bending angles depended on the yarn count, the flexural rigidity of yarn, and the configuration of yarn deformed by the lateral load. The theory well explained these results.

著者

木下 里美 大塚 眞理子 朝日 雅也 小田 心火 水野 智子 井上 和久 田口 孝行 加藤 朋子 井口 佳晴 鈴木 玲子 小川 恵子

出版者

埼玉県立大学

雑誌

埼玉県立大学紀要 (ISSN:13458582)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.35-42, 2002

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Relationship between the effect of field practicum in freshman year and the category of practicum facilities was analyzed based on the results questionnaire survey of the freshmen who had participated in the field practicum during a period from 2000 to 2002. The facilities where the practicum was performed were categorized to be "hospitals", "health and welfare facilities for the elderly "and "welfare facilities for adults and children with disabilities". Answers to the questionnaires concerning "communication with colleague students in the same group", "learning opportunities in the field" and "the report session in the university after the practicum" were analyzed. Many students responded affirmatively to these questionnaires and the effects of field practicum could be recognized. On the other hand, the following was also suggested as the further tasks to be solved for improving the practicum: 1. Opportunity to communicate with students from other departments are limited during the practicum term, and continuous efforts for realizing further communications after the practicum are required. 2. Learning opportunities and the achievement of learning objectives differed in some learning items due to the feature of facilities, and compensative efforts should be discussed in the report session after the practicum.

著者

鈴木, 重胤

出版者

和泉屋吉兵衛[ほか6名]

巻号頁・発行日

vol.巻4,

著者

橘 ゆり 鈴木 ひろ子

出版者

一般社団法人 日本小児看護学会

雑誌

日本小児看護学会誌 (ISSN:13449923)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.45-50, 2017 (Released:2017-03-31)

参考文献数

13

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本研究の目的は、医療的ケアを必要とする子どもの在宅生活を継続している母親がどのような思いを抱いているのかを明らかにすることである。医療的ケアを必要とする子どもの在宅生活を継続している母親, 7名に半構成的面接を行い、質的記述的研究方法により分析した結果、家族は【地域のサービスを利用しながら家族そろって生活ができる喜び】、【家事、育児、ケアの時間に追われ、心身への負担を感じる】、【体調の変化に伴う緊急時の不安】、【夫や同胞へ負担をかけているのではないかという心配】、【医療的ケアが必要なことによる支援体制への不安】、【今後の生活への前向きな思い】、【子どもの成長の喜びと将来への不安】、【出生時に感じた悲哀の思い】の8カテゴリーの思いを抱いていた。母親が多様な課題をクリアしながら、安心して生活を送るためには他職種や地域の社会資源との連携を継続的に行うことが必要である。また、親の会や同じ障がいをもつ母親との出会いを促すかかわりをしていくことが大切であり、人と人をつなぐ橋渡しは在宅支援の大きな役割である。子どもの成長発達を母親とともに喜び、その思いを共有することが大切である。また家族そろって生活ができる母親の喜びの心の内には、出産時に感じた悲哀の思いを抱き続けていることを忘れず、継続的にかかわっていく必要があると考えられる。

著者

辻 啓介 辻 悦子 中川 靖枝 故鈴木 慎次郎

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.187-195, 1988-03-20 (Released:2010-03-10)

参考文献数

19

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各種DFのin vitroにおけるNa結合能と高血圧自然発症ラット (SHR) の血圧に与える影響とを調べた.その結果, DFのうち, カルボキシル基を有する酸性多糖類, フィチン酸などにNaとの結合, あるいはイオン置換反応が認められた.K-AlgとCa-AlgとについてSHRへの給餌試験を行ったところ, これらのDFでは1%食塩負荷にもかかわらず血圧の上昇を抑制した.糞Na排泄量も増え, 吸収を阻害することが明らかとなった.以上の結果から, Alg塩摂取による, 消化管内Na/KあるいはNa/Caのイオン交換による血圧調整作用が示唆された.

