著者
鈴木 宏正
出版者
日本図学会
雑誌
図学研究 (ISSN:03875512)
巻号頁・発行日
vol.41, no.1, pp.10-12, 2007 (Released:2010-08-25)
参考文献数
2
著者
林 朗弘 佐竹 利文 鈴木 裕
出版者
公益社団法人 精密工学会
雑誌
精密工学会誌 (ISSN:09120289)
巻号頁・発行日
vol.64, no.4, pp.531-535, 1998-04-05 (Released:2009-06-30)
参考文献数
8

This paper presents a design of the software platform and framework intended to develop and execute a decentralized autonomous system. The platform has the featured functions that sub-system can be transported on a distributed hardware environment, and functions of sub-system can be remade by joining different two sub-systems together and by separating a sub-system. By using the platform, system designer can easily construct the application that consists of sub-systems behaved as taking in functions of other sub-system and moving on network, if necessary. Furthermore, these functions can be performed by a sub-system remote from the sub-system to be transported, joined or separated. Improving capabilities of system implementation and maintenance can be expected by this remote execution. In this paper, the platform and framework developed in this study are described, then result of an example system implemented into the developed platform is reported for discussing usage and effectiveness of the platform.
著者
細谷 享平 塚本 美早 松山 駿汰 森川 太酬 金野 寛之 鈴木 修子
出版者
公益社団法人 日本農芸化学会
雑誌
化学と生物
巻号頁・発行日
vol.53, no.10, pp.720-723, 2015

本研究は,日本農芸化学会2015年度(平成27年度)大会(開催地:岡山大学)「ジュニア農芸化学会2015」で発表されたものである.生活圏内に自生する秋田県の県花アキタブキがフラボノイド類を含有することに着目し,そのメタノール抽出,化合物同定を行い,太陽電池への利用を検討し,その中で起電力に対するフラボノイド化合物群の三次元構造に基づいた構造活性相関まで考察した,たいへん興味深い研究であった.
著者
西澤 秀治 鈴木 一実 刀川 信幸 貫井 昭徳 熊丸 貴俊 塩路 康信 三角 芳文 満 純孝 徳江 章彦
出版者
一般社団法人 日本泌尿器科学会
雑誌
日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)
巻号頁・発行日
vol.91, no.6, pp.537-541, 2000-06-20 (Released:2010-07-23)
参考文献数
22
被引用文献数
1

(目的) Vanishing testis 症例を手術所見と組織学的所見で分析し, 診断と治療方針につき検討を行った.(対象と方法) 1974年から1999年3月までの間に経験した停留精巣症例は378例453精巣, そのうち非触知精巣は107例, 115精巣 (左67, 右32, 両側8) であった. 非触知精巣に対する手術は, 鼠径部で横切開し腹腔内まで検索した. 1993年以降腹腔鏡を施行した. 52例で精管, 精巣血管を認め vanishing testis と診断した. 精索または小塊は切除し組織学的に検討した.(結果) Vanishing testis 52例の患側は左41例右9例両側2例であった. 小塊は35例に認め, 小塊の長径は35例中24例で5mm以下であった. 小塊または精索の先端は, 52例中34例が鼠径管以下の鼠径部, 8例が陰嚢内に存在した. 小塊27例, 索状物の試験切除16例の43例において組織学的検討を行った. 精管を31例, 精巣上体を11例に認めた. 精巣組織は2例にみられ, ともに germ cell を伴わない精細管であった. 12例の vanishing testis の腹腔鏡所見では, 7例で健側に比較し低形成の精巣血管がみられた.(結論) 精巣組織を認めたものは vanishing testis の4.7%, 小塊の中では7.4%であり, 文献上は0~16%であった. 非触知精巣で触診や術前画像診断で鼠径部に精巣類似の腫瘤がなく, 腹腔鏡で vanishing testis に適合する所見がえられた場合, 鼠径管に精巣が存在する可能性は低い. Vanishing testis では germ cell を含むことは稀で, 悪性化予防は, 鼠径部での小塊切除の積極的な理由とはならないと考えられた.
著者
辻 宏道 畑中 雄樹 佐藤 雄大 古屋 智秋 鈴木 啓 村松 弘規 犬飼 孝明 三木原 香乃 高松 直史 中久喜 智一 藤原 智 今給黎 哲郎 飛田 幹男 矢来 博司
出版者
日本地球惑星科学連合
雑誌
日本地球惑星科学連合2016年大会
巻号頁・発行日
2016-03-10