著者

鈴木千代吉 著

出版者

日本園芸研究会

巻号頁・発行日

1913

著者

時田 喬 宮田 英雄 加藤 加藤 鈴木 省吾 小林 武

出版者

耳鼻咽喉科臨床学会

雑誌

耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.3-15, 1971 (Released:2011-10-14)

参考文献数

22

著者

鈴木 英之 柴田 創 藤岡 弘幸 平林 紳一郎 石井 希実子 菊池 紘樹

出版者

The Japan Society of Naval Architects and Ocean Engineers

雑誌

日本船舶海洋工学会論文集 (ISSN:18803717)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.81-90, 2013

被引用文献数

3

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Rotor-floater-mooring coupled response analysis is essentially important for design of Rotor Nacelle Assembly (RNA) and floating support structure of Floating Offshore Wind Turbine (FOWT). The authors have developed an analysis code UTWind for the analysis of the coupled response. Blades and floater are modeled as frame structure with beam elements. Lumped mass model is use for mooring. Aerodynamic load on blade is calculated by Blade Element Momentum Theory (BEM), and hydrodynamic load is calculated by Hooft's method, and Morison equation was modified to be applicable to cylindrical element with cross section with two axes of line symmetry. The equations of motion of rotor, floater and mooring are solved in time domain by weak coupling algorithm.The numerical results by the code were compared with experimental results in wave and wind-wave coexisting condition with/without blade pitch control and showed good agreement. Response by negative damping was reproduced by the code and showed good agreement with experiments.

著者

中澤 昌彦 吉田 智佳史 佐々木 達也 陣川 雅樹 田中 良明 鈴木 秀典 上村 巧 伊藤 崇之 山﨑 敏彦

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.124, 2013

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【目的】本研究では,急峻で複雑な地形と大径材搬出への適用が期待できる欧州製タワーヤーダを用いた作業システムを開発することを目的に,間伐作業の功程調査を行った。前報で架線下の上荷集材作業について報告したので,本報では上荷横取り集材作業を中心に報告する。【方法】搬器にShelpa U-3toを搭載したMM社製WANDERFALKE U-AM-2toを用いて,上荷横取り集材作業を実施し,時間分析を行なった。【結果】魚骨状に4列伐採し,27サイクル,28本,計17.87m3を集材した。平均荷掛量は0.66m3,平均集材距離は156.6m(135.7~194.6m),平均横取り距離は25.7m(5.1~48.1m)で,打ち合わせや遅延時間を除く横取り集材作業時間の合計は10,371秒となった。既存タワーヤーダであるツルムファルケ(平均荷掛量0.37m3)と比較すると,横取り作業時間が約2割短かった。以上から,本調査区における上げ荷横取り集材作業の生産性を求めると6.2m3/時となり,架線下だけでなく横取り集材作業においても既存タワーヤーダより高い生産性が期待できることが示唆された。