1.背景 国土地理院はGPS等の測位衛星(GNSS)の電波を受信する「電子基準点」を全国約1,300箇所に設置し、そのデータを利用して測量や地殻変動監視を行うとともに、そのデータを公開して測量・測位、防災分野等での活用を推進している。GPSはL1帯(1.57542 GHz)及びL2帯(1.2276 GHz)の信号を送信しているが、近年、準天頂衛星や次世代GPSはL5帯(1.17645 GHz)の信号も送信しており、最新型のGNSS受信機及びアンテナは、従来よりも広い周波数帯に対応した設計となっている。 一方、携帯電話サービスでは、LTEと呼ばれる次世代高速通信サービスが全国で開始されており、この中には1.5 GHz付近の電波を利用するものも含まれる。 2.現象 電子基準点「函館」で、2013年5月から観測される衛星の信号強度(SN比)が低下するとともに、データを解析して得られる電子基準点の高さに、見かけ上の変動(振幅:最大約5 cm、周期:2~3週間)が生じた。現地測量により実際の変動でないことは確認されたが、原因の究明には至らず、当該基準点は公共測量で利用できないように措置した。 その後も、電子基準点「焼津A」で、2014年3月からSN比の低下及び見かけ上の上下変動(振幅:最大約2 cm、周期:2ヶ月)が確認されるなど、2016年2月現在、同様な現象が「函館」以外に13点でも発生している(電子基準点名:「焼津A」、「大阪」、「神奈川川崎」、「石垣2」、「御殿場」、「足立」、「越谷」、「新富」、「大宮」、「楠」、「八郷」、「厚岸」、「指宿」)。いずれも水平変動はなく、上下変動も比較的小さいため、通常の公共測量では利用できるが、GNSS測量による標高の測量を行う場合は利用できない。 地殻変動の研究を行う場合、これらの電子基準点の「日々の座標値」や関連する基線に現れる周期的な上下変動は、実際の変動ではないことに注意が必要である。 3.仮説 これらの電子基準点に共通するのは、1)マルチGNSSに対応した同一機種の受信機及びチョークリング・アンテナを利用していること、2)周辺(概ね1 km以内)に携帯電話基地局があり、SN比の低下が始まった日に1.5 GHz付近の電波を利用するLTEサービスが開始されていることである。このため、GPSのL1帯の隣接周波数帯にあるLTE信号が、従来より広い帯域に感度を持つアンテナに混入し、アンテナや受信機のアンプが飽和する等によりSN比が低下しているとの仮説が成り立つ。しかし、そのデータを基線解析すると上下方向だけに周期的な変動が現れるメカニズムはよくわからない。 4.当面の対応 メーカー提供のL1帯隣接周波数帯の1.5 GHz信号を除去するフィルターをアンテナと受信機間に挿入して、「函館」及び「焼津A」で観測したところ、SN比は現象の発生前には戻らないものの改善が見られ、見かけ上の上下変動は大きく低減した。また、5~10 dBのアッテネータ(減衰器)の挿入によっても、ほぼ同様な効果が見られることを確認している。今後、減衰量の最適値を決定し、見かけ上の上下変動が発生している電子基準点にアッテネータを挿入することを検討している。
著者
鈴木 芳治 Yoshiharu Suzuki 埼玉大学大学院 Graduate School of Saitama University
雑誌
年報財務管理研究 (ISSN:09171738)
巻号頁・発行日
vol.24, pp.86-92, 2013-03-31

戦後の内部統制の史的展開のうち,内部統制導入の意義として他の事象との関連性,すなわち内部統制概念が「内部会計統制」として監査基準から始まり,その後1990年代以降に多発した会社財務不正事件の影響を受けて会社法と金融商品取引法による導入に至るまでの変遷を明らかにした。特に会社財務不正事件が内部統制に対する関心に与えた影響を,不正事件の発生年度と研究論文の提出された年度との比較から明らかにした。さらに会社財務不正事件の類型とこれに内部統制の整備・運用状況を照らすマトリックスで分類することによって,社内外の取締役・監査役および内部監査部門と内部統制の在り方を探ることが出来るのではないかとの示唆を得た。
著者
神田利之 鈴木真 樅山好幸 東山浩士
出版者
公益社団法人 日本コンクリート工学会
雑誌
コンクリート工学年次大会2017(仙台)
巻号頁・発行日
2017-06-13

上面増厚工法により補修されたRC床版において,既設床版部と増厚床版部との境界層に水平ひび割れが生じ,再劣化した事例が多数報告されている。著者らは,この劣化したRC床版の補修工法として,水平ひび割れ部を洗浄した後,接着材を注入して再一体化を図る工法を開発してきた。本補修工法を実施するにあたり,水平ひび割れ層内の洗浄が不十分な状態のまま接着材を注入する場合も想定される。そこで,すり磨き粉が残存した状態を想定した場合の耐疲労性について検討した結果,疲労試験結果のばらつきや既設床版のコンクリート強度,接着面積率,交通荷重等の影響が疲労寿命の推定に影響することがわかった。
著者
鈴木 芳治
出版者
埼玉大学経済学会
雑誌
経済科学論究 (ISSN:13493558)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.39-51, 2013-04