著者

大野 大地 鈴木 英樹 水谷 良二

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【はじめに,目的】厚生労働省による高齢者介護実態調査では,介護施設において入所し生活されている高齢者の中で,膝関節に拘縮をかかえ,さらにズボンの脱着動作に介助を要している者が過半数いることがわかっている。寝たきりの高齢者に対するリハビリテーションでは,主疾患に加え,加齢や寝たきりによる合併症状(視覚障害や難聴,認知症,覚醒レベルの低下など)がみられ,意思表示を含めた本人の主観的な疼痛や疲労感などを客観的な指標で把握することが困難とされている。寝たきりの高齢者にとって,急激な体動や疼痛によって起こる心肺反応は,急性心筋梗塞や脳梗塞の再発リスクになることがわかっている。しかし,日常的な介護に伴う心肺反応を客観的に測定した研究は少ない。そこで今回は,膝関節の伸展制限を有する寝たきり高齢者の下衣脱着動作介助に着目し,介助時の心肺反応の変化をみるとともに,関節可動域の変化が,それらの反応にどのような影響を及ぼすのかを明らかにしたいと考えた。【方法】介護老人保健施設入所利用者の中で,65歳以上で且つ障害老人の日常生活自立度判定基準がB及びCランクに該当する者の中から,医師の指示のもとバイタルサインが安定しており膝関節に10度以上の伸展制限を有している者を対象とした。無作為に抽出した6名で研究を開始した。研究は,Single Subject design - ABA法を用い,非介入4週間,介入6週間,非介入4週間の全14週間を期間とした。計測項目は,膝関節の他動伸展可動域,下衣脱着動作介助に伴う対象者の血圧,脈拍,SPO₂,呼吸数,マスク圧,介助にかかる所要時間,体動回数とし,介入の前後で比較した。体動センサーは,腹部に装着した。介助実施者は,施設内にて選定された対象者を日頃から担当していて,且つ介護経験5年以上の者とした。介入は,平均週2回の個別リハビリテーションの他に,膝関節の他動的な関節可動域運動(全可動域5回)とハムストリングスのストレッチ(60秒間)を1日2回(午前・午後)実施し,毎介入後は獲得された最終可動域で保持できるようポジショニングを1時間行った。以上の条件にて週5日間,計6週間実施した。【結果】介入前と比較し介入後は,「膝関節の他動伸展可動域」が拡大した。また,介入後は,下衣脱着動作介助時の「血圧(SBP,DBP,PP),脈拍,SPO₂」が減少した。介助時の「呼吸数,マスク最大陰圧」においては増加した。「介助にかかる所要時間(脱ぎ,履き),体動回数」は減少した。【考察】下衣脱着動作介助時の「血圧(SBP,DBP,PP),脈拍,SPO₂」が介入前と比較し,介入後に減少したことについて,膝関節の他動運動介入が要因として考えられるが,このことについて石田らは寝たきり高齢者に対する他動運動は循環機能を高め,精神的にも落ち着かせると考察している。また,「介助時の呼吸数,マスク最大陰圧」が介入後に増加したことについて,介入による循環機能の向上が要因として考えられるが,このことについて堀田らは活動する筋の酸素要求に応じて呼吸を調節する機能が運動開始直後にもあり,運動開始直後の呼吸数を高めることで酸素摂取量増加に影響すると考察している。そして,「介助にかかる所要時間(脱ぎ,履き),体動回数」が減少したのは,関節可動域が拡大したことがよりスムーズな脱着動作につながったと考えられ,これについて井手ら,小林らは,他動的に着衣させる場合においても関節可動域が重要であると報告している。【理学療法学研究としての意義】これまで,日常的な介護に伴う心肺反応を客観的に測定した研究は少ない。今回,膝関節の他動伸展制限を有する高齢者に対し,膝関節の他動伸展運動を行うことで,下衣脱着動作介助に伴う高齢者の血圧や脈拍,SPO₂の変化を低下させる可能性があることが示唆された。また,関節可動域制限が軽減されることは,介助をする側にとっても介助をより安全でスムーズに進める上で重要な要因であると考える。

著者

則定 真利子 丹下 健 鈴木 誠

巻号頁・発行日

no.99, pp.199-207, 1998 (Released:2011-03-05)

著者

杉山 健治 上田 泰久 鈴木 泰之 逸見 旬 浅見 優 木暮 一哉 田村 岳久 齋藤 智幸 鈴木 明恵 平塚 尚哉

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.CbPI1250, 2011 (Released:2011-05-26)

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【目的】 上位頚椎と下位頚椎は解剖学的構造や機能に異なった特徴を持っており,さらに頚椎と肩関節複合体との解剖学的連結も強いことが数多く報告されている。臨床においても肩関節可動域制限を有している症例に対して頭頚部からの介入により肩関節可動域が変化することを経験する。しかし,頭頚部のアライメントと肩関節可動域の関係性を示した報告は少ない。そこで,本研究では,頭頚部のアライメント変化と肩関節の可動域との関係を検討することを目的とした。【方法】 対象は肩関節・頚部・顎関節に整形外科疾患の既往のない健常成人男性12名(年齢24.8±2.8歳)とした。被験者の利き手はすべて右利きとした。測定肢位は,頚部を正中位にした背臥位(以下,頚部正中位)・頭部を右側屈位にした背臥位(以下,頭部右側屈)・頭部を左側屈位にした背臥位(以下,頭部左側屈)・頚部を右側屈位にした背臥位(以下,頚部右側屈)・頚部を左側屈位にした背臥位(以下,頚部左側屈)の5肢位とした。頭部の左右側屈位は,下顎下端中央と剣状突起・左右ASISの中点の3点を結ぶ線(基本軸)と左右外眼角の中点と下顎下端中央を結ぶ線(移動軸)のなす角度が10度になる肢位とした。頚部の左右側屈位は,頚切痕と剣状突起・左右のASISの中点の3点を結ぶ線(基本軸)と左右外眼角の中点と頚切痕を結ぶ線(移動軸)のなす角度が10度になる肢位とした。測定内容は,肩関節の水平内転・2nd positionでの内旋・2nd positionでの外旋の自動運動時の関節可動域とした。関節可動域は,日本整形外科学会と日本リハビリテーション医学会が制定する「関節可動域表示ならびに測定法」に準じて被検者の右上肢で測定した。なお,頭頚部の左右側屈位のアライメント設定および関節可動域の測定は同一検者が行い,代償動作の確認を他検者と2名で行った。測定肢位と測定運動はランダムに実施し,頭頚部の5肢位における肩関節可動域の変化を調べた。統計処理はSPSSを用い,一元配置分散分析後に多重比較(Bonferroni)を行い,有意水準は5%未満とした。【説明と同意】 本研究の内容を書面と口頭にて十分説明し,同意書に署名を得た上で行った。【結果】 水平内転では,頚部正中位53.8±7.7度,頭部右側屈60.4±7.2度,頭部左側屈48.0±6.6度,頚部右側屈52.1±6.9度,頚部左側屈52.1±8.9度であった。頭部右側屈は他4肢位と比較して有意に可動域が増大した(p<0.05)。また,頭部左側屈は頚部正中位より有意に可動域が減少した(p<0.05)。 2nd positionでの内旋では,頚部正中位102.5±9.7度,頭部右側屈107.9±10.5度,頭部左側屈93.3±10.1度,頚部右側屈98.8±13.3度,頚部左側屈100.8±11.6度であった。頭部右側屈は頭部左側屈・頚部右側屈・頚部左側屈の3肢位と比較して有意に可動域が増大した(p<0.05)。 2nd positionでの外旋では,頚部正中位101.7±10.1度,頭部右側屈106.3±9.6度,頭部左側屈95.4±11.8度,頚部右側屈97.9±10.3度,頚部左側屈94.6±11.0度であった。頭部右側屈は頭部左側屈・頚部右側屈・頚部左側屈の3肢位と比較して有意に可動域が増大した(p<0.05)。 頚部左側屈と頚部右側屈では,各測定運動において可動域に有意差は認められなかった。【考察】 頭部側屈位は,頚部側屈位と比較して肩関節可動域に大きく関与していることが示唆された。頭部側屈位は環椎後頭関節や環軸椎関節の上位頚椎の運動が主であり,頚部側屈位は下位頚椎の運動が主である。頚椎の側屈には回旋が伴なう複合運動(coupling motion)があることが報告されており,頚椎の複合運動により上位頚椎および下位頚椎に付着する筋の作用が異なるものと考えられる。上位頚椎および下位頚椎に付着する筋には僧帽筋上部線維や肩甲挙筋などがあり,これらは肩甲帯へ付着する。そのため,側屈の運動様式が変わることが肩関節複合体に影響を与えたものと考えられる。以上より,上位頚椎の機能障害や位置異常が肩関節機能を最大限に発揮することを制限する一因になると考える。今後,筋硬度等も含めて引き続き検証をしていこうと考えている。【理学療法学研究としての意義】 上位頚椎および下位頚椎の動きが肩関節に関係していることが認められた。肩関節に可動域制限を有する症例に対して,頚部の評価・治療を考慮した理学療法展開が必要であると考えられる。