1.はじめに2.内部統制の概念とその定義の背景3.日本における内部統制の導入(会社財務不正事件を中心に)4.内部統制制度における取締役の役割5.おわりに
著者
鈴木 満
出版者
日経BP社
雑誌
日経コンストラクション (ISSN:09153470)
巻号頁・発行日
no.292, pp.88-91, 2001-11-23

前回の刑事告発の話に引き続いて,独占禁止法違反に問われた場合のペナルティーの話題を取り上げる。今回は「課徴金」について。課徴金制度は入札談合を防ぐ切り札として1977年に導入されたが,制度を導入した当時の思惑通りには,いまのところ機能していないのが現状だ。鈴木教授は,談合情報を提供した者に対して課徴金を免除する制度を作れば,摘発件数の増加につながると訴える。
著者
北村 健三 光石 暁彦 鈴木 孝司
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)
巻号頁・発行日
vol.83, no.850, pp.16-00542-16-00542, 2017 (Released:2017-06-25)
参考文献数
16

The natural convective flow and heat transfer of air induced around an inclined row of heated horizontal cylinders have been investigated experimentally. The experiments were carried out with the ten-cylinders row placed in the plane of inclination angles θ=0°, 30°, 45°, 60°, 75° and 90° from horizontal. The cylinders in the row were heated with constant heat flux and their diameter d and gap G were varied as d=8.4, 14.4mm and G=3.6 to 20.6mm. The Nusselt numbers Nud from the cylinders in the row were measured. They showed maxima and minima for the horizontal and vertical rows, while intermediate Nusselt numbers were obtained for the inclined rows. Those Nusselt numbers were next converted to the gap-based Nusselt numbers NuG, and, then, rearranged with the non-dimensional parameter RaG*(G/d). The result showed that the Nusselt numbers NuG are predicted well with the parameter RaG*(G/d) for the whole rows of inclination angle from horizontal to vertical.
著者
本多 弘子 鈴木 省三 仲野 隆士 石三 香織 竹村 英和
出版者
仙台大学
雑誌
仙台大学紀要 (ISSN:03893073)
巻号頁・発行日
vol.30, no.2, pp.72-83, 1999-03

The purpose of this study was to clarify the effect of dance programming by studying the subject's heart rate changes. This was accomplished by measuring subject's heart rate during Ballroom dancing with different partners of different performance level. Then, we made three kinds of program (A.B.C), which are different level of exercise intensities. Each program consists of 9 or 10 composition, those are classified into low, middle, and high level based on the subject's ratings of perceived exertion (RPE) toward each composition. The result of this study can be summarized as follows: 1) Program A will improve fitness of the middle and elderly persons. Program B is an appropriate in intensity as aerobics, and it shows pattern of heart rate alteration of interval training. Program C can be expected to assist dancers, in improving their cardiorespiratory function. 2) The woman's physical response tends to change largely by the level of partner's (men) dance performance. Our results suggests that ballroom dancing can be said an appropriate physical activity for the middle and elderly persons as life-long sport through dance programming, by meaning of improve fitness and for training.
著者
岸谷 孝一 鈴木 健夫 渡辺 暉生 三原 晃一 石井 貴和 桑原 隆司
出版者
公益社団法人 日本コンクリート工学会
雑誌
コンクリート工学 (ISSN:03871061)
巻号頁・発行日
vol.29, no.12, pp.51-61, 1991

東京の自治と文化の新しいシンボルを目指して, 新宿新都心で1988年から建設工事が進められていた東京都新庁舎が, 今春完成した。新都庁舎は, 新宿中央公園に面する第一, 第二本庁舎と, 都民広場を囲む議会棟からなる複合建築群であるが, その中でも地上243mと日本一の高さを誇る第一本庁舎はひときわ目立つ存在となっている。この第一本庁舎では, 超高層・大スパンを実現するために, 丹下健三・都市・建築設計研究所の設計によるスーパーストラクチャー構造が用いられ, 2階以上の骨組みはS造で, 床はデッキプレート上に軽量コンクリートを施工する設計になっている。このコンクリートの施工に際して, 従来の常識では, ポンプ車を用いて地上から直接コンクリートを圧送できる垂直高さの限界は150~160m程度が目安とされていたが, 第一本庁舎工事では工程・工期等の関係から工事関係者の総意によりこの限界への挑戦が行われることになった。その結果, 各分野工事関係者の努力と近年のコンクリート圧送用機器・制御技術等のめざましい進歩により, 日本最高所, 地上243mに至るまでのすべてのコンクリートの施工がポンプ車を用いて地上から直接行われ, 工事を順調に終了させることができた。
著者
辰野 隆 鈴木 健太郎 蒲池 史郎 町田 麗子 田村 文誉
出版者
一般社団法人 日本障害者歯科学会
雑誌
日本障害者歯科学会雑誌 (ISSN:09131663)
巻号頁・発行日
vol.37, no.1, pp.54-60, 2016 (Released:2016-06-30)
参考文献数
11

公益社団法人東京都武蔵野市歯科医師会で行っている摂食支援事業に関して,施設利用者の食事に関する問題点と今後の歯科医師会による支援の指針を明らかにする目的で本研究を行った.平成23年4月から平成26年3月までの期間に巡回歯科相談による摂食支援を行った障害者施設:15歳以上の生活介護事業所3カ所(以下,生活介護事業所),未就学児を対象とした児童発達支援施設2カ所(以下,児童発達支援施設)に協力を求め,そこに勤務する職員31名(男性10名,女性21名)を対象とし,摂食支援に関するアンケートを実施した.その結果,利用者の食事に関する心配な症状で最も多かったのは「かまない」17名(54.8%)であり,次いで「時間がかかる」と「むせる」がそれぞれ16名(51.6%),「誤嚥」と「偏食」がそれぞれ14名(45.2%)であった.これらの症状について生活介護事業所と児童発達支援施設とを比較したところ,「むせる」と「誤嚥」については,生活介護事業所のほうが児童発達支援施設に比べて多く存在し,両者に有意な差が認められた(むせる:p<0.01,誤嚥:p<0.01).歯科医師会に期待することについては,「職員向け勉強会」が20名(64.5%)と最も多く,「摂食支援事業の継続」が18名(58.1%)であった.本調査の結果より,障害者施設の利用者には食べることの問題を抱えている者が多く,施設職員は専門的な支援を必要としていることが示された.摂食支援事業に対する地域の障害者施設からのニーズに応えるため,歯科医師会はさらなる事業を展開していく必要性があると考えられた.
著者
加藤 勲 岩 亨 鈴木 靖司 大野 真 坂中 清彦 辻 晶 伊藤 隆之
出版者
公益財団法人 日本心臓財団
雑誌
心臓 (ISSN:05864488)
巻号頁・発行日
vol.39, no.Supplement3, pp.59-64, 2007-08-30 (Released:2013-05-24)
参考文献数
14

当院内で意識消失に対して汎用型自動体外式除細動器(automated external defibrillator;AED)が使用された27例を検討し問題点を検証した.症例は,心停止を認めない意識消失が3例.心静止/無脈性電気活動が14例.心室頻拍(VT)/心室細動(VF)が10例であった.AEDがショックを放出したのはVF6例中5例.多形性VT1例中1例.単形性VT3例中0例で,単形性VTは全例心拍数250回/分未満であったためショックは放出されなかった(PHILIPS社の単形性VTでの作動条件は心拍数250/分以上).当院で使用経験のあるAEDモード付き除細動器は,通常のAEDよりも遅い単形性VTでも作動する(PHILIPS社の作動条件は心拍数150/分以上)ので,除細動器のAEDモードを使用した方が救命率は上がる可能性がある.またAEDの作動条件を満たさないVTでも手動モードであれば医師によりショックの放出は可能である.院外と院内の心停止では状況は若干異なるため,AEDの院内設置は理想的な機種選択が考慮されるべきと考える.
著者
内藤 英樹 白濱 永才 秋山 充良 高田 真人 鈴木 基行
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集E (ISSN:18806066)
巻号頁・発行日
vol.62, no.4, pp.698-712, 2006 (Released:2006-11-20)
参考文献数
45

SRC柱の正負交番載荷実験により,H形鋼の割合が多いSRC柱は,H形鋼フランジの局部座屈が生じた後に鋼材が破断することで脆性的に耐力を失うことが報告されている.本研究では,破断の前段階であるH形鋼の局部座屈を終局としたSRC柱の靭性能評価法を提示した.コンクリートに拘束されたH形鋼の座屈性状に着目し,3辺固定-1辺自由の支持条件を仮定した平板の弾塑性座屈モデルにより,H形鋼フランジの座屈時ひずみを定式化した.さらに,この座屈時ひずみを基に部材軸方向の曲率分布を定め,これを二階積分することで座屈時変位を算定する.そして,FEM解析や正負交番載荷実験と比較することで,提案手法はSRC柱でのH形鋼の座屈時変位やフランジの座屈長などを妥当に評価できることを確認した.