著者

鈴木 ドロータ 高木 秀雄 河本 和朗 中村 祐治 中村 れいら

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.124, no.4, pp.587-605, 2015

被引用文献数

1

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本州弧に対する伊豆–ボニン弧への中新世の衝突の影響を受けて,中央構造線の東西走向が,紀伊半島東部伊勢地域で東方に向かって東北東–西南西へと曲がりはじめるものとされている。しかしながら,伊勢地域では第四系堆積物が広く覆っており,都市化も進んでいることから,中央構造線の地表トレースの正確な位置は不明瞭である。中央構造線の位置の正確な把握は,たとえば地盤の違いを反映した地震動予測に資することや,中部日本における中央構造線の折れ曲がりのより正確な説明を与える上でも重要である。本論は伊勢地域(玉城町・伊勢市)に存在する(1)美和ロック玉城工場,(2)伊勢市役所,(3)伊勢観光文化会館のボーリングコアの岩石学的検討を行うとともに,伊勢市内のその他の建設基盤調査資料や,玉城町大池の断層岩類,領家帯に分布すると考えられる宮川沿いの中新統礫岩,伊勢市内に存在する三波川結晶片岩の露頭など,限られた露頭の地質調査結果から,中央構造線の位置をより正確に求めることができた。今回の調査で,三波川変成岩が一部に露出している伊勢神宮外宮に存在する中央構造線が正宮付近に想定され,ジオツーリズムとリンクしたその教育的活用が望まれる。

著者

冨樫 露 荒井 ふみ 鈴木 良子

出版者

仙台白百合短期大学

雑誌

仙台白百合短期大学紀要 (ISSN:02864924)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.35-58, 1983-03-20

著者

鶴田 治郎 矢島 恭宏 森田 康久 鈴木 裕道 手島 恵介 細田 武

雑誌

医療情報学連合大会論文集

巻号頁・発行日

vol.20, pp.138-139, 2000-11-23

著者

小杉 千弘 安田 秀喜 幸田 圭史 鈴木 正人 山崎 将人 手塚 徹 樋口 亮太 平野 敦史 植村 修一郎 土屋 博紀

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.42, no.6, pp.632-639, 2009-06-01

参考文献数

14

被引用文献数

2 2

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鼠径ヘルニア根治手術は若い外科医が基本手技を鍛錬する場であり,外科手術の入門編として位置していた.現在,初期研修医制度が実施され,外科系診療科志望でない研修医も外科をローテーションするカリキュラムが組まれている.今回,我々は鼠径ヘルニア根治術を初期研修医に執刀させる是非を検討する.方法:2005年4月から2007年12月に根治手術を施行した139例を対象とした.134例にmesh plug法が,5例にPROLENE hernia system法が行われた.初期研修医執刀例は72例(R群),外科医執刀例は67例(S群)だった.R群とS群において,患者背景,術中,術後因子を検討した.結果:患者背景においてR群とS群で有意差はなかった.術中因子として手術時間においてR群:S群に有意差を認めた(88.0分:64.2分,p<0.001).術後因子は,入院期間(3.8±2.1日:4.9±8.3日,p=0.14),合併症(9.8%:6.6%,p=0.64)に統計学的に有意差はなかったが,再発はR群7例(9.7%),S群1例(1.5%)で有意にR群において高かった(p=0.04).考察:入院期間,合併症には有意差はなく,再発率は初期研修医術者が外科医と比較し有意に高かったが,助手として外科専門医が指導することで,再発率が抑えられる.よって,現在の研修医制度において外科系研修カリキュラムの手術執刀についての指導指診作成が望まれる